「NISAは長く続けると複利効果で資産が増えると聞いたけれど、どういう仕組み?」
「複利と単利では、将来の資産額がどれくらい違うの?」
NISAで資産形成を始めようとすると、「複利」という言葉を目にする機会があります。
複利とは、運用によって得た利益も含めて運用を続けることで、その利益にも新たな利益が生まれる仕組みです。
たとえば、100万円を年率5%で運用できたと仮定すると、10年後は約163万円、30年後には約432万円になります。
ただし、NISA自体に決まった利回りがあるわけではなく、実際の運用成果は購入する金融商品によって異なります。
この記事では、複利と単利の違い、NISAで複利効果が働く仕組み、長期運用で複利を活かすポイントや注意点を初心者向けに解説します。
複利効果とは?単利との違いを解説
複利は、長期的な資産形成を考えるうえで重要な仕組みのひとつです。
まずは、複利の基本と単利との違いを確認しましょう。
複利とは運用益にも利益が生まれる仕組み
複利とは、運用で得た利益も含めて運用を続け、その利益にも新たな利益が生まれる仕組みです。
たとえば、100万円を年率5%で運用できた場合を考えてみましょう。
- 1年後:100万円 × 1.05 = 105万円
- 2年後:105万円 × 1.05 = 110万2,500円
1年目は100万円に対して5万円の利益が生まれます。
2年目は、元本100万円だけでなく、前年の利益5万円も含めた105万円に対して5%の利益が生まれるため、利益は5万2,500円になります。
このように、利益を運用に回し続けることで、次の利益を生み出せることが複利の特徴です。
単利と複利では何が違う?
単利とは、最初の元本に対してのみ利益を計算する方法です。
たとえば、100万円を年率5%の単利で運用すると、毎年の利益は5万円で変わりません。
一方、複利では、それまでの利益も含めて運用するため、運用額が増えるにつれて利益も大きくなります。
つまり、両者の違いは次のとおりです。
- 単利: 最初の元本だけを基準に利益を計算する
- 複利: 元本とそれまでの利益を合わせて計算する
なお、NISAで単利方式と複利方式を選択するわけではありません。
単利と複利は、利益の増え方を理解するための考え方です。
複利効果で資産はいくら増える?10年・20年・30年を比較
複利による資産額の違いを、具体的な数字で確認してみましょう。
ここでは、100万円を年率5%で運用した場合について、単利と複利を比較します。
| 運用期間 | 単利 | 複利 | 差額 |
|---|---|---|---|
| 10年 | 150万円 | 約163万円 | 約13万円 |
| 20年 | 200万円 | 約265万円 | 約65万円 |
| 30年 | 250万円 | 約432万円 | 約182万円 |
※年率5%で毎年運用できると仮定した計算例です。複利では利益をすべて運用に回し、追加投資・税金・手数料は考慮していません。
10年間では単利と複利の差は約13万円ですが、20年間では約65万円、30年間では約182万円まで広がります。
単利では毎年の利益が一定なのに対し、複利では利益が次の運用に加わるためです。
このように、一定のプラス利回りを仮定した場合、運用期間が長くなるほど複利効果は大きくなります。
ただし、これは複利の仕組みを理解するための計算例であり、実際に毎年5%の利益が得られることを意味するものではありません。
NISAで複利効果が働く仕組み
複利効果は、NISAだけにある特別な仕組みではありません。
しかし、NISAでは対象となる運用益が非課税になるため、税負担を抑えながら長期的な資産形成を目指せます。
投資信託の値上がりと複利効果の関係
投資信託では、組み入れている株式や債券などの値動きによって基準価額が変動します。
たとえば、100万円で購入した投資信託の評価額が5%上昇すると、105万円になります。
その後、さらに5%上昇すれば、評価額は110万2,500円です。
このように、値上がりした資産をそのまま保有することで、複利的な効果が働きます。
値上がり益を一度売却して確定したり、自分で買い直したりする必要はありません。
ただし、投資信託は預金とは異なり、一定の利息が約束されている商品ではありません。
実際の評価額は市場の値動きによって増減します。
分配金の受け取りと再投資の違い
投資信託には、運用資産の一部を「分配金」として投資家に支払う商品があります。
分配金の扱い方には、主に次のような違いがあります。
| 分配金の扱い | 複利との関係 |
|---|---|
| 分配金を受け取る | 受け取った分は運用資産から外れる |
| 分配金を再投資する | 追加購入した分も運用できる |
| ファンド内で収益を留保する | 投資家が自分で再投資する必要がない |
