NISAの8資産均等型とは?特徴・メリット・リスクを解説

NISAの商品選び

NISAで投資信託を選ぶとき、「8資産均等型とはどんな商品?」「8つの資産に分散すれば安全なの?」「オルカンとは何が違う?」と疑問に思う人もいるでしょう。

この記事では、8資産均等型の仕組み・具体的な資産配分・メリットとデメリット・代表的な投資信託・オルカンとの違い・NISAでの選び方を初心者向けに解説します。

NISAの8資産均等型とは?まず結論

8資産均等型とは、国内外の株式・債券・REIT(不動産投資信託)の8つの資産に、均等に分散投資することを目指す投資信託です。

代表的な商品では、各資産の基本配分を12.5%とし、値動きによって変化した配分を運用方針に従って調整します。

まずは基本的な特徴を確認しましょう。

項目内容
主な投資対象国内外の株式・債券・REIT
投資する資産数8種類
1資産あたりの基本配分12.5%
資産配分の調整運用方針に従ってリバランス
NISAの対象枠両枠に対応する商品がある
主なリスク価格変動・金利変動・為替変動など
元本保証なし

※代表的な8資産均等型ファンドの基本配分を示しています。実際の組入比率は値動きなどによって変動します。

NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応する8資産均等型ファンドがあります。

NISA口座で対象商品を購入すれば、制度上の条件を満たすことで、売却益や分配金などに対する日本国内の税金が原則非課税になります。

ただし、8資産に分散しているからといって、元本が保証されたり、必ず損失が小さくなったりするわけではありません。

8資産均等型の内訳と資産配分を解説

8つの投資対象とは?国内外の株式・債券・REIT

代表的な8資産均等型ファンドでは、次の8種類の資産を投資対象としています。

投資対象基本配分主な特徴
国内株式12.5%日本企業の株式に投資
先進国株式12.5%日本を除く米国・欧州などの先進国株式に投資
新興国株式12.5%インドなど新興国・地域の株式に投資
国内債券12.5%日本の国債・社債などに投資
先進国債券12.5%日本を除く先進国の債券に投資
新興国債券12.5%新興国の債券に投資
国内REIT12.5%日本の不動産投資信託に投資
先進国REIT12.5%日本を除く先進国の不動産投資信託に投資

※投資対象国・地域や連動指数は商品によって異なります。

株式は企業の成長や株価上昇、債券は利息収入や債券価格の変動、REITは不動産の賃料収入などを原資とする分配金や価格上昇による収益を目指す資産です。

8資産均等型では、これらを組み合わせることで、株式だけに投資する場合とは異なる値動きを目指します。

ただし、投資する資産ごとにリスクがあり、価格変動が相殺されるとは限りません。

株式37.5%・債券37.5%・REIT25%の仕組み

8資産均等型の基本配分を、資産の種類ごとにまとめると次のようになります。

資産分類内訳合計比率
株式国内・先進国・新興国の3資産37.5%
債券国内・先進国・新興国の3資産37.5%
REIT国内・先進国の2資産25%
合計8資産100%

8資産均等型は、8種類の資産に均等投資する仕組みであり、株式・債券・REITの3分類に均等投資するわけではありません。

特にREITは全体の25%を占めるため、不動産市場や金利変動の影響も受けます。

株式37.5%・債券37.5%・REIT25%という全体の配分を理解しておきましょう。

リバランスで8資産の配分を調整する仕組み

8資産均等型では、各資産の配分を目標比率に近づけるため、リバランスを行います。

例えば、株価上昇によって国内株式の割合が12.5%から15%に増えた場合、その比率を基本配分に近づけるために資産配分を調整します。

こうした調整は、運用会社がファンドの運用方針に従って行います。

そのため、投資家が8種類の資産を個別に売買して比率を調整する必要はありません。

ただし、リバランスの方法や頻度は商品によって異なり、各資産の比率が常に12.5%になるわけではありません。

NISAで8資産均等型に投資するメリット・デメリット

メリット|1本で国内外の複数資産に分散できる

8資産均等型のメリットは、1本の投資信託で国内外の株式・債券・REITに分散投資できることです。

主なメリットは次のとおりです。

  • 資産の分散:株式だけでなく、債券やREITにも投資できる
  • 地域の分散:日本・先進国・新興国などに投資対象を広げられる
  • 管理の手軽さ:運用会社が基本配分に沿って資産配分を調整する
  • 少額積立への対応:金融機関によっては少額から積立購入できる
  • 値動きの分散:異なる資産を組み合わせることで、価格変動を抑えられる場合がある

