NISAで米国株式に投資する際、「S&P500と全米株式はどっちがいいの?」と迷う人もいるでしょう。
S&P500は米国の主要大型株を中心に投資する指数です。一方、全米株式は大型株だけでなく、中型株や小型株にも幅広く投資します。
構成銘柄数には大きな違いがありますが、実際の値動きや運用成果は比較的近くなる傾向があります。
この記事では、S&P500と全米株式の違いを、構成銘柄・リターン・リスク・信託報酬・NISAでの購入方法から比較します。
どちらを選ぶか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。
S&P500と全米株式はどっちがいい?まず結論
結論からいうと、米国の主要大型株を中心に投資したいならS&P500、中小型株まで幅広く保有したいなら全米株式が比較候補になります。
まずは基本的な違いを確認しましょう。
| 比較項目 | S&P500 | 全米株式(VTI型) |
|---|---|---|
| 投資対象 | 米国の主要大型株 | 米国の大型・中型・小型株 |
| 構成銘柄数 | 約500社 | 約3,500銘柄 |
| 投資地域 | 米国 | 米国 |
| 投資割合 | 時価総額加重 | 時価総額加重 |
| 大型株の割合 | ほぼすべて | 高い |
| 中小型株への投資 | 限定的 | 含む |
| 主なリスク | 米国株式市場の下落 | 米国株式市場の下落 |
| 特徴 | 大型株中心 | 米国株式市場をより幅広くカバー |
※S&P500は指数を構成する企業数、全米株式はVTIの保有銘柄数を概数で表示しています。企業数と銘柄数は必ずしも一致しません。VTIの保有銘柄数は2026年8月末時点で3,507銘柄です。
S&P500は米国株式市場の浮動株調整後時価総額の約80%をカバーしています。
全米株式はさらに中小型株にも投資できますが、銘柄数が多いからといって、必ずしもリスクが小さくなるわけではありません。
選ぶ際は、投資する企業の範囲と、実際の運用成果の違いを確認することが大切です。
S&P500と全米株式(VTI型)の仕組み・構成銘柄を比較
S&P500は約500社、全米株式は数千銘柄に投資する
S&P500は、米国を代表する大型企業約500社で構成される株価指数です。
企業規模だけでなく、収益性や流動性などの条件も考慮して構成銘柄が選ばれています。
一方、全米株式は米国株式市場の大型株・中型株・小型株を幅広く対象としています。
代表的な米国ETFのVTIは、2026年8月末時点で3,507銘柄を保有しています。
つまり、S&P500は米国の主要大型企業を中心に投資し、全米株式はそれらに加えて中小型企業にも投資する仕組みです。
VTI型の対象指数と時価総額加重方式の仕組み
S&P500と全米株式は、どちらも時価総額加重方式を採用しています。
時価総額加重方式とは、企業の株式時価総額が大きいほど、指数全体に与える影響が大きくなる仕組みです。
例えば、大型企業の株価が大きく上昇すると、指数全体を押し上げる要因になります。
反対に、小型企業は多数含まれていても、1社当たりの指数への影響は比較的小さくなります。
なお、VTIの連動指数は2026年7月29日に「CRSP US Total Market Index」から「Morningstar US Total Market Index」に名称変更されました。
これは名称変更であり、指数の算出方法や基本的な運用方針に変更はありません。
全米株式も大型株の比率が高く、S&P500との重複が大きい
全米株式は数千銘柄に投資しますが、運用資産の多くは大型企業に配分されています。
そのため、S&P500と全米株式には共通する主要企業が数多く含まれています。
例えば、米国の大型テクノロジー企業などは、両方の投資対象に含まれています。
全米株式では中小型株にも投資できるものの、運用成果への影響が大きいのは主要大型株です。
構成銘柄数の違いほど、実際の投資割合に大きな違いがあるわけではないという点を押さえておきましょう。
S&P500と全米株式のリターン・値動き・リスクを比較
過去1年・3年・5年のリターンを同じ条件で比較する
実際の運用成果には、どれくらいの違いがあるのでしょうか。
ここでは、S&P500に連動する米国ETF「VOO」と、全米株式に連動する「VTI」を比較します。
| 期間 | S&P500(VOO) | 全米株式(VTI) | リターンの差 |
|---|---|---|---|
| 過去1年 | +15.70% | +15.33% | 0.37ポイント |
| 過去3年 | 年率+22.85% | 年率+22.32% | 0.53ポイント |
| 過去5年 | 年率+13.75% | 年率+12.56% | 1.19ポイント |
※2026年9月30日時点。米ドル建て、分配金再投資、税引前、純資産価額(NAV)ベース。3年・5年は年率換算したリターンです。リターンの差はS&P500から全米株式を差し引いた数値です。出典:VanguardおよびCharles SchwabのETF運用実績データ。
この期間では、S&P500の方が高いリターンとなっています。
両者の運用成果は比較的近いものの、過去5年間では年率1ポイント以上の差が生じています。
長期投資では、このような差が運用成果に影響する場合があります。
ただし、過去にS&P500が優位だったからといって、今後も同じ結果になるとは限りません。
また、この表は米ドル建ての実績です。日本で円建ての投資信託を購入した場合は、為替変動や商品の運用費用などによってリターンが異なります。
中小型株を含んでも運用成果が近くなりやすい理由
S&P500と全米株式の運用成果が近くなりやすい一方で、大型株と中小型株のどちらが優位になるかによって、リターンに差が生じます。
大型株が中小型株を上回る相場ではS&P500が優位になりやすく、反対に中小型株が好調な局面では全米株式が優位になる場合があります。
