NISAで日本株に投資したいと考えたとき、「JPXプライム150とは?」「TOPIXや日経225と何が違うの?」「NISAで買えるの?」と疑問に思う人もいるでしょう。
JPXプライム150は、資本収益性と市場評価に着目して150銘柄を選ぶ日本株指数です。
この記事では、銘柄選定の仕組み・メリットとデメリット・NISAでの買い方・商品選びのポイントを解説します。
JPXプライム150とは?NISAで投資する前にまず結論
JPXプライム150は、資本収益性と市場評価という2つの観点から、価値創造が推定される日本企業を選ぶ株価指数です。
NISAで企業の収益性や市場評価に着目した日本株投資をしたい場合、JPXプライム150に連動する投資信託やETFが比較候補になります。
まずは基本情報を確認しましょう。
| 比較項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | JPXプライム150指数 |
| 算出・公表 | JPX総研 |
| 構成銘柄数 | 150銘柄 |
| 主な選定対象 | 東証プライム市場指数の構成銘柄のうち、所定の条件を満たす上場時価総額上位500銘柄 |
| 主な選定基準 | エクイティ・スプレッド・PBR |
| 算出方式 | 浮動株時価総額加重型 |
| 定期入替 | 原則年1回・8月 |
| 算出開始 | 2023年7月3日 |
| NISAでの投資方法 | 連動する投資信託・ETFなど |
| 主なリスク | 日本株の価格変動・構成銘柄への集中・市場評価の変化など |
※2026年10月時点の日本取引所グループの公表情報に基づきます。選定基準や構成銘柄などは変更される場合があります。
JPXプライム150では、ROEと株主資本コストの差であるエクイティ・スプレッドや、株価と純資産の関係を表すPBRなどを使って銘柄を選びます。
ただし、150銘柄を均等に組み入れる指数ではありません。
浮動株時価総額加重方式を採用しているため、浮動株時価総額が大きい企業ほど、指数への影響が大きくなる傾向があります。
JPXプライム150の仕組み・構成銘柄を解説
150銘柄はどう選ばれる?時価総額上位500社から選定
JPXプライム150では、東証プライム市場指数の構成銘柄を母集団とし、所定の除外条件を適用したうえで、上場時価総額上位500銘柄を選定対象とします。
その中から、資本収益性と市場評価という2つの基準を使い、原則75銘柄ずつ、合計150銘柄を選びます。
主な選定方法は次のとおりです。
| 選定基準 | 銘柄数 | 主な条件 |
|---|---|---|
| エクイティ・スプレッド基準 | 75銘柄 | ROEが8%超で、当期・前期の推定エクイティ・スプレッドがプラスの企業から選定 |
| PBR基準 | 75銘柄 | 当期と直近2期平均のPBRがともに1倍超の企業から、上場時価総額上位を選定 |
| 合計 | 150銘柄 | 2つの観点から企業を選定 |
※PBR基準では、エクイティ・スプレッド基準で選定済みの銘柄を除きます。また、定期入替では既存構成銘柄を優先するバッファ・ルールなども適用されます。
エクイティ・スプレッド基準では、条件を満たした企業のうち、当期の推定エクイティ・スプレッドが高い銘柄を選びます。
一方、PBR基準では、所定のPBR条件を満たす企業から、上場時価総額が大きい銘柄を選びます。
つまり、単純にROEが高い75社とPBRが高い75社を選ぶ仕組みではありません。
例えば、2026年5月末時点では、次のような企業が指数の構成比率上位に含まれていました。
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ
- 日立製作所
- ソニーグループ
これらは金融・電機など異なる分野で事業を展開する企業です。
構成銘柄は毎年の定期入替などによって変わるため、最新の一覧は日本取引所グループの公式サイトで確認しましょう。
ROE・エクイティ・スプレッド・PBRとは?
