NISAで投資信託を選んでいると、「S&P500」「MSCI ACWI」「TOPIX」など、さまざまな指数の名前を目にすることがあります。
「どの指数を選べばいいの?」「指数とベンチマークは何が違うの?」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
指数によって、投資対象となる国・地域や企業の規模、構成銘柄、値動きの特徴が異なります。
そのため、過去のリターンだけではなく、どのような資産や企業を対象とする指数なのかを理解することが大切です。
この記事では、NISA初心者に向けて、代表的な指数の違いや選び方の5つのポイント、ベンチマークの確認方法をわかりやすく解説します。
NISAの投資信託はどの指数を選ぶ?まず基本を確認しよう
インデックスファンドを選ぶ際は、最初に指数の仕組みを理解しておきましょう。
指数(インデックス)とは?市場の値動きを表す指標
指数(インデックス)とは、株式市場などの値動きを一定のルールに基づいて数値化した指標です。
代表例には、米国株式のS&P500、日本株式のTOPIX、全世界株式のMSCI ACWIなどがあります。
インデックスファンドは、こうした指数に連動する運用成果を目指す投資信託です。
ただし、指数そのものを直接購入するのではなく、指数への連動を目指す投資信託やETFなどを通じて投資します。
ベンチマークとは?運用成果を比較する基準
ベンチマークとは、投資信託の運用成果を評価するための基準です。
例えば、S&P500に連動するインデックスファンドでは、S&P500を基準に運用成果を比較します。
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| 指数(インデックス) | 市場の値動きを示す指標 |
| ベンチマーク | 運用成果を評価するための基準 |
| インデックスファンド | 特定の指数への連動を目指す投資信託 |
指数がベンチマークとして使われることは多いものの、両者は必ずしも同じ意味ではありません。
また、アクティブファンドにもベンチマークを設定する商品がありますが、設定していない商品もあります。
指数選びでは投資対象と分散状況が重要
指数を選ぶときは、次の点を確認しましょう。
- どの国・地域へ投資するのか
- どのような企業が含まれているのか
- 大型株だけか、小型株まで含むのか
- 特定の企業や業種に偏っていないか
例えば、全世界株式指数とS&P500では投資する地域が異なり、同じ米国市場を中心とする指数でも、S&P500とNASDAQ100では構成企業や業種の比率が異なります。
指数選びは、投資信託の中身を選ぶことでもあります。
NISAでよく使われる代表的な指数を比較
ここでは、NISAの投資信託でよく使われる株式指数を中心に紹介します。
全世界株式・先進国株式・米国株式・日本株式など、主な指数の特徴を整理すると次のとおりです。
| 指数 | 主な投資対象 | 特徴 |
|---|---|---|
| MSCI ACWI | 先進国・新興国の大型・中型株 | 全世界株式へ幅広く分散 |
| FTSEグローバル・オールキャップ | 先進国・新興国の大型・中型・小型株 | 小型株まで対象 |
| MSCIコクサイ | 日本を除く先進国の大型・中型株 | 先進国株式へ分散 |
| S&P500 | 米国の主要企業約500社 | 米国大型株中心 |
| NASDAQ100 | NASDAQ上場の大型非金融企業(米国外の企業も含む) | 大型成長企業や特定業種の影響を受けやすい |
| 全米株式指数 | 米国の大型・中型・小型株など | 米国株式市場を幅広く対象 |
| TOPIX | 日本の幅広い上場企業 | 浮動株時価総額加重型 |
| 日経225 | 日本の代表的な225銘柄 | 株価平均型 |
※指数の構成銘柄や算出ルールは変更される場合があります。また、全米株式指数には複数の種類があります。
全世界株式の指数|MSCI ACWI・FTSEグローバル・オールキャップ
全世界株式へ投資する代表的な指数には、次の2つがあります。
MSCI ACWI
MSCI ACWI(MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス)は、先進国と新興国の大型株・中型株を対象とする指数です。
