NISAで投資信託を選ぶとき、「オルカンとS&P500を両方買ってもいい?」「半分ずつ購入すれば分散投資になる?」と迷う方もいるのではないでしょうか。
オルカンにはS&P500の構成企業も多数含まれるため、両方購入すると投資先が重複します。
ただし、組み合わせることに意味がないわけではありません。米国株式への投資割合を意図的に高めたい場合には、両方保有する方法も考えられます。
この記事では、オルカンとS&P500を両方購入する意味、投資先の重複、米国株比率の計算例、メリット・デメリットを解説します。すでに両方保有している場合の考え方も紹介します。
オルカンとS&P500を両方買う意味はある?まず結論
結論からいうと、米国株式への投資割合を意図的に高めたい場合は、オルカンとS&P500を両方購入することも選択肢になります。
ただし、投資先が大きく重複するため、2本保有しても分散効果が必ず高まるわけではありません。
世界各国の株式に幅広く投資したいだけなら、オルカン1本でも多くの国や企業に投資できます。
両方購入する場合は、商品数を増やすことではなく、組み合わせる目的があるかを考えることが大切です。
オルカンとS&P500の投資先はなぜ重複する?
オルカンとS&P500は、それぞれ異なる指数への連動を目指していますが、投資先には共通する企業が多数あります。
S&P500の主要企業はオルカンにも含まれている
オルカンの正式名称は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」です。
日本を含む先進国・新興国の大型株・中型株を対象とする「MSCI ACWI」という指数への連動を目指しています。
一方、S&P500は米国の主要企業約500社を対象とする株価指数です。
S&P500の構成企業の多くはMSCI ACWIにも含まれているため、両方購入すると、同じ企業へ重複して投資することになります。
ただし、両指数は構成銘柄の選定方法や組入比率が異なるため、投資先が完全に一致するわけではありません。
商品数は2本になりますが、国・地域の分散が大きく広がるわけではありません。
投資先の重複自体が問題なのではなく、組み合わせが自分の投資方針に合っているかが重要です。
オルカンとS&P500を組み合わせると米国株比率はどう変わる?
オルカンとS&P500を両方保有する場合、それぞれの保有割合によって米国株式への投資比率が変わります。
具体的な計算例で確認してみましょう。
米国株比率の計算方法を確認する
オルカンは世界の国々へ均等に投資する商品ではなく、時価総額の大きい米国企業が高い組入比率を占めています。
一方、S&P500に連動する投資信託は、基本的に米国企業へ投資します。
例えば、オルカンの米国株比率を60%と仮定して、オルカンとS&P500を半分ずつ保有する場合を考えます。
米国株比率は、次のように計算できます。
- オルカン50% × 米国株比率60% = 30%
- S&P500 50% × 米国株比率100% = 50%
合計すると、2本の投資信託に占める米国株比率は80%になります。
※米国株比率60%は計算方法を説明するための仮定です。実際の組入比率ではありません。
オルカン100%・半々・S&P500中心の組み合わせを比較する
オルカンの米国株比率を60%と仮定した場合、組み合わせによる違いは次のとおりです。
| オルカン | S&P500 | 米国株比率の概算 |
|---|---|---|
| 100% | 0% | 60% |
| 75% | 25% | 70% |
| 50% | 50% | 80% |
| 25% | 75% | 90% |
| 0% | 100% | 100% |
※オルカンの米国株比率を60%、S&P500の米国株比率を100%と仮定した単純計算です。実際の比率は各ファンドの組入状況や値動きによって変わります。
S&P500の保有割合が高くなるほど、2本合計の米国株比率も高まります。
なお、米国株比率80%という数字は、投資先が80%重複しているという意味ではありません。
実際の米国株比率は、各ファンドの組入状況や評価額の変化によって変動します。
また、この表は2本の投資信託を合算した場合の割合であり、預貯金などを含む金融資産全体の割合ではありません。
オルカンとS&P500を両方買うメリット・デメリット
両方保有する方法には、米国株式への投資割合を高められるメリットがある一方、リスクや管理面で注意したい点もあります。
メリット|世界株式への投資を維持しながら米国株の割合を増やせる
両方保有する主なメリットは、世界各国への投資を維持しながら、米国株式への投資割合を意図的に高められることです。
例えば、全世界株式を投資の中心としつつ、米国の主要企業への投資を増やしたい場合には、S&P500を組み合わせる方法が考えられます。
ただし、米国株式の比率を高めることで、将来のリターンが必ず改善するわけではありません。
