「NISAの積立額は、途中から減らしたり停止したりできる?」
「積立をやめると、今まで購入した投資信託はどうなる?」
NISAで積立投資を続けていても、家計の状況や収入の変化によって、毎月の積立額を減らしたいと考えることもあるでしょう。
NISAでは、利用する金融機関の積立サービスを通じて、積立額の減額や新しい買付けの停止ができます。
たとえば、毎月3万円を20年間、年率5%で積み立てた場合、将来の資産額は約1,217万円です。
一方、10年後から毎月1万円に減額すると約909万円、10年後に積立を停止すると約754万円になります。
ただし、積立を停止しても、すでに購入した商品が自動的に売却されるわけではありません。
この記事では、NISAの積立を途中で減額・停止した場合の将来額をシミュレーションします。
積立停止後の資産の変化や非課税枠への影響、積立の再開方法についても初心者向けに解説します。
※シミュレーションは一定の利回りを仮定した計算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
NISAの積立を途中で減額・停止すると保有商品はどうなる?
NISAの積立を減額・停止することと、保有している商品を売却することは別の手続きです。
それぞれの違いを整理すると、次のようになります。
| 行動 | 新しい買付け | 保有中の商品 |
|---|---|---|
| 積立額を減らす | 少ない金額で継続 | そのまま保有 |
| 積立を停止する | 停止する | そのまま保有 |
| 保有商品を売却する | 積立設定による | 売却した分が減少 |
※一般的な積立設定の変更を想定しています。
積立額の減額や停止は、今後の買付けを変更する手続きです。
すでに購入した商品は自動的に売却されず、引き続きNISA口座で保有できます。
保有商品を現金化したい場合は、別途売却手続きが必要です。
NISAの積立を減額・停止すると20年後の資産はいくらになる?
ここでは、毎月3万円を10年間積み立てた後に、積立額を変更する場合をシミュレーションします。
比較するのは、次の3つのパターンです。
- 毎月3万円の積立を20年間継続する
- 10年後から毎月1万円に減額する
- 10年後に積立を停止し、その後は保有だけを続ける
計算条件は次のとおりです。
- 最初の10年間:毎月3万円
- 残り10年間:毎月3万円・毎月1万円・積立なし
- 合計運用期間:20年間
- 想定利回り:年率5%
- 毎月末に積み立て、年率5%を実効月利に換算して複利計算する
- 年率5%は運用コスト控除後の想定利回りとし、追加費用は考慮しない
- 途中で保有商品を売却しない
積立を停止するケースでは、11年目以降の新しい買付けを行わず、それまでに積み立てた資産を保有し続ける前提です。
積立継続・減額・停止のシミュレーション結果
| 積立パターン | 積立元本 | 運用益 | 20年後の評価額 |
|---|---|---|---|
| 3万円を継続 | 720万円 | 約497万円 | 約1,217万円 |
| 10年後に減額 | 480万円 | 約429万円 | 約909万円 |
| 10年後に停止 | 360万円 | 約394万円 | 約754万円 |
※減額後は毎月1万円。年率5%・毎月末積立の条件で計算しています。金額は万円単位で四捨五入しています。本文の差額は四捨五入前の数値から計算しているため、表の表示額同士の差と一致しない場合があります。運用益は売却前の含み益にあたります。
20年後の資産評価額は、毎月3万円の積立を継続すると約1,217万円、10年後から1万円に減額すると約909万円、積立を停止すると約754万円です。
減額した場合は継続する場合より約309万円、停止した場合は約463万円少なくなる計算です。
ただし、これらの差額は運用損失ではなく、追加で投資する元本と、その資金から生まれる運用益の違いによるものです。
たとえば、10年後から毎月1万円に減額した場合、残り10年間の積立元本は、毎月3万円を継続する場合より240万円少なくなります。
資産額の差 約309万円 = 積立元本の差240万円 + 運用益の差約69万円
つまり、減額によって将来の資産額が小さくなるのは、投資する元本が少なくなることと、その資金を運用する機会が減ることの両方によります。
NISAの積立を停止しても資産は増える?
NISAの積立を停止した後も、保有商品の価格が上昇すれば、資産評価額が増える可能性があります。
先ほどの「10年後に積立停止」のケースを確認しましょう。
毎月3万円を10年間、年率5%で積み立てると、積立元本は360万円、資産評価額は約463万円になります。
その後、新しい積立を行わずに10年間保有すると、同じく年率5%で運用できたという仮定では、次のようになります。
積立停止時:約463万円 → 10年後:約754万円
新たな資金を追加していなくても、約291万円増える計算です。
これは、それまでに積み立てた資産を引き続き運用し、複利効果が働くためです。
ただし、実際には価格が変動するため、停止後の資産額が必ず増えるわけではありません。
相場が下落すれば、積立停止時より評価額が減少する可能性もあります。
積立を停止しても、その時点で資産額が固定されるわけではないことを理解しておきましょう。
NISAの積立を減額・停止すると非課税枠はどうなる?