ただし、実際のリターンは個別銘柄の値動きや投資割合にも左右されます。
つまり、どちらの運用成果が高くなるかは、大型株と中小型株の相対的な値動きによって変わります。
米国株式市場の下落・円高によるリスクを比較する
S&P500と全米株式には、共通するリスクが多くあります。
| リスク | S&P500 | 全米株式 |
|---|---|---|
| 米国株式市場の下落 | 影響を受ける | 影響を受ける |
| 大型株の下落 | 影響が大きい | 影響が大きい |
| 中小型株の下落 | 直接的な影響は限定的 | 影響を受ける |
| 円高・ドル安 | 円換算の評価額が下がる要因 | 円換算の評価額が下がる要因 |
| 元本保証 | なし | なし |
全米株式はS&P500より多くの企業に投資するため、個別企業への集中を抑える効果があります。
しかし、米国株式市場全体が下落する場合は、どちらも大きく値下がりする可能性があります。
また、為替ヘッジのない商品では、米国株価が上昇していても、円高によって円換算の利益が減少する場合があります。
銘柄数の違いだけで安全性を判断せず、どちらも株式市場の下落によって元本割れする可能性があることを理解しておきましょう。
NISAでS&P500・全米株式に投資する方法
つみたて投資枠・成長投資枠の対象商品を確認する
NISAでは、S&P500と全米株式のどちらにも投資できます。
代表的な国内投資信託には、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で購入できる商品があります。
NISAの年間投資上限額は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円です。
例えば、毎月S&P500連動投資信託を積み立てたり、成長投資枠で全米株式連動投資信託を購入したりできます。
ただし、全米株式に投資する商品がすべて、つみたて投資枠の対象になるわけではありません。
購入前に、商品ごとのNISA対象枠と金融機関の取扱状況を確認しましょう。
代表的な投資信託の信託報酬・投資対象を比較する
NISAで購入できる代表的な投資信託を比較すると、次のようになります。
| 商品名 | 投資対象 | 信託報酬等(年率・税込) | NISA対象枠 |
|---|---|---|---|
| eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | S&P500 | 0.08140%以内 | 両方 |
| SBI・V・S&P500インデックス・ファンド | S&P500 | 実質0.0938%程度 | 両方 |
| SBI・V・全米株式インデックス・ファンド | 全米株式 | 実質0.0938%程度 | 両方 |
| 楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天・VTI) | 全米株式 | 実質0.162%程度 | 両方 |
※2026年10月時点の公表情報に基づく数値です。ETFに投資する商品は、投資先ETFの経費率を含めた実質的な信託報酬等を表示しています。eMAXIS Slimは純資産総額に応じて信託報酬率が段階的に変わります。別途、監査費用や売買費用などが発生する場合があり、すべての費用を含む数値ではありません。
信託報酬は、投資信託を保有している間に継続して発生する費用です。
長期投資では費用の差が運用成果に影響するため、商品選びの重要な比較項目になります。
ただし、信託報酬が最も低い商品が、必ず最も高いリターンになるわけではありません。
投資対象・費用・運用実績・指数への連動状況をあわせて確認することが大切です。
各商品の詳細は、運用会社の公式資料でも確認できます。
- 三菱UFJアセットマネジメント|eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の信託報酬に関する資料
- SBIアセットマネジメント|SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
- SBIアセットマネジメント|SBI・V・全米株式インデックス・ファンド
- 楽天投信投資顧問|楽天・全米株式インデックス・ファンド
S&P500に連動する投資信託を詳しく比較したい人は、関連記事「NISAで買えるS&P500投資信託を比較」も参考にしてください。
米国ETFのVTIを直接買う方法と国内投資信託の違い
全米株式に投資する方法には、国内投資信託を購入する方法と、米国ETFのVTIを直接購入する方法があります。
| 比較項目 | 国内投資信託(VTI型) | 米国ETF(VTI) |
|---|---|---|
| 購入方法 | 金額指定で購入 | 米国市場で売買 |
| 最低購入金額 | 100円から購入できる場合もある | 原則1株単位 |
| 価格の決まり方 | 原則1日1回の基準価額 | 市場取引時間中に変動 |
| 分配金 | 商品の分配方針による | 原則として現金で分配 |
| NISA対象枠 | 商品によって両方 | 成長投資枠 |
| 主な費用 | 信託報酬等 | ETF経費率・為替手数料など |
VTIの経費率は2026年10月確認時点で年0.03%です。
国内投資信託より経費率は低いものの、直接購入する場合は利用する証券会社の売買手数料や為替手数料なども確認する必要があります。
また、NISAでVTIを直接保有する場合、分配金には原則として米国で10%の源泉徴収税がかかります。日本国内の課税は非課税になりますが、外国税額控除は利用できません。
国内投資信託でも、組み入れ資産から受け取る配当金などに外国税がかかる場合があります。
少額から自動積立をしたい人は国内投資信託、米国市場で直接ETFを売買したい人はVTIが比較候補になるでしょう。
S&P500と全米株式はどんな人に向いている?