デメリット|投資先が重複し、株式市場全体の下落リスクも残る
両方保有しても、世界的な株価下落による損失を避けられるわけではありません。
また、S&P500の割合が高くなるほど、米国株式市場の動向が運用成果に与える影響も大きくなります。
米国株式が好調な期間には有利になる可能性がありますが、米国株式が低迷し、ほかの国・地域の株式が好調な期間には不利になる場合もあります。
さらに、今回のような為替ヘッジを原則行わない投資信託では、為替変動による損失も考慮する必要があります。
米国株式への投資割合を高めることは、米国市場への依存度も高めることになります。
複数の商品を管理する手間が増える
2本の投資信託を保有する場合は、それぞれの積立金額や保有割合を管理する必要があります。
例えば、購入時に同じ金額を投資していても、その後の値動きによって保有割合が変わることがあります。
目標の割合を維持したい場合は、必要に応じて積立金額などを調整することになります。
投資配分を自分で管理したい方には選択肢になりますが、管理をシンプルにしたい場合は、目的に合う商品を1本選ぶ方法も考えられます。
NISAでオルカンとS&P500を両方買うか判断するポイント
両方購入するかどうかは、現在の投資配分や、今後どのような運用をしたいかによって変わります。
米国株式の比率を高めたい理由があるか
まず考えたいのは、オルカンだけを保有する場合よりも、さらに米国株式への投資を増やしたい理由があるかという点です。
例えば、世界各国の株式を保有しながら、米国市場の成長をより重視したい場合には、併用する方法が考えられます。
一方、単に「人気があるから」「過去のリターンが高かったから」という理由だけで追加する場合は、投資先の重複や集中リスクを十分に理解できているか確認した方がよいでしょう。
また、米国株式の割合を高めても、株式と債券など異なる資産への分散が増えるわけではありません。
追加購入によって何を変えたいのかを明確にし、その変化を受け入れられるか考えましょう。
すでに両方保有している場合はどう考える?
すでにオルカンとS&P500の両方を保有していても、投資先が重複しているという理由だけで、すぐに売却する必要はありません。
まずは現在の保有割合を確認し、自分が希望する米国株比率になっているかを考えましょう。
米国株式の割合を減らしたい場合は、売却するだけでなく、今後の積立金額を変更して徐々に調整する方法もあります。
ただし、積立配分の変更だけでは、すでに保有している資産の比率が直ちに変わるわけではありません。調整にかかる時間や現在のリスクも考慮しましょう。
なお、NISAで売却した商品の取得価額に相当する非課税保有限度額は翌年以降に再利用できますが、その年の年間投資枠が増えるわけではありません。
保有している商品を変更する場合は、売却と今後の積立配分の変更を比較し、自分の運用方針に合う方法を検討しましょう。
オルカンとS&P500の投資対象・リターン・信託報酬の違いについては、関連記事「オルカンとS&P500はどっち?NISAで選ぶときの違いを比較」で詳しく紹介しています。
また、オルカン1本で運用する場合については、関連記事「NISAはオルカン1本だけでいい?メリット・デメリットと注意点を解説」も参考にしてください。
まとめ|オルカンとS&P500の併用は米国株比率を考えて判断しよう
オルカンとS&P500を両方購入する方法は、世界各国への投資を維持しながら、米国株式の割合を意図的に高めたい場合の選択肢です。
ただし、投資先が重複するため、2本保有することが必ずしも分散効果の向上につながるわけではありません。
大切なのは、商品数ではなく、組み合わせによって投資配分がどう変わるかを理解し、自分の目的に合った運用方法を選ぶことです。
参考資料
- 三菱UFJアセットマネジメント|eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
- 三菱UFJアセットマネジメント|eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
- MSCI|MSCI ACWI指数
- S&P Dow Jones Indices|S&P500指数
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|NISAのよくある質問
※本記事の米国株比率の計算例は、オルカンの米国株比率を60%と仮定したものです。実際の組入比率や運用成果を示すものではありません。
※投資信託は元本保証の商品ではありません。株価や為替相場の変動などによって、投資元本を下回る可能性があります。
※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況・投資目的・リスク許容度などに応じて行ってください。