特に、複数の投資信託を自分で組み合わせたり、資産配分を調整したりすることが負担に感じる人にとって、比較候補になります。

デメリット|REIT・新興国・為替変動のリスクに注意

8資産均等型には、次のような注意点があります。

  • 元本割れの可能性:複数の資産が同時に下落すると、分散していても損失が生じる
  • REITの価格変動:基本配分の25%を占め、不動産市場や金利変動の影響を受ける
  • 新興国への投資リスク:政治・経済情勢や金融市場の変化によって価格が大きく動く場合がある
  • 債券の金利リスク:一般的に金利が上昇すると、既存債券の価格は下落しやすい
  • 為替変動リスク:為替ヘッジを行わない外国資産は、円高によって円換算評価額が下がる場合がある
  • 株式上昇時のリターン差:株式市場が大きく上昇した場合、株式100%の商品より値上がり幅が小さくなることがある

また、NISAでは運用益が非課税になる一方、損失が発生しても課税口座の利益との損益通算や損失の繰越控除はできません。

NISAで買える代表的な8資産均等型ファンドを比較

eMAXIS Slim・たわらノーロード・iFreeの特徴

NISAで購入できる代表的な8資産均等型ファンドには、次の3商品があります。

投資信託運用会社信託報酬(税込・年率)NISA対象枠
eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)三菱UFJアセットマネジメント0.143%以内両枠
たわらノーロード バランス(8資産均等型)アセットマネジメントOne0.143%両枠
iFree 8資産バランス大和アセットマネジメント0.23925%両枠

※2026年10月時点の公表情報に基づきます。「両枠」は、つみたて投資枠・成長投資枠の両方を指します。

※iFree 8資産バランスの信託報酬は、2026年10月1日に年0.242%から年0.23925%へ引き下げられました。

※信託報酬以外の費用が別途発生する場合があります。表の数値は実際の総費用を示すものではありません。

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)と、たわらノーロード バランス(8資産均等型)は、国内外の8資産に均等投資することを目指す商品です。

iFree 8資産バランスも同様の基本配分ですが、2026年10月1日に新興国株式部分の連動対象指数が変更されています。

同じ8資産均等型でも、対象指数・運用方法・費用が異なるため、運用成果が完全に一致するわけではありません。

信託報酬・実質コスト・純資産総額の比較ポイント

8資産均等型ファンドを選ぶ際は、信託報酬だけでなく、実際の費用や運用状況も確認しましょう。

主な比較項目は次のとおりです。

  • 信託報酬:保有期間中に継続してかかる運用管理費用
  • 総経費率:信託報酬や監査費用などを含む、一定の運用費用の実績
  • 純資産総額:ファンドに集まっている資産の規模
  • 運用実績:一定期間のリターンや値動き
  • 連動対象指数:各資産がどの指数への連動を目指しているか
  • 為替ヘッジ:外国資産の為替変動リスクを抑える運用を行うかどうか
  • 取扱金融機関:利用する証券会社などで購入できるか

信託報酬は、投資信託を保有している間に継続して負担する運用管理費用です。

総経費率には信託報酬や監査費用などが含まれますが、売買委託手数料など一部の費用は含まれません。実際の費用負担を比較するときは、運用報告書でその他の費用も確認しましょう。

今回紹介した3商品は、いずれも外貨建て資産について原則として為替ヘッジを行わない商品です。

また、運用実績を比較するときは、同じ期間・同じ分配金再投資条件で確認する必要があります。

費用だけで判断せず、投資対象指数・実際の費用負担・運用実績・金融機関での取扱状況を比較しましょう。

8資産均等型とオルカンは何が違う?