JPXプライム150の銘柄選定では、ROE・エクイティ・スプレッド・PBRという指標が使われます。
**ROE(自己資本利益率)**は、企業が自己資本に対してどの程度の利益を生み出しているかを示す指標です。
エクイティ・スプレッドは、ROEから株主資本コストを差し引いたものです。
株主資本コストとは、株主が投資に対して期待する収益率を意味します。
例えば、ROEが12%、株主資本コストが8%なら、エクイティ・スプレッドはプラス4ポイントになります。
ROEが株主資本コストを上回っていれば、株主が求める収益水準を超えた利益を生み出していると評価できます。
**PBR(株価純資産倍率)**は、株価が1株当たり純資産の何倍になっているかを示す指標です。
PBRが1倍を超える場合、株価が1株当たり純資産を上回っていることを意味します。
JPXプライム150では、資本収益性をエクイティ・スプレッド、市場評価をPBRによって判断します。
なお、これらは企業の収益性や市場評価を判断するための指標であり、株式を割安に購入できることを示すものではありません。
浮動株時価総額加重方式と年1回の銘柄入替
JPXプライム150は、浮動株時価総額加重方式を採用しています。
浮動株時価総額とは、市場で流通する可能性が高い株式を考慮した時価総額です。
そのため、指数に採用された150銘柄のうち、浮動株時価総額が大きい企業ほど構成比率が高くなる傾向があります。
つまり、企業を選ぶ際は資本収益性や市場評価を重視しますが、採用後の構成比率は浮動株時価総額を基礎に決まります。
また、JPXプライム150では、原則として毎年8月に構成銘柄の定期入替が行われます。
2026年8月にも構成銘柄が見直され、同月31日から新しい構成による指数の算出が始まりました。
このように、企業の収益性や市場評価などの変化に応じて、指数の構成銘柄も見直されます。
NISAでJPXプライム150に投資するメリット・デメリット
メリット|資本収益性と市場評価に着目した日本企業に投資できる
JPXプライム150に連動する投資信託やETFを利用すると、資本収益性と市場評価に着目して選ばれた日本企業への投資を目指せます。
個別企業のROEやPBRを自分で分析して150社を選ぶ必要がなく、指数のルールに基づく運用に投資できる点が特徴です。
また、150銘柄を対象とするため、少数の個別株だけを保有する場合と比べて、企業数の面で分散できます。
非上場の投資信託であれば、金融機関によっては少額から積立投資することも可能です。
さらに、NISA対象商品をNISA口座で購入すれば、所定の条件のもとで売却益や分配金などが非課税になります。
ただし、NISAの非課税メリットはJPXプライム150固有のものではなく、ほかのNISA対象商品にも共通する制度上のメリットです。
JPXプライム150は、企業の資本収益性や市場評価を重視して日本株に投資したい場合の比較候補になります。
デメリット|銘柄の集中・株価下落・割高な評価に注意
JPXプライム150への投資では、主に次のリスクに注意が必要です。
- 日本株への集中:日本の株式市場全体が下落すると、指数も値下がりする可能性がある
- 構成銘柄への偏り:浮動株時価総額が大きい企業の値動きが、指数全体に強く影響する場合がある
- 市場評価の変化:企業の成長期待が弱まると、株価が下落する可能性がある
JPXプライム150はTOPIXより構成銘柄数が少ないため、企業数の面では投資対象が絞られています。
また、PBRなどを使って企業を選定していても、購入時点ですでに高い成長期待が株価に織り込まれている可能性があります。
企業の業績が好調でも、市場の期待を下回れば株価が下落する場合があります。
さらに、日本企業は海外景気や為替変動の影響も受けます。
資本収益性や市場評価を重視して選ばれた企業であっても、株価下落による元本割れのリスクはあります。
NISAでJPXプライム150を買う方法と投資信託の選び方
つみたて投資枠・成長投資枠で購入できる商品は?
JPXプライム150は、2026年4月にNISAのつみたて投資枠で利用できる指定指数に追加されました。
これにより、JPXプライム150に連動する投資信託も、所定の要件を満たせば、つみたて投資枠の対象商品となることが可能になりました。
その後、2026年6月26日には「iFree JPXプライム150」が、つみたて投資枠の対象商品となりました。
2026年10月時点で、同商品はつみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。
一方、JPXプライム150に連動するETFには、成長投資枠で購入できる商品があります。
代表的な2商品を比較すると、次のとおりです。
| 比較項目 | iFree JPXプライム150 | NEXT FUNDS 159A |
|---|---|---|
| 運用会社 | 大和アセットマネジメント | 野村アセットマネジメント |
| 商品の種類 | 非上場投資信託 | ETF |
| つみたて投資枠 | 対象 | 対象外 |
| 成長投資枠 | 対象 | 対象 |
| 信託報酬(税込・年率) | 0.2145% | 0.165% |
| 売買方法 | 金額指定による購入・積立など | 証券取引所で売買 |
※2026年10月時点の公表情報に基づきます。NEXT FUNDS 159Aの正式名称は「NEXT FUNDS JPXプライム150指数連動型上場投信」です。信託報酬以外の費用は含みません。対象枠・費用・金融機関の取扱状況などは変更される場合があります。
