NISAの取り崩しは利回りで何年変わる?年率0%・3%・5%を比較シミュレーション

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAの取り崩しを始めた後も、運用を続けた方がよいのだろうか?」

「運用利回りによって、老後の資産は何年持つのだろう?」

NISAの資産は、取り崩しを始めた後も、売却していない部分を運用し続けることができます。

そのため、同じ金額を取り崩していても、運用利回りによって資産の減り方が変わります。

この記事では、65歳から1,000万円を毎月5万円ずつ取り崩す場合について、年率0%・3%・5%の資産残高と資産寿命をシミュレーションします。

NISAの取り崩し中も運用利回りによって資産の減り方は変わる

NISAで保有する投資信託などは、必要な金額だけ売却し、残りの資産を運用し続けることができます。

運用益が得られれば、取り崩しによる資産の減少を抑えられる可能性があります。

一方、運用益が少なければ、資産はそれだけ早く減っていきます。

取り崩し中の資産寿命は、毎月の取り崩し額だけでなく、運用利回りにも左右されます。

NISAの取り崩しを年率0%・3%・5%で比較する条件

ここでは、65歳時点でNISA資産1,000万円を保有し、毎月5万円を取り崩す場合を比較します。

項目シミュレーション条件
取り崩し開始年齢65歳
初期資産1,000万円
毎月の取り崩し額5万円
想定運用利回り年率0%・3%・5%
取り崩し時期毎月末
比較年齢70歳・75歳・80歳・85歳・90歳
追加積立なし
物価変動考慮しない
税金・手数料考慮しない

※年率3%・5%は実効月利に換算し、月次複利で計算します。毎月末に5万円を取り崩し、取り崩し直前の資産が5万円に満たなくなった時点で、満額の取り崩しを終了するものとします。

年率0%は運用による増減がない場合、年率3%・5%は一定の運用益が得られる場合を想定しています。

実際の運用成果は変動するため、将来の資産残高を保証するものではありません。

年率0%・3%・5%でNISAの資産残高と資産寿命を比較

70歳・75歳・80歳・85歳・90歳の資産残高はいくら?

65歳から毎月5万円を取り崩した場合、各年齢時点の資産残高は次のようになります。

年齢年率0%年率3%年率5%
65歳(開始時)1,000万円1,000万円1,000万円
70歳700万円約836万円約937万円
75歳400万円約647万円約857万円
80歳100万円約427万円約755万円
85歳0万円約172万円約624万円
90歳0万円0万円約458万円

※各年齢時点の資産残高を万円単位で四捨五入しています。0万円は、毎月5万円の取り崩しを継続できなくなった後の残高を0円として表示しています。

80歳時点の資産残高は、年率0%では100万円、年率5%では約755万円です。

同じ金額を取り崩しても、運用利回りによって資産残高に大きな差が生じます。

NISAから毎月5万円を取り崩せるのは何歳まで?利回り別に比較

今回の条件で、毎月5万円を取り崩せなくなる時期を比較すると、次のようになります。

想定運用利回り毎月5万円を取り崩せなくなる年齢の目安
年率0%約82歳
年率3%約88歳
年率5%約100歳

※資産が初めて5万円を全額取り崩せなくなる月を基準にしています。一定利回りを仮定した計算上の目安であり、実際の資産寿命を保証するものではありません。

年率0%と年率5%では、毎月5万円を取り崩せる期間に約18年の差が生じます。

NISAの取り崩し中に利回りが高ければ安心?

今回のシミュレーションでは、年率5%の場合に資産が最も長持ちする結果となりました。

ただし、実際の運用では毎年一定の利益が得られるわけではありません。

特に、取り崩し開始直後に大きな下落が発生すると、資産が回復する前に売却を続けることになり、資産寿命が短くなる可能性があります。

利回りが高いケースだけを前提に、取り崩し計画を立てないことが大切です。

NISAの取り崩し計画を立てるときの注意点

老後の取り崩し計画では、想定した運用利回りを下回る場合も考えておく必要があります。

例えば、年率3%を前提に毎月5万円を取り崩す計画でも、実際の運用成果が低ければ、資産が早く尽きる可能性があります。

また、物価上昇によって生活費が増えると、毎月5万円では不足する場合もあります。

想定より運用成果が低くても生活費を確保できるよう、預貯金などの現金も含めて備えておきましょう。

まとめ|NISAの取り崩しは複数の利回りで確認しよう

今回のシミュレーションでは、年率0%・3%・5%の運用利回りによって、NISAの資産残高や毎月5万円を取り崩せる期間に大きな差が生じました。

1つの利回りだけを前提にせず、複数の条件で資産が何年持つかを確認し、無理のない取り崩し計画を立てましょう。


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参考資料

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