米国の主要大型株への投資を重視する場合はS&P500が比較候補
S&P500は、次のような人に向いている選択肢です。
- 米国の主要大型企業を中心に投資したい
- 中小型株まで投資対象を広げる必要性を感じていない
- 代表的な米国株価指数に連動する商品を選びたい
S&P500だけでも米国株式市場の時価総額の大部分をカバーできますが、中小型株への投資機会は全米株式より限られます。
S&P500一本での運用について詳しく知りたい人は、関連記事「NISAはS&P500だけでもいい?」も参考にしてください。
米国の中小型株まで幅広く保有したい場合は全米株式が比較候補
全米株式は、次のような人に向いている選択肢です。
- 米国の大型株だけでなく中小型株にも投資したい
- 米国株式市場をできるだけ幅広く保有したい
- 将来成長する中小型企業への投資機会も取り込みたい
全米株式なら、S&P500に含まれない企業にも投資できます。
ただし、中小型株を含むことが必ずしも高いリターンにつながるわけではありません。
米国の主要大型株を中心にするか、米国市場全体を幅広く保有するかという投資方針で考えるとよいでしょう。
両方を組み合わせる場合は銘柄の重複と資産配分に注意する
S&P500と全米株式を両方購入することもできます。
例えば、NISAで次のように保有する場合です。
| 投資対象 | 配分 |
|---|---|
| S&P500連動投資信託 | 50% |
| 全米株式連動投資信託 | 50% |
| 合計 | 100% |
この組み合わせでは、S&P500の主要企業を保有しながら、全米株式を通じて中小型株にも投資できます。
ただし、両者は投資先が大きく重複しています。
全米株式だけを保有する場合と比べると、主要大型株の比率を高める配分になりますが、米国以外への地域分散が広がるわけではありません。
投資信託を2本に増やすことと、分散効果が大きく高まることは別です。
両方を購入する必要があるかは、自分が希望する資産配分によって判断しましょう。
なお、米国以外の国や地域にも投資先を広げたい場合は、全世界株式なども比較候補になります。
まとめ|S&P500と全米株式は投資対象とリスク許容度で判断しよう
S&P500と全米株式は、どちらも米国株式に幅広く投資できる代表的な選択肢です。
主な違いを整理すると、次のようになります。
- S&P500:米国の主要大型株を中心に投資する
- 全米株式:大型株から中小型株まで幅広く投資する
- 運用成果とリスク:大型株の影響が大きいため値動きは比較的近いものの、相場によってリターンに差が生じる
銘柄数だけで優劣を判断するのではなく、どの範囲の企業に投資したいかを考えることが大切です。
また、どちらも元本保証はなく、米国株式市場の下落や為替変動によって損失が生じる可能性があります。
NISAで長期投資をするなら、投資対象の違いを理解したうえで、自分の投資方針やリスク許容度に合った商品を選びましょう。
生活費や近い将来に必要な資金とは分け、無理のない範囲で投資を検討することが大切です。
参考資料
- S&P Dow Jones Indices|S&P500指数
- Vanguard|VTI公式商品情報
- Vanguard|指数・ETF名称変更のお知らせ
- Charles Schwab|VOOの運用実績
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 資産運用業協会|NISA成長投資枠対象商品
- 松井証券|NISA口座の取引ルール・税金
※本記事は2026年10月17日時点で確認した情報をもとに作成しています。制度・商品情報・費用などは変更される場合があります。投資判断の際は最新の目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