株式100%と複数資産分散の違いを比較

オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)と8資産均等型は、どちらも国内外に分散投資できますが、投資対象となる資産が異なります。

比較項目8資産均等型オルカン
主な投資対象株式・債券・REIT全世界の株式
株式の割合37.5%ほぼ100%
債券の割合37.5%原則なし
REITの割合25%独立した資産枠としてはなし
投資地域国内・先進国・新興国など日本を含む先進国・新興国
主な特徴複数の資産に分散全世界の株式に分散
主なリスク株式・債券・REITなどの価格変動株式市場の価格変動

※8資産均等型は代表的な基本配分に基づきます。オルカンは株式を投資対象とするファンドとして比較しており、不動産関連の上場株式などが組み入れられる場合もあります。

オルカンは、世界の株式市場の成長を幅広く取り込むことを目指す商品です。

一方、8資産均等型は株式以外に債券やREITも組み合わせることで、株式100%の商品とは異なる値動きになります。

株式市場が大きく上昇する局面ではオルカンの方が高いリターンになる場合がありますが、株式市場が下落する局面では8資産均等型の方が損失を抑えられる可能性もあります。

ただし、債券やREITも下落する場合があるため、8資産均等型の方が必ず安全であるとは限りません。

8資産均等型とオルカンはどちらを選ぶ?両方持つ意味はある?

どちらが適しているかは、株式の成長性を重視するか、複数の資産への分散を重視するかによって異なります。

全世界の株式を中心に投資したい場合はオルカン、株式だけでなく債券やREITも保有したい場合は8資産均等型が比較候補になります。

また、両方を組み合わせる方法もあります。

例えば、オルカン70%・8資産均等型30%の資産配分にした場合、全体の基本的な資産比率は次のようになります。

資産全体に占める割合
株式約81.25%
債券約11.25%
REIT約7.5%
合計100%

※オルカンを株式100%、8資産均等型を株式37.5%・債券37.5%・REIT25%として計算した例です。実際の配分比率は価格変動などによって変化します。

この組み合わせでは、株式を中心に保有しながら、債券やREITも資産全体に組み入れられます。

ただし、8資産均等型の株式部分にはオルカンと重複する投資対象も含まれます。

そのため、両方を持つこと自体が目的ではなく、資産全体で希望する株式・債券・REITの比率に近づくかを確認することが重要です。

NISAで8資産均等型を買う方法と選び方

つみたて投資枠・成長投資枠で購入する手順

NISAで8資産均等型ファンドを購入する基本的な流れは、次のとおりです。

  1. NISA口座を開設している証券会社などにログインする
  2. 商品検索で「8資産均等型」やファンド名を入力する
  3. 資産配分・信託報酬・NISA対象枠を確認する
  4. 対応するNISA枠を選択する
  5. 購入金額、または積立金額・頻度を設定して注文する

今回紹介した3商品は、いずれもつみたて投資枠と成長投資枠の対象です。

NISAの年間投資上限は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円ですが、上限まで投資する必要はありません。

なお、つみたて投資枠では定期的・継続的な積立購入が基本となります。

また、対象商品であっても、金融機関によって取扱状況や最低購入金額が異なります。

購入前には、利用する金融機関の商品情報と最新の交付目論見書を確認しましょう。

8資産均等型が向いている人・向いていない人

8資産均等型が自分に合うかどうかは、投資目的やリスク許容度によって異なります。

例えば、次のような考え方があります。

8資産均等型が比較候補になる人ほかの商品も比較したい人
株式・債券・REITを1本で保有したい株式を中心に運用したい
自分で資産配分を調整する負担を減らしたい株式・債券の割合を細かく決めたい
国内外の複数資産に分散投資したいREITの保有割合を抑えたい
決まった基本配分で長期運用したい市場環境や年齢に応じて配分を変えたい

8資産均等型は、複数資産への分散投資を1本で行いたい人にとって比較候補になります。

一方、株式の割合を高めたい人やREITへの投資を抑えたい人には、希望する資産配分と合わない場合があります。

すでに保有している投資信託も含め、運用期間・生活資金・リスク許容度に合った商品を選びましょう。

まとめ|8資産均等型は配分比率とリスクを理解して選ぼう

8資産均等型は、国内外の株式・債券・REITの8種類に、それぞれ12.5%ずつ投資することを基本とした投資信託です。

株式だけでなく債券やREITを組み合わせられますが、それぞれに価格変動リスクがあり、元本割れの可能性もあります。

また、オルカンなどの株式中心の商品とは投資対象が異なり、どちらが適しているかは投資目的や希望する資産配分によって変わります。

NISAで8資産均等型を選ぶ際は、各資産の基本配分、REITや為替変動のリスク、信託報酬と実際の費用負担を確認し、自分の投資目的に合った商品を選びましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月19日時点の公表情報をもとに作成しています。投資信託の資産配分・信託報酬・NISA対象枠・取扱金融機関などは変更される場合があります。過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあるため、購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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