NISAは一括売却と分割売却のどっちがよい?老後資金の取り崩し方法を比較

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAで積み立てた資産は、一度に売却したほうがよい?」

「毎月少しずつ取り崩したほうが、老後資金を長く使えるのだろうか?」

老後資金としてNISAを活用する場合、一括で売却するか、必要な金額だけを分割して売却するか迷う人もいるでしょう。

一括売却と分割売却にはそれぞれ特徴があり、どちらがよいかは資金の使い道によって異なります。

この記事では、65歳時点でNISA資産1,000万円を保有している場合、一括売却と分割売却で将来の資産残高がどう変わるのかをシミュレーションします。

NISAは一括売却と分割売却のどっちがよい?

NISAの売却方法に一律の正解はありません。

まとまった資金が必要なら一括売却、毎月の生活費を補いたいなら分割売却が選択肢になります。

NISAの一括売却と分割売却の違い

一括売却は、NISAの資産をまとめて売却する方法です。売却後に現金で保有すれば、その資金は株価下落の影響を受けなくなります。

一方、分割売却は必要な金額だけを売却する方法です。残りの資産を運用できる反面、相場変動の影響を受け続けます。

NISAの一括売却と分割売却をシミュレーション

ここでは、65歳時点でNISA資産1,000万円を保有し、毎月5万円を生活費に使う場合を比較します。

計算条件は次のとおりです。

項目計算条件
開始年齢65歳
初期資産1,000万円
生活費毎月5万円
一括売却全額を現金化し、毎月5万円使用
分割売却毎月5万円ずつNISA資産を売却
想定年利0%・3%
比較期間5年・10年・15年
計算方法毎月末取り崩し・年利3%は実効月利による複利
その他現金利息0%、追加投資・税金・コストなし

両方とも毎月5万円を生活費に使い、残った資産を比較します。

一括売却では現金残高、分割売却ではNISAの運用資産残高を比較する点に注意してください。

運用利回り0%の場合の資産残高

まず、運用益が発生しない場合を確認します。

売却後の資産の持ち方5年後(70歳)10年後(75歳)15年後(80歳)
一括売却・現金保有700万円400万円100万円
分割売却・運用継続700万円400万円100万円

※運用利回り0%、毎月末に5万円を生活費に使う計算。一括売却後の現金には利息が付かないものとします。

初期資産1,000万円から毎月5万円を使うと、15年間の支出は合計900万円です。

運用利回りが0%の場合、同じ金額を生活費に使うのであれば、一括売却と分割売却で残高に差は生じません。

想定年利3%で運用を続けた場合の資産残高

次に、分割売却では想定年利3%で運用を続ける場合を確認します。

この比較では、一括売却後の資金は運用せず、分割売却では残った資産を年利3%で運用する前提です。

売却後の資産の持ち方5年後(70歳)10年後(75歳)15年後(80歳)
一括売却・現金保有700万円400万円100万円
分割売却・運用継続約836万円約647万円約427万円

※分割売却は想定年利3%を実効月利に換算し、毎月末に5万円を取り崩す計算。残高は万円単位で四捨五入しています。一括売却後の現金利息は0%としています。

80歳時点の残高は、一括売却で100万円、分割売却で約427万円となりました。

この差は、分割売却では残った資産を運用し続けるためです。

ただし、実際の運用では値下がりすることもあり、分割売却が必ず有利とは限りません。

今回の年利3%は、毎月一定の利回りで運用できると仮定した計算であり、将来の運用結果を保証するものではありません。

NISAを一括売却するメリット・デメリット

一括売却は、住宅の修繕費など、まとまった資金を確保したい場合に向いています。

売却後に現金で保有すれば、相場下落による資産の値下がりを避けられます。

一方、現金化した資金は、その後の運用益を得られません。

また、相場が下落しているときに全額売却すると、値下がりした価格で損益が確定する点にも注意が必要です。

NISAを分割売却するメリット・デメリットと注意点

分割売却は、毎月の生活費を補いながら、残りの資産を運用できる方法です。

ただし、相場下落時にも一定額を取り崩すと、より多くの口数を売却する必要があり、資産の減少が進む場合があります。

また、投資信託の定期売却サービスの有無や対応商品は金融機関によって異なるため、利用前に確認しましょう。

分割売却を選ぶ場合は、運用を続けるメリットだけでなく、相場下落時のリスクにも備えることが大切です。

まとめ|NISAの売却方法は資金の使い道で決めよう

NISAの一括売却はまとまった資金を確保したい場合、分割売却は生活費を補いながら運用を続けたい場合に選択肢となります。

どちらか一方に決める必要はありません。近いうちに使う資金は現金化し、当面使わない資産は運用を続けるなど、資金の使い道や相場変動への許容度に応じて選びましょう。


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参考資料

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