「NISAで将来1,000万円になっても、今の1,000万円と同じ価値なの?」
「物価が上がった場合、積立投資で増えた資産は実際いくらの価値になる?」
NISAで積立投資をする際には、将来の資産額だけでなく、インフレ(物価上昇)の影響も考えることが大切です。
インフレによってモノやサービスの価格が上がると、同じ金額で買えるものが少なくなるためです。
たとえば、毎月3万円を20年間、年率5%で積み立てた場合、将来の資産額は約1,217万円になります。
しかし、物価が毎年2%上昇すると仮定すると、20年後の約1,217万円の購買力は、現在のお金で約819万円相当になります。
この記事では、NISAの将来資産をインフレ率0%・2%・3%でシミュレーションし、名目金額と実質価値の違いや、将来の目標金額の考え方を初心者向けに解説します。
※シミュレーションは一定の運用利回りとインフレ率を仮定した計算であり、将来の運用成果や物価動向を予測・保証するものではありません。
インフレが起きるとお金の価値はどう変わる?
インフレとは、モノやサービスの価格が全体として上昇することです。
物価が上昇すると、同じ金額で購入できる量が減るため、お金の購買力が低下します。
たとえば、現在100万円で購入できるモノやサービスがあるとします。
物価が毎年2%ずつ上昇した場合、20年後に同じものを購入するには約149万円が必要になる計算です。
つまり、20年後の100万円では、現在の100万円と同じものを購入できなくなる可能性があります。
インフレを考える際には、次の2つを区別することが大切です。
- 名目金額:将来、実際に保有しているお金や資産の金額
- 実質価値:物価上昇を考慮し、現在の購買力に換算した金額
将来の資産額が増えていても、そのお金で購入できるモノやサービスの量が同じ割合で増えるとは限りません。
なお、日本銀行は消費者物価の前年比上昇率2%を「物価安定の目標」としていますが、将来の物価が必ず毎年2%上昇するという意味ではありません。
NISAの将来資産はインフレでいくらになる?10年・20年・30年を比較
ここでは、毎月3万円を積み立てた場合について、将来の資産額を現在の購買力に換算して比較します。
計算条件は次のとおりです。
- 毎月の積立額:3万円(物価上昇に合わせた増額なし)
- 想定運用利回り:年率5%
- 運用期間:10年・20年・30年
- 想定インフレ率:年率0%・2%・3%
- 毎月末に積み立て、年率5%を実効月利に換算して複利計算する
- 年率5%は運用コスト控除後の想定名目利回りとし、追加費用は考慮しない
まず、年率5%で運用できた場合の将来の資産額を計算します。
その金額を、次の式で現在の購買力に換算します。
現在の購買力に換算した金額 = 将来の資産額 ÷(1+インフレ率)^運用年数
インフレ率別のシミュレーション結果
| 運用期間 | 名目資産額 | 実質価値(2%) | 実質価値(3%) |
|---|---|---|---|
| 10年 | 約463万円 | 約380万円 | 約345万円 |
| 20年 | 約1,217万円 | 約819万円 | 約674万円 |
| 30年 | 約2,446万円 | 約1,350万円 | 約1,008万円 |
※毎月3万円・想定年率5%・毎月末積立の条件で計算。実質価値は将来の名目資産額を現在の購買力に換算した金額です。インフレ率0%では名目資産額と実質価値が一致します。金額は万円単位で四捨五入しています。
たとえば20年後の名目資産額は約1,217万円ですが、インフレ率2%なら現在の約819万円、3%なら約674万円相当の購買力になります。
30年後には、名目資産額約2,446万円に対して、インフレ率2%なら現在の約1,350万円相当です。
このように、同じ物価上昇率が続くと仮定した場合、期間が長くなるほど購買力への影響も大きくなります。
なお、実質価値が小さくなることは、証券口座の資産評価額が減少するという意味ではありません。
今回の30年後の例では、口座上の資産評価額は約2,446万円のままですが、その金額の購買力が、現在の約1,350万円相当になるということです。
名目利回りと実質利回りはどう違う?