非上場投資信託は、金融機関によって金額を指定して購入でき、積立設定にも利用しやすい商品です。
一方、ETFは株式と同じように証券取引所で売買でき、取引時間中に市場価格を確認しながら注文できます。
ただし、ETFでは市場価格と基準価額の乖離や、売買時の価格差(スプレッド)にも注意が必要です。
また、国内上場ETFの分配金をNISAで非課税にするには、証券会社を通じて受け取る株式数比例配分方式など、所定の条件を満たす必要があります。
金額を指定して積み立てたいなら非上場投資信託、取引時間中に価格を確認しながら売買したいならETFが比較候補になります。
なお、指数がつみたて投資枠の指定指数に追加されても、その指数に連動するすべての商品が自動的にNISA対象になるわけではありません。
購入前には、金融庁の対象商品一覧と、利用する金融機関の商品情報を確認しましょう。
信託報酬・総経費率・運用実績を比較する
JPXプライム150連動商品を選ぶ際は、信託報酬だけでなく、実際の費用負担や運用状況も確認しましょう。
先ほどの比較表では159Aの信託報酬が低い水準ですが、実際の費用負担は信託報酬だけでは判断できません。
例えば、159Aの公式資料では、2025年10月8日から2026年4月7日までの集計期間に基づく総経費率が年率0.22%と公表されています。
総経費率は、過去の一定期間に発生した信託報酬やその他の運用関連費用をもとに算出した指標で、信託報酬とは対象となる費用の範囲が異なります。
そのため、159Aの総経費率0.22%とiFreeの信託報酬0.2145%を単純に比較して、どちらの実質的な費用負担が低いかを判断することはできません。
また、総経費率には一部の売買委託手数料などが含まれず、ETFでは売買手数料や市場価格のスプレッドなども考慮する必要があります。
実際の商品選びでは、費用の集計期間や対象範囲をそろえたうえで、純資産総額や指数への連動状況も確認しましょう。
なお、JPXプライム150指数は2023年7月3日に算出・公表が始まった比較的新しい指数です。
長期のパフォーマンス資料には、指数の算出開始前の期間について、過去のデータを使って計算した数値が含まれる場合があります。
こうした遡及試算は、実際にその時点から指数が公表されていた実績とは異なります。
運用実績を比較する際は、実際の指数実績と遡及試算を区別し、同じ期間・同じ配当条件で確認することが重要です。
JPXプライム150とTOPIX・日経225はどう違う?
JPXプライム150は、企業の資本収益性と市場評価に着目した指数です。
一方、TOPIXは日本株市場への幅広い投資、日経225は代表的な225銘柄への投資を重視する場合の比較候補になります。
ただし、これらの指数には共通する日本企業が含まれているため、複数の商品を保有しても分散効果が大きく高まるとは限りません。
また、オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)など、日本株を含む全世界株式型の投資信託を保有している場合は、JPXプライム150を追加することで、日本株への投資割合が高くなる方向に変化します。
JPXプライム150を選ぶ際は、既存の商品との重複や資産全体の日本株比率も確認しましょう。
日本株インデックス全体の特徴については、関連記事「NISAで日本株インデックスを選ぶなら?TOPIX・日経225などの違いを解説」で紹介しています。
まとめ|JPXプライム150は選定基準・費用・リスクを理解して選ぼう
JPXプライム150は、エクイティ・スプレッドやPBRを用いて、資本収益性と市場評価に着目した150銘柄を選ぶ日本株指数です。
NISAでは、つみたて投資枠・成長投資枠の両方に対応する投資信託や、成長投資枠で購入できるETFがあります。
JPXプライム150への投資を検討する際は、銘柄選定の仕組みと価格変動リスクを理解し、信託報酬・実際の費用負担・NISA対象枠・資産全体の配分を比較して、自分の投資目的に合った商品を選びましょう。
参考資料
- 日本取引所グループ|JPXプライム150指数
- 日本取引所グループ|JPXプライム150指数の構成銘柄および算出要領
- 日本取引所グループ|2026年8月24日 JPXプライム150指数の定期入替
- 金融庁|2026年4月1日 つみたて投資枠の指定指数等の改正
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 大和アセットマネジメント|iFree JPXプライム150
- 大和アセットマネジメント|iFree JPXプライム150 特集
- 野村アセットマネジメント|NEXT FUNDS JPXプライム150指数連動型上場投信(159A)
- 金融庁|資産形成の基本
※本記事は2026年10月18日時点の公表情報をもとに作成しています。構成銘柄の具体例には2026年5月末時点の資料を使用しています。JPXプライム150指数の構成銘柄・選定基準、投資信託・ETFの信託報酬、NISA対象枠、金融機関の取扱状況などは変更される場合があります。過去の運用実績や遡及試算は将来の成果を保証するものではなく、投資には元本割れのリスクがあります。購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

