NISAの想定利回りは何%で計算する?年1%・3%・5%・7%を比較

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAの積立シミュレーションでは、利回りを何%に設定すればいい?」

「年率3%・5%・7%のうち、どれを使えばいいの?」

NISAで将来の資産額をシミュレーションするとき、想定利回りを何%にするか迷う方も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、NISAの想定利回りに一律の正解はありません。

NISA自体に決まった利回りはなく、購入する金融商品や市場環境によって運用成果が異なるためです。

たとえば、毎月3万円を20年間積み立てる場合、年率3%なら約981万円、5%なら約1,217万円、7%なら約1,523万円になります。

この記事では、想定利回り1%・3%・5%・7%の比較を通じて、利回りの設定方法や、シミュレーションを見るときの注意点を初心者向けに解説します。

NISAの想定利回りとは?何%で計算すればいい?

想定利回りとは、将来の資産額を試算するために設定する仮定の数字です。

たとえば、年率5%でシミュレーションする場合は、「年率5%で運用できたとしたら、将来いくらになるか」を計算します。

ただし、NISAは投資による利益が非課税になる制度であり、NISA自体に決まった利回りがあるわけではありません。

初めてシミュレーションする場合は、年率0%・1%・3%・5%・7%など、複数の条件で比較するとよいでしょう。

それぞれの数字には、次のような使い方があります。

想定利回り確認する内容
年率0%運用益がない場合の積立元本
年率1%年率1%で運用できた場合の将来額
年率3%年率3%で運用できた場合の将来額
年率5%年率5%で運用できた場合の将来額
年率7%年率7%で運用できた場合の将来額

これらは将来の利回りを予測した数字ではなく、資金計画を考えるための比較条件です。

「1%なら安全」「5%が標準」「7%が必ず高リスク」といった分類ではありません。

まず0%で積立元本を確認し、その後に1%・3%・5%・7%で将来額がどれくらい変わるかを比較すると、運用成果に依存する部分を把握しやすくなります。

なお、実際にはマイナスの利回りになる可能性もあるため、0%が最低の運用成果というわけではありません。

年率1%・3%・5%・7%で将来の資産額はどれくらい違う?

ここでは、毎月3万円を20年間積み立てた場合について、想定利回り別に比較します。

積立元本は720万円です。

想定利回り20年後の資産額元本との差額
年率1%約796万円約76万円
年率3%約981万円約261万円
年率5%約1,217万円約497万円
年率7%約1,523万円約803万円

※毎月末に3万円を積み立て、設定した実効年率を月利に換算して複利計算しています。運用収益は引き出さず、設定した利回りから手数料を別途差し引いていません。物価変動も考慮していません。金額は万円単位で四捨五入した概算値です。