世界の投資可能な株式市場の時価総額の約85%をカバーするよう設計されています。
代表的な連動商品には、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、通称「オルカン」があります。
FTSEグローバル・オールキャップ
FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスは、先進国と新興国の大型株・中型株に加え、小型株も対象とする指数です。
MSCI ACWIとの主な違いは、対象となる企業規模の範囲です。
どちらも世界各国へ幅広く投資する指数ですが、国・地域の分類や銘柄選定基準にも違いがあります。
また、時価総額の大きい企業の影響を受けやすく、各国や各企業へ均等に投資する指数ではありません。
米国市場を中心とする指数|S&P500・NASDAQ100・全米株式
米国市場を中心とする代表的な指数には、次の3つがあります。
S&P500
米国の主要企業約500社で構成される指数です。
米国大型株の動向を示す代表的な指数で、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしています。
NASDAQ100
NASDAQ市場に上場する大型の非金融企業100社を対象とする指数です。
テクノロジー関連企業などの比率が高く、S&P500よりも特定の大型成長企業や業種の影響を強く受ける場合があります。
なお、NASDAQ100は米国企業だけで構成される指数ではなく、米国外の企業も含まれます。
全米株式指数
米国株式市場の大型株だけでなく、中型株・小型株なども幅広く対象とする指数です。
代表例には、CRSP USトータル・マーケット・インデックスなどがあります。
S&P500との主な違いは、投資対象となる企業規模の範囲です。
ただし、時価総額加重型の全米株式指数も大型企業の影響を強く受けるため、S&P500と値動きが似る場合があります。
日本株式の指数|TOPIX・日経225
日本株式では、TOPIXと日経225が代表的です。
TOPIX(東証株価指数)
日本の株式市場を広く対象とする指数です。
市場で流通する株式の時価総額を基に、企業ごとの構成比率を決める「浮動株時価総額加重型」を採用しています。
なお、TOPIXでは2026年10月30日の初回定期入替を起点として、2028年にかけて構成銘柄の見直しが段階的に行われる計画です。
最新の対象範囲や構成ルールは、日本取引所グループの公式情報で確認しましょう。
日経225(日経平均株価)
東京証券取引所プライム市場の上場銘柄から選ばれた225銘柄を対象とする指数です。
株価を調整したうえで平均する「株価平均型」の指数で、TOPIXとは算出方法が異なります。
そのため、同じ日本株式に投資する場合でも、TOPIXと日経225では構成銘柄の比率や運用成果が異なります。
NISAで指数を選ぶときに確認したい5つのポイント
指数を選ぶ際は、名前や過去のリターンだけでなく、次の5つを確認しましょう。
①投資対象の国・地域はどこか
まず、指数がどの国や地域を対象としているかを確認します。
例えば、全世界株式指数は先進国と新興国を幅広く対象とし、S&P500は米国の主要企業を対象とします。
また、全世界株式指数の中には、日本を含むものと日本を除くものがあります。
「全世界」「先進国」「米国」といった名称だけでなく、実際に含まれる国・地域を確認することが大切です。
②構成銘柄数と分散状況はどうか
構成銘柄数とは、指数に含まれる銘柄の数です。
例えば、約500社で構成される指数と、数千銘柄を対象とする指数では、投資対象の広がりが異なります。
ただし、構成銘柄数が多ければ、必ずリスクが小さくなるわけではありません。
数千銘柄を含んでいても、資産全体が株式に集中していれば、株式市場全体の下落による影響を受けます。
銘柄数だけでなく、地域・業種・資産の種類も確認しましょう。
③特定の企業・業種への集中度は高くないか
指数によっては、一部の大型企業や特定の業種の比率が高くなります。
例えば、NASDAQ100はテクノロジー関連企業などの比率が高いことが特徴です。
また、全世界株式指数でも、時価総額の大きい米国企業の比率が高くなる場合があります。
指数を比較するときは、次の項目を確認すると参考になります。
- 上位10銘柄の構成比率
- 業種別の構成比率
- 国・地域別の構成比率