長期的な資産形成では、利益を運用から取り出さずに運用を続けることで、複利効果を活かせる可能性があります。
ただし、NISAでは分配金の再投資に注意が必要です。
受け取った分配金を使ってNISA口座で投資信託を追加購入する場合、その再投資分も新たな買付けとして非課税投資枠を使用します。
また、再投資先がNISA口座になるか、課税口座になるかなどの取扱いは、金融機関や投資枠の残額によって異なります。
一方、分配金を支払わず、ファンド内で収益を留保して運用する場合は、新たな買付けを行うわけではないため、その運用自体でNISAの投資枠を追加使用することはありません。
なお、投資信託の分配金はファンドの資産から支払われるため、分配金が支払われると、その金額に相当する分だけ基準価額が下がります。
分配金には元本の一部が払い戻されるものもあり、分配金を受け取ること自体が新たな利益を生み出すわけではありません。
NISAの非課税メリットと複利効果の関係
通常、課税口座で株式や投資信託の売却益などが発生した場合、原則として20.315%の税金がかかります。
一方、NISA口座では、制度の対象となる売却益や配当金・分配金が非課税になります。
そのため、税負担を抑えながら運用できることがNISAのメリットです。
ただし、複利効果そのものは課税口座でも働きます。
たとえば、分配金を支払わない投資信託を保有し続ける場合、課税口座でも通常は売却するまで値上がり益に課税されません。
つまり、NISAは複利効果を特別に大きくする制度ではなく、対象となる運用益への税負担を抑えられる制度です。
NISAで複利効果を活かすためのポイント
複利効果を意識した資産形成では、運用期間だけでなく、投資するお金の使い道や運用コストにも注意することが大切です。
長期運用できる余裕資金を使う
複利効果を活かすには、運用期間を長く確保することが基本です。
そのため、近いうちに使う予定のない余裕資金を投資に回すことが重要になります。
教育費や住宅購入費など、使う時期が決まっているお金については、必要な時点で元本割れしている可能性も考慮しましょう。
信託報酬などの運用コストを確認する
投資信託には、保有中に信託報酬などの運用コストがかかります。
運用コストが高いほど、他の条件が同じ場合、投資家が得られるリターンは小さくなります。
長期運用ではコストの差が積み重なるため、商品を選ぶ際には運用方針・リスク・手数料を合わせて確認することが大切です。
無理のない積立額で継続する
複利効果を意識するあまり、生活に必要なお金まで投資に回す必要はありません。
積立額は、収入・生活費・貯蓄額などを考慮して決めましょう。
また、収入や支出が変わった場合には、積立額を見直すこともできます。
長期的な資産形成を目指すためにも、無理のない資金計画を立てることが重要です。
NISAの複利効果で注意したいこと
複利は長期的な資産形成に役立つ考え方ですが、投資にはリスクがあります。
長期運用でも元本割れする可能性がある
NISAで購入できる株式や投資信託には、価格変動リスクがあります。
運用によって資産が増える場合もあれば、市場の下落によって評価額が減る場合もあります。
複利効果は、元本割れを防ぐ仕組みではありません。
また、長期間保有すれば必ず利益が出るわけでもありません。
投資先を分散するなど、価格変動リスクを抑える工夫も大切です。
想定利回りどおりに増えるとは限らない
「100万円を年率5%で30年間運用すれば約432万円になる」という計算は、毎年5%の利益が得られると仮定したものです。
実際の市場では、年によって運用成績が異なります。
そのため、シミュレーション結果を将来必ず受け取れる金額と考えないことが重要です。
複数の利回りや運用期間を比較し、余裕を持った資金計画を考えましょう。
まとめ|複利効果を理解して長期的な資産形成を考えよう
複利とは、運用によって得た利益も含めて運用を続けることで、さらに利益が生まれる仕組みです。
今回のポイントを整理します。
- 複利は元本だけでなく、運用益も含めて利益が生まれる仕組み
- 一定のプラス利回りを仮定すると、運用期間が長いほど複利効果は大きくなる
- 投資信託では、値上がりした資産をそのまま保有することでも複利的な効果が働く
- NISAのメリットは、対象となる運用益への税負担を抑えられること
- 長期運用でも元本割れする可能性があり、利益は保証されない
NISAで資産形成を考える際には、複利の仕組みを理解するとともに、自分の運用期間やリスク許容度に合った投資を検討することが大切です。
複利効果だけを期待して無理に投資額を増やすのではなく、生活資金とのバランスを考えながら、長期的な資産形成を目指しましょう。
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