成長投資枠で投資信託は買える?対象ファンドの条件と確認方法を解説

成長投資枠

NISAの成長投資枠について調べていると、

「成長投資枠でも投資信託を買える?」
「インデックスファンドやアクティブファンドも対象?」
「つみたて投資枠と同じ商品を買える?」
「対象ファンドはどうやって調べる?」

と疑問に感じる方もいるでしょう。

成長投資枠では、一定の条件を満たす投資信託を購入できます。

ただし、すべての投資信託が対象ではありません。

この記事では、成長投資枠で購入できる投資信託の条件や、インデックス・アクティブファンドの扱い、対象ファンドを確認する方法を初心者向けに解説します。


成長投資枠では投資信託を買える

成長投資枠では、対象要件を満たす公募株式投資信託などを購入できます。

対象となる商品には、

  • 国内株式へ投資するファンド
  • 海外株式へ投資するファンド
  • 複数の資産へ投資するバランスファンド
  • REITなどを組み入れるファンド

など、さまざまなタイプがあります。

成長投資枠は個別株だけでなく、投資信託を使った運用にも利用できます。


成長投資枠の対象となる投資信託の条件

成長投資枠では、一定の商品が対象から除外されています。

代表的な条件は次のとおりです。

投資信託・条件成長投資枠
対象要件を満たす公募株式投資信託など対象
信託期間20年未満対象外
毎月分配型対象外
ヘッジ目的以外でデリバティブ取引を利用する一定の商品対象外
公社債投資信託対象外

信託期間20年未満は対象外

信託期間とは、投資信託が設定されてから償還されるまでの期間です。

信託期間20年未満の投資信託等は、成長投資枠の対象外となります。

毎月分配型は対象外

毎月分配型の投資信託も対象外です。

ただし、分配金を出す投資信託がすべて対象外という意味ではありません。

一定のデリバティブ取引を利用する商品も対象外

ヘッジ目的以外でデリバティブ取引を利用する一定の投資信託等も、成長投資枠の対象外です。

詳しい対象外条件については、

「成長投資枠で買えない商品は?対象外となる株・投資信託の条件を解説」

で解説します。


インデックスファンド・アクティブファンドも対象になる?

成長投資枠では、インデックスファンド・アクティブファンドのどちらも対象になり得ます。

運用方法によって一律に決まるのではなく、そのファンドが成長投資枠の対象要件を満たしているかで判断されます。

そのため、

「インデックス型だから対象」
「アクティブ型だから対象外」

というわけではありません。


つみたて投資枠と同じ投資信託を買える場合もある

つみたて投資枠と成長投資枠の両方で対象となっている投資信託であれば、両方の枠で購入できます。

同じ投資信託を両方の枠で購入する場合の詳しい仕組みについては、

「成長投資枠だけでも利用できる?つみたて投資枠との併用・同じ商品の購入を解説」

で詳しく解説します。


成長投資枠の対象ファンドを確認する方法

購入したいファンドが決まったら、まず対象商品リストを確認し、そのうえで利用する証券会社の取扱状況を確認すると分かりやすいです。

成長投資枠の対象商品リストを確認する

国内籍の投資信託については、資産運用業協会がNISA成長投資枠の対象商品リストを公表しています。

対象商品は追加・更新されるため、購入するときは最新情報を確認しましょう。

証券会社の商品ページでも確認する

実際に購入するときは、証券会社の商品ページや注文画面などで、

「NISA成長投資枠対象」

といった表示も確認します。

制度上は対象となる商品でも、利用している証券会社が取り扱っていない場合があります。


投資信託を成長投資枠で買うときの注意点

成長投資枠の対象ファンドであっても、投資リスクやコストがなくなるわけではありません。

NISAでも元本保証ではない

NISAを利用しても元本保証ではなく、基準価額の下落によって損失が出る場合があります。

信託報酬などのコストはかかる

NISAは運用益などを非課税にする制度ですが、投資信託の信託報酬などがなくなるわけではありません。

コストは商品によって異なります。

詳しくは、

「成長投資枠に手数料はかかる?売買手数料・信託報酬・為替コストを解説」

で解説します。

NISA対象=自分に適したファンドではない

成長投資枠の対象になっていることは、制度上NISAで購入できるという意味です。

運用成果が保証されているわけではありません。

具体的にどの投資信託を選ぶかについては、カテゴリー⑦「NISAの商品選び」で詳しく解説します。


まとめ|成長投資枠では対象となる投資信託を購入できる

成長投資枠では、対象要件を満たす投資信託を購入できます。

インデックス型・アクティブ型といった分類だけで対象可否は決まらないため、購入前に対象商品かどうかを確認することが大切です。


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