NISAの取り崩し中に暴落したらどうなる?資産残高への影響をシミュレーション

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAの資産を取り崩しているときに、株価が暴落したらどうなる?」

「老後資金が大きく減って、途中でなくなってしまうことはあるのだろうか?」

NISAで老後資金を準備していても、取り崩しを始める時期に相場が下落する可能性はあります。

取り崩し中の暴落は、資産残高を減らすだけでなく、その後の資産寿命にも影響することがあります。

この記事では、65歳時点で資産1,000万円を保有し、毎月5万円を取り崩す場合について、取り崩し開始直前に30%暴落するケースと暴落しないケースをシミュレーションします。

NISAの取り崩し中に暴落するとどうなる?

NISAの取り崩し中に暴落すると、資産残高が大きく減り、予定より早く資産がなくなる可能性があります。

特に取り崩し開始直後の下落には注意が必要です。

取り崩し開始直後の暴落が影響しやすい理由

投資信託の価格が下落すると、同じ金額を取り崩すために、より多くの口数を売却する必要があります。

売却した口数は、その後に相場が回復しても値上がりの恩恵を受けられません。

取り崩し中は、運用期間全体の平均利回りが同じでも、下落が早い時期に起こるか、遅い時期に起こるかによって、将来の資産残高が変わることがあります。

このようなリスクを「リターンの順序リスク」と呼びます。

NISA取り崩し中の暴落をシミュレーション

ここでは、65歳時点でNISA資産1,000万円を保有し、毎月5万円を取り崩す場合を比較します。

計算条件は次のとおりです。

項目計算条件
取り崩し開始年齢65歳
初期資産1,000万円
毎月の取り崩し額5万円
暴落なし開始時の下落なし
暴落あり取り崩し開始直前に30%下落
その後の運用利回り両ケースとも年利3%
比較年齢70歳・75歳・80歳
計算方法実効月利による複利・毎月末取り崩し
その他追加投資・税金・運用コストなし

このシミュレーションでは、取り崩し開始直前に30%下落し、資産が1,000万円から700万円になったケースを比較します。取り崩し開始後の暴落や、相場の回復過程を再現したものではありません。

資産が途中でなくなった場合は、その後の残高を0万円として表示します。

暴落なし・年利3%で運用した場合

まず、取り崩し開始時に暴落がなく、年利3%で運用を続ける場合を確認します。

比較年齢取り崩し期間資産残高
70歳5年間約836万円
75歳10年間約647万円
80歳15年間約427万円

※初期資産1,000万円、想定年利3%を実効月利に換算し、毎月末に5万円を取り崩す計算。残高は万円単位で四捨五入しています。

65歳から毎月5万円を取り崩すと、15年間の取り崩し総額は900万円です。

それでも、年利3%で運用を続ける条件では、80歳時点で約427万円が残る計算になります。

取り崩し開始直前に30%下落した場合

次に、取り崩し開始直前に30%暴落し、資産が1,000万円から700万円に減少した場合を確認します。

暴落後の運用利回りは、暴落なしのケースと同じ年利3%とします。

比較年齢暴落なし開始直前に30%下落
70歳約836万円約489万円
75歳約647万円約244万円
80歳約427万円0万円

※暴落ありのケースは、開始時に資産が700万円となり、その後は年利3%を実効月利に換算して毎月末に5万円を取り崩す計算。残高は万円単位で四捨五入しています。資産が途中でなくなった場合は0万円としています。

暴落なしの場合、80歳時点で約427万円が残ります。

一方、開始直前に30%暴落した場合は、約79歳で資産が不足する計算です。

今回の差は、取り崩し開始時点の資産額が異なることによって生じています。実際の取り崩し中には、下落する時期やその後の値動きによっても結果が変わります。

また、今回の年利3%は毎月一定の利回りで運用できると仮定したものであり、将来の運用結果を保証するものではありません。

暴落時にNISAを取り崩すときの注意点

暴落時には、資産の回復を待ちたくなるかもしれません。

しかし、相場がいつ回復するかはわかりません。

生活費が必要な場合は、売却を先延ばしにすることだけを優先せず、家計の状況に合わせて判断しましょう。

取り崩し中の暴落に備える方法

取り崩し開始前から、当面必要な生活費を預貯金などで確保しておく方法があります。

また、生活費に余裕があれば、相場下落時に取り崩し額を一時的に減らすことも選択肢です。

必要な生活費と運用を続ける資金を分けておくことが、暴落への備えにつながります。

まとめ|NISAの取り崩しは暴落への備えも考えよう

NISAの取り崩し開始直前に暴落すると、資産残高が減り、その後の資産寿命が短くなる可能性があります。

老後資金を取り崩す際は、想定利回りだけでなく、相場下落時の生活費の確保や取り崩し額の調整も考えておきましょう。


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参考資料

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