インフレを考慮した運用成果を理解するには、「名目利回り」と「実質利回り」の違いも知っておきましょう。
名目利回りは、物価上昇を考慮する前の運用利回りです。
一方、実質利回りは、インフレによる購買力の変化を考慮した利回りを指します。
実質利回りは、次の式で計算できます。
実質利回り =(1+名目利回り)÷(1+インフレ率)-1
たとえば、名目利回り5%の場合、インフレ率によって実質利回りは次のように変わります。
| 名目利回り | インフレ率 | 実質利回り |
|---|---|---|
| 5% | 0% | 5.00% |
| 5% | 2% | 約2.94% |
| 5% | 3% | 約1.94% |
「名目利回り5%-インフレ率2%=3%」という計算でも大まかな目安はわかりますが、正確には約2.94%です。
また、名目利回りがプラスでも、インフレ率を下回れば実質利回りはマイナスになります。
たとえば、名目利回り1%・インフレ率3%なら、実質利回りは約マイナス1.94%です。
この場合、運用によって資産の名目金額が増えていても、購買力は低下する計算になります。
なお、積立投資では毎月の投資時期が異なります。実質利回りをそのまま積立元本の増減率として使えるわけではないため、将来の購買力を確認する際には、積立時期も考慮する必要があります。
インフレを考慮すると将来の目標金額はいくら必要?
NISAで資産形成をする際には、将来の目標金額を決める方も多いでしょう。
しかし、現在の生活水準を基準に目標金額を設定する場合、将来の物価上昇も考慮する必要があります。
たとえば、現在の1,000万円と同じ購買力を20年後に確保したい場合、必要な金額は次のようになります。
| 想定インフレ率 | 20年後に必要な金額 |
|---|---|
| 0% | 1,000万円 |
| 2% | 約1,486万円 |
| 3% | 約1,806万円 |
※現在の1,000万円と同じ購買力を20年後に確保するための概算です。各インフレ率が20年間一定で続くと仮定しています。
インフレ率2%なら約1,486万円、3%なら約1,806万円が必要になる計算です。
つまり、現在の1,000万円を目標にしている場合でも、将来の生活費や必要資金を考えると、より大きな金額が必要になる可能性があります。
将来の目標金額は、現在の金額をそのまま設定するだけでなく、物価上昇による購買力の変化も考えておくことが大切です。
ただし、実際に必要な金額は、将来の生活スタイルや支出内容によっても変わります。
NISAでインフレを考えるときの注意点
インフレを考慮したシミュレーションは資産形成の参考になりますが、注意したい点もあります。
NISAで投資しても必ずインフレに勝てるわけではない
NISAは、対象となる運用益が非課税になる制度です。
ただし、NISAで投資すれば必ずインフレ率を上回るリターンが得られるわけではありません。
株式や投資信託の価格は市場環境によって変動し、元本割れする可能性もあります。
NISAの税制上のメリットと、投資商品の運用成果は分けて考えることが重要です。
インフレ率も運用利回りも一定ではない
本記事では、運用利回りとインフレ率が毎年一定であると仮定しています。
しかし、実際の運用成果や物価上昇率は年によって変動します。
また、食料品・光熱費・住居費など、家計によって支出の割合は異なるため、実際に感じる物価上昇の影響にも違いがあります。
そのため、シミュレーションの結果は将来の金額を予測するものではなく、異なる条件で購買力がどのように変わるかを理解するための参考として活用しましょう。
まとめ|NISAの将来資産は実質価値でも確認しよう
NISAで積立投資をする際には、将来の資産額だけでなく、インフレによる購買力の変化も考えることが大切です。
今回のポイントを整理します。
- インフレが起きると、同じ金額で購入できるモノやサービスが少なくなる
- 名目資産額が増えても、同じ割合で購買力が増えるとは限らない
- 毎月3万円・年率5%の計算例では、20年後の名目資産額は約1,217万円
- インフレ率2%なら、その購買力は現在の約819万円相当になる
- 将来の目標金額は、物価上昇も考慮して設定することが大切
- NISAで投資しても、インフレ率を上回る運用成果が保証されるわけではない
将来の資産額を考えるときは、「いくらになるか」だけでなく、「そのお金でどれくらいのモノやサービスを購入できるか」にも注目しましょう。
インフレ率や運用利回りの異なるケースを確認しながら、無理のない積立額と運用期間を考えることが、長期的な資産形成につながります。
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