これらの情報は、指数提供会社の公式サイトや投資信託の運用資料などで確認できます。
④時価総額加重型・均等加重型などの算出方法はどう違うか
指数では、構成銘柄にどのような比率を割り当てるかも重要です。
代表的な考え方は次のとおりです。
| 算出・構成方法 | 主な特徴 |
|---|---|
| 時価総額加重型 | 時価総額の大きい企業ほど比率が高くなる |
| 均等加重型 | 原則として各銘柄に同じ比率を割り当てる |
| 株価平均型 | 調整後の株価を基に指数を算出する |
例えば、時価総額加重型では、大企業の株価変動が指数全体に与える影響が大きくなりやすい特徴があります。
一方、均等加重型では、定期的に構成比率を調整することで、各銘柄の比率を一定のルールに近づけます。
日経225のような株価平均型は、時価総額加重型とは企業ごとの影響度の決まり方が異なります。
同じ企業を対象にしていても、構成比率のルールが異なれば値動きも変わることを理解しておきましょう。
⑤自分の投資目的・リスク許容度に合っているか
最後に、指数の特徴が自分の投資目的に合っているかを確認しましょう。
例えば、世界各国への地域分散を重視する場合と、米国の大型成長企業への投資を重視する場合では、比較候補が異なります。
また、特定の企業や業種への集中度が高い指数は、値動きが大きくなる場合があります。
過去のリターンだけで判断せず、大きく値下がりした場合でも、自分の運用目的や資金計画に合うかを考えることが大切です。
投資信託のベンチマークはどこを見ればいい?
インデックスファンドを比較する際は、連動対象となる指数の正式名称や、運用成果の比較条件を確認することが重要です。
目論見書で連動対象の指数を確認する
投資信託の連動指数は、交付目論見書の「ファンドの目的・特色」などで確認できます。
例えば、商品ページや目論見書には、次のような表記があります。
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)
この場合、確認したいのは次の3点です。
- MSCI ACWI: どの指数を対象としているか
- 配当込み: 配当を含めた指数かどうか
- 円換算ベース: 日本円に換算した指数かどうか
商品名が似ていても、指数の正式名称が違う場合があります。
購入前に、目論見書で連動対象を確認しましょう。
配当込み・配当なしの指数の違いを確認する
株価指数には、配当の扱いが異なる種類があります。
代表的なのは次の3つです。
| 指数の種類 | 主な特徴 |
|---|---|
| 配当なし指数 | 株価変動を中心に反映 |
| 配当込み指数 | 配当を再投資したと仮定して算出 |
| 税引後配当込み指数 | 所定の税金を考慮した配当を再投資したと仮定して算出 |
例えば、同じ株価指数でも、配当込みと配当なしでは長期間のリターンが異なります。
また、配当込み指数と税引後配当込み指数でも数値が変わる場合があります。
ファンドとベンチマークを比較するときは、配当や税金の扱いが同じか確認することが大切です。
なお、指数上の税金の計算方法と、実際のファンドが負担する税金は必ずしも一致しません。
円換算・為替ヘッジなど比較条件の違いに注意する
外国株式の指数では、表示する通貨にも注意が必要です。
例えば、米ドル建ての指数と、それを円換算した指数では、為替相場の変動によってリターンが異なります。
米国株式の価格が変わらなくても、円安が進めば円換算した評価額が上昇する場合があります。
一方、円高が進めば円換算の評価額が下落することがあります。
また、為替ヘッジ付きの商品は、為替変動の影響を抑えることを目指すため、ヘッジなしの商品とは値動きやコストが異なる場合があります。
「円換算」と「為替ヘッジあり」は同じ意味ではありません。
円換算は指数を日本円で表示すること、為替ヘッジは為替変動の影響を抑えるための取引を行うことです。
ファンドのリターンと指数の差を確認する
インデックスファンドは指数への連動を目指しますが、実際の運用成果が完全に一致するとは限りません。
例えば、同じ期間の運用成果が次のようになったとします。
| 比較項目 | 過去1年間のリターン |
|---|---|
| ベンチマーク | +7.0% |
| インデックスファンド | +6.8% |
| 差 | -0.2ポイント |
※数値は説明用の架空の例です。実在する商品や指数の成績ではありません。配当・税金・表示通貨などの比較条件をそろえたものとします。