年率1%の場合は約796万円ですが、年率7%の場合は約1,523万円となり、将来額には約730万円の差が生じます。

同じ積立額でも、運用期間が長くなるほど想定利回りによる将来額の差は大きくなる傾向があります。

ただし、表の金額は一定の利回りで運用できたと仮定した結果です。

実際の投資では利回りが変動するため、将来の資産額を確実に予測するものではありません。

NISAの想定利回りを決めるときの3つのポイント

想定利回りを設定する際には、投資する商品の特徴・過去の運用実績・運用コストを確認することが大切です。

投資する商品や資産配分によって利回りは異なる

株式・債券・バランス型投資信託などは、投資対象や値動きの特徴が異なります。

一般的に、株式は債券よりも高いリターンを期待できる場合がある一方、価格変動が大きくなる傾向があります。

また、株式と債券を組み合わせたバランス型投資信託では、資産配分によってリターンやリスクが変わります。

ただし、「株式なら年率7%」「債券なら年率3%」といった利回りが決まっているわけではありません。

想定利回りを考える際には、商品名や資産の種類だけで判断せず、投資対象と価格変動リスクを理解することが重要です。

過去の運用実績をそのまま将来の利回りと考えない

投資信託の運用実績を見ると、過去1年・3年・5年などのリターンが掲載されていることがあります。

しかし、過去の運用実績が高かったからといって、将来も同じ利回りになるとは限りません。

たとえば、株式市場が好調だった数年間のリターンだけを使うと、将来の資産額を大きく見積もってしまう可能性があります。

また、過去のリターンを見る際には、期間全体の累積リターンなのか、年率換算されたリターンなのかを確認しましょう。

たとえば、3年間の累積リターンが+30%だった場合、複利による年率換算では約9.1%となり、年率30%とは異なります。

表示内容意味
3年間の累積リターン+30%3年間合計で30%上昇
年率換算リターン約9.1%毎年約9.1%の複利で増えた場合に相当

※年率換算リターンは「(1+0.30)^(1/3)-1」で計算しています。

さらに、運用実績を確認する際には、集計期間・分配金の扱い・為替変動の影響などにも注意が必要です。

過去のリターンは商品を理解するための参考情報であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

信託報酬などの運用コストを考慮する

投資信託には、保有中に信託報酬などの運用コストがかかります。

運用コストが高いほど、他の条件が同じ場合、投資家が得られるリターンは小さくなります。

そのため、将来の資産額を考える際には、コストを差し引いた後の運用成果も意識することが大切です。

ただし、投資信託の基準価額には通常、信託報酬などの運用コストがすでに反映されています。

過去の基準価額をもとに計算された運用実績を使う場合は、同じ信託報酬を二重に差し引かないよう注意しましょう。

一方、運用コストを差し引く前の利回りを想定している場合は、実際に投資家が得られるリターンとの差を考慮する必要があります。

なお、購入時や売却時の手数料など、別途発生する費用がある商品については、それらも確認しましょう。

オルカンやS&P500の想定利回りは何%で計算する?

NISAでは、オルカンやS&P500に連動する投資信託を選ぶ方もいるでしょう。

しかし、これらの商品にも将来の利回りが決まっているわけではありません。

オルカンは一般的に「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」を指し、日本を含む先進国・新興国の株式に幅広く投資します。

一方、S&P500は米国の代表的な株価指数で、S&P500に連動する投資信託では主に米国の大型株に投資します。

両者は投資対象や値動きの特徴が異なりますが、どちらが将来高いリターンになるかを正確に予測することはできません。

そのため、オルカンやS&P500についても、過去の高いリターンをそのまま将来の想定利回りに設定するのではなく、複数の条件で試算することが大切です。

また、同じ年率5%でシミュレーションした場合でも、実際の価格変動リスクまで同じになるわけではありません。

商品を選ぶ際には、想定利回りだけでなく、投資対象・分散状況・運用コスト・リスクも合わせて確認しましょう。

NISAのシミュレーションで想定利回りを使う際の注意点

シミュレーションは資金計画を考えるための参考になりますが、実際の運用とは異なる点があります。

実際の運用では利回りが変動し、元本割れする可能性がある

シミュレーションでは年率3%や5%など、一定の利回りを設定することが一般的です。

しかし、実際の株式市場では大きく上昇する年もあれば、下落する年もあります。

また、積立投資では購入するタイミングが分かれるため、値上がりと値下がりの順序によっても最終的な資産額が変わります。

たとえ長期間運用しても、必ず利益が得られるわけではありません。

将来必要になるお金を準備する際には、想定より運用成果が低くなる場合や、元本割れする可能性も考慮しておきましょう。

インフレによって将来のお金の価値も変わる

長期的な資産形成では、物価上昇の影響も考える必要があります。

たとえば、20年後に1,000万円を保有していても、物価が上昇していれば、現在の1,000万円と同じ購買力があるとは限りません。

シミュレーションで表示される将来額は、通常、物価変動を調整していない名目上の金額です。

資産額が増えることと、お金の実質的な価値が増えることは別です。

将来の生活費や教育費などを考える際には、運用利回りだけでなく、インフレの影響も意識しておきましょう。

まとめ|想定利回りは1つに決めず複数の条件で比較しよう

NISAの積立シミュレーションでは、想定利回りによって将来の資産額が大きく変わります。

ただし、NISA自体に決まった利回りはなく、将来の運用成果を正確に予測することもできません。

今回のポイントを整理します。

  • NISAの想定利回りに、すべての人に共通する正解はない
  • 年率0%で積立元本を確認し、1%・3%・5%・7%など複数の条件で比較する
  • 過去の累積リターンと年率換算リターンは区別する
  • 投資対象や運用コストによって実際のリターンは異なる
  • 元本割れやインフレの可能性も踏まえて資金計画を考える

想定利回りは、1つの数字を正解として決めるのではなく、複数の条件で比較することが大切です。

金融庁の「つみたてシミュレーター」でも、毎月の積立額・想定利回り・積立期間を入力して将来額を試算できます。

自分の積立額や運用期間に合わせて条件を変えながら、無理のない資産形成の計画を考えてみましょう。

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参考資料

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