NISAで積立を減額・停止する場合、非課税枠への影響も確認しておきましょう。
ここでは、2024年から始まった成人向けNISAを前提に解説します。
積立を停止しても非課税保有は続く
2024年からのNISAでは、非課税保有期間は無期限です。
そのため、積立を停止したという理由だけで、すでに保有している商品の非課税扱いが終了することはありません。
新しい買付けを停止しても、NISA口座で保有している商品については、引き続き非課税の対象となります。
未使用の年間投資枠と非課税保有限度額は扱いが違う
成人向けNISAの年間投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円です。
使わなかった年間投資枠を、翌年の年間投資枠に上乗せすることはできません。
たとえば、つみたて投資枠で年間36万円を積み立てた場合、未使用の84万円を翌年に繰り越すことはできず、翌年の年間投資枠も120万円のままです。
一方、NISAの非課税保有限度額は合計1,800万円で、保有商品の取得金額(簿価)を基準に管理されます。
積立を停止して保有を続けるだけでは、購入済みの商品に使用した非課税保有限度額が空くわけではありません。
ただし、保有商品を売却した場合は、売却した商品の取得金額分の非課税保有限度額を翌年以降に再利用できます。
なお、売却によって非課税保有限度額を再利用できるようになっても、年間投資枠が増えるわけではありません。
つまり、年間投資枠の使い残しは翌年に繰り越せませんが、非課税保有限度額の未使用分は将来の買付けに利用できます。
積立を再開する際には、その年の年間投資枠と非課税保有限度額の両方を確認しましょう。
NISAの積立を減額・停止・再開する方法は?
NISAの積立額は、一般的に証券会社などの積立設定画面から変更できます。
基本的な流れは次のとおりです。
- 積立設定画面を開く利用している金融機関にログインし、現在の積立設定を確認します。
- 積立金額を変更する、または積立設定を停止する減額する場合は新しい積立金額を指定します。停止する場合は、金融機関が用意している停止・解除などの手続きを行います。
- 変更内容と次回の買付予定を確認する金額変更や停止が反映される時期、次回の買付予定を確認します。
積立を再開する場合は、金融機関によって、停止した設定の再開手続きや、新しい積立設定が必要になることがあります。
以前の積立設定が自動的に再開されるとは限らないため、再開後の積立金額と次回買付日を確認しましょう。
なお、操作方法や変更期限は金融機関によって異なります。
クレジットカード積立などでは、変更手続きの締切日によって、次回の買付けに反映されない場合もあります。
また、すべての金融機関で積立金額を0円に設定できるわけではないため、停止するときは所定の手続きを確認しましょう。
NISAの積立を減額・停止するときの注意点
積立を減額・停止する際には、家計への負担や運用目的を確認しましょう。
生活費や急な出費に備える資金が不足している場合、無理に積立を継続する必要はありません。
ただし、積立を停止しても保有商品の価格は変動するため、元本割れの可能性は残ります。
また、積立を再開するときは、以前と同じ金額に戻すことだけを考えず、現在の収支や資金を使う予定に合わせて積立額を見直しましょう。
積立の減額・停止・再開は、家計の状況に合わせて柔軟に判断することが大切です。
まとめ|NISAの積立は途中で減額・停止しても保有を続けられる
NISAでは、積立額を途中で減らしたり、新しい買付けを停止したりすることができます。
積立を停止しても、すでに購入した商品はそのまま保有でき、価格変動によって資産額は増減します。
今回のポイントを整理します。
- NISAの積立は、金融機関の設定に従って途中で減額・停止できる
- 積立停止は新しい買付けを止めることであり、保有商品の売却とは異なる
- 今回の計算例では、10年後から1万円に減額すると20年後の資産額は約909万円
- 10年後に積立を停止して保有を続けた場合は約754万円
- 積立を停止しても、保有商品の価格変動によって資産額は増減する
- 未使用の年間投資枠は翌年に繰り越せない
- 減額・停止・再開は、家計や運用目的に合わせて判断する
大切なのは、無理をして積立を続けることではなく、自分の家計に合った方法で資産形成に取り組むことです。
積立額を変更する場合は、将来の資産額への影響と保有商品の扱いを理解したうえで、自分に合った積立計画を考えましょう。
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