NISAのつみたて投資枠を続けていると、
「途中で積み立てる銘柄を変更できる?」
「今まで買った商品も新しい商品に変わる?」
「別の投資信託へ乗り換えるにはどうすればいい?」
と疑問に感じることがあるでしょう。
つみたて投資枠では、今後積み立てる商品を途中で変更できます。
ただし、積立先を変更しても、それまで購入した商品が自動的に新しい商品へ変わるわけではありません。
この記事では、つみたて投資枠の銘柄を変更する方法や、保有商品の扱い、別の商品へ乗り換える場合の考え方、NISAの投資枠への影響を初心者向けに解説します。
※具体的な積立設定の変更方法や締切日は金融機関によって異なります。
つみたて投資枠の銘柄は途中で変更できる?
つみたて投資枠では、今後積み立てる商品を途中で変更できます。
たとえば、
これまで:投資信託Aを積み立てる
↓
これから:投資信託Bを積み立てる
という変更が可能です。
投資方針や資産配分を見直したい場合などに、今後の積立先を変更できます。
つみたて投資枠の積立先を変更する方法
具体的な操作方法は金融機関によって異なりますが、基本的には現在の積立設定を見直し、新しい商品の積立設定を行います。
一般的な流れは、
現在の積立設定を確認する
↓
これまでの商品への積立を停止・変更する
↓
新しく積み立てる商品を選ぶ
↓
積立金額などを設定する
という形です。
新しい商品を設定するときは、積立金額や支払い方法、買付開始日なども確認しておきましょう。
銘柄変更すると今まで積み立てた商品はどうなる?
積立先を変更しても、それまで購入した商品が自動的に売却されることはありません。
たとえば投資信託AからBへ積立先を変更した場合、
これまで購入したA
→そのまま保有
これから積み立てる分
→Bを購入
という状態にできます。
そのため、
今後どの商品を積み立てるか
と、
これまでの商品を保有し続けるか、売却するか
は分けて考えましょう。
保有商品を売却して別の銘柄へ乗り換える場合
これまで保有していた商品を売却し、その資金で別の商品を購入することもできます。
たとえば、
投資信託Aを売却
↓
投資信託Bを新しく購入
という形です。
投資信託の乗り換えを「スイッチング」と表現する場合もありますが、ここで説明しているのは、保有しているAがそのままBへ直接交換される仕組みではありません。
Aを売却し、Bを新たに購入する別々の取引です。
また、新しくBをNISAで購入する場合は、その年に利用できる年間投資枠の範囲内で買い付ける必要があります。
商品を売却するとNISAの投資枠はどうなる?
NISAの商品を売却するときは、年間投資枠と非課税保有限度額を分けて考えることが重要です。
売却してもその年の年間投資枠は復活しない
その年につみたて投資枠で商品を購入し、同じ年に売却したとしても、売却した分の年間投資枠がその年のうちに復活するわけではありません。
そのため、売却後に別の商品をNISAで購入したい場合も、その年に残っている年間投資枠の範囲内で買い付ける必要があります。
非課税保有限度額は翌年以降に再利用できる
現行NISAでは、保有商品を売却すると、その商品の取得価額(簿価)分だけ非課税保有限度額が空き、翌年以降に再利用できます。
たとえば100万円で購入した商品を売却した場合、翌年以降に再利用できる非課税保有限度額は、売却時の時価ではなく取得価額の100万円を基準に考えます。
ただし、この再利用できる金額が、その年の年間投資枠へ追加されるわけではありません。
年間投資枠と非課税保有限度額は別の仕組みとして理解しておきましょう。
銘柄を変更するときの注意点
銘柄を変更するときは、今後の積立設定だけでなく、新しく選ぶ商品や変更時期も確認しておきましょう。
新しい商品がつみたて投資枠の対象か確認する
つみたて投資枠では、対象となる一定の投資信託などから商品を選びます。
そのため、積み立てたい商品であれば何でもつみたて投資枠で購入できるわけではありません。
新しい商品へ変更するときは、つみたて投資枠の対象になっているか確認しましょう。
具体的な商品選びや比較については、別の記事で詳しく解説します。
設定締切日を確認する
積立設定を変更した時期によっては、変更前の商品がもう一度買い付けられたり、新しい商品の積立開始が翌月以降になったりする場合があります。
変更後は、
- 旧商品の積立が停止されているか
- 新しい積立設定が有効になっているか
- 新しい商品の初回買付日
を確認しておきましょう。
また、短期的な値動きだけで頻繁に銘柄を変更するのではなく、投資目的や運用方針が変わったのかを確認してから判断することも大切です。
まとめ|積立先の変更と保有商品の売却は別に考える
つみたて投資枠では、今後積み立てる銘柄を途中で変更できます。
主なポイントは、
- 今後積み立てる商品は途中で変更できる
- 積立先を変更しても、保有商品は自動的に売却されない
- 別の商品へ乗り換える場合は、売却と新規購入になる
- 売却しても、その年の年間投資枠は復活しない
- 売却した商品の取得価額分の非課税保有限度額は翌年以降に再利用できる
という点です。
銘柄を変更するときは、**「これから何を積み立てるか」と「今まで保有している商品をどうするか」**を分けて考えると分かりやすくなります。
※制度内容は2026年10月時点の情報を基にしています。積立設定の変更方法、締切日、買付開始時期などは金融機関によって異なるため、利用時は各金融機関の最新情報を確認してください。