この例では、ファンドの1年間のリターンが指数を0.2ポイント下回っています。
差が生じる主な理由には、信託報酬などの費用や売買タイミング、運用方法の違いなどがあります。
なお、この一定期間のリターン差と、差のばらつきを表す「トラッキングエラー」は異なる指標です。
トラッキングエラーは、一般にファンドとベンチマークのリターン差のばらつきを基に、連動状況を評価する指標です。
詳しい仕組みや見方は、別記事で解説します。
NISAで投資信託の指数を選ぶ3ステップ
ここまでのポイントを使い、指数を選ぶ流れを整理しましょう。
STEP1|投資したい国・地域・資産を決める
まず、どのような資産や地域へ投資したいかを考えます。
例えば、世界各国の株式へ幅広く投資したい場合は全世界株式指数、米国の主要企業を中心に投資したい場合はS&P500などが比較候補になります。
最初から具体的な投資信託の商品名を決める必要はありません。
STEP2|指数の構成銘柄・分散状況を比較する
候補となる指数について、指数提供会社の公式サイトやファクトシートで、構成銘柄・国別比率・業種別比率などを確認します。
比較するときは、先ほど紹介した5つのポイントを参考にしましょう。
STEP3|指数に連動する投資信託とNISAの対象条件を確認する
指数を選んだら、その指数に連動する投資信託を探します。
その際は、次の点を確認しましょう。
- 希望する指数に連動しているか
- つみたて投資枠・成長投資枠の対象商品か
- 利用する証券会社で購入できるか
- 信託報酬などのコストや運用状況はどうか
指数が存在することと、その指数に連動する商品をNISAで購入できることは別です。
最新の対象商品は、金融庁のつみたて投資枠対象商品一覧や、資産運用業協会の成長投資枠対象商品リストで確認できます。
実際に購入できるかどうかは、利用する金融機関の取扱状況も確認しましょう。
NISAの指数・ベンチマークでよくある質問
同じ指数に連動する投資信託なら運用成果も同じ?
完全に同じとは限りません。
信託報酬やその他の費用、運用方法などによって、実際の運用成果に差が生じる場合があります。
構成銘柄数が多い指数ほど安全?
必ずしもそうではありません。
多数の企業へ分散していても、株式市場全体の下落によって損失が生じる可能性があります。銘柄数だけでなく、投資地域や業種、資産の種類も確認しましょう。
過去のリターンが高い指数を選べばいい?
過去のリターンが高いからといって、将来も高いリターンが得られるとは限りません。
過去の成績は参考情報として活用し、投資対象や集中度、リスクなどを確認して判断しましょう。
まとめ|NISAの指数は投資対象・分散・構成方法を理解して選ぼう
NISAの投資信託では、指数によって投資対象や値動きの特徴が異なります。
指数を選ぶ際は、次のポイントを確認しましょう。
- 投資対象となる国・地域
- 構成銘柄数と企業規模
- 特定の企業・業種への集中度
- 指数の算出方法
- 自分の投資目的・リスク許容度との相性
また、投資信託を購入する際は、目論見書で連動指数の正式名称を確認し、配当の扱いや表示通貨、運用成果の比較条件にも注意しましょう。
大切なのは、過去のリターンだけで指数を選ぶのではなく、何に投資する指数なのかを理解し、自分の目的に合った商品を選ぶことです。
参考資料
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 資産運用業協会|NISA成長投資枠の対象商品
- MSCI|MSCI ACWI指数
- MSCI|MSCIコクサイ・インデックス
- FTSE Russell|Global Equity Index Series
- S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス|S&P500
- Nasdaq|NASDAQ100指数の解説
- 日本取引所グループ|TOPIXの第2段階の見直し
- 日本経済新聞社|日経平均株価の指数概要
- 企業年金連合会|トラッキング・エラー
※指数の構成銘柄・構成比率・算出方法などは変更される場合があります。最新情報は指数提供会社や運用会社の公式資料をご確認ください。
※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況や目的に応じて行ってください。

