NISAの取り崩しで現金はいくら必要?生活費1年・2年・3年分を比較

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAを取り崩すとき、現金はいくら用意しておけばよい?」

「生活費を1年分、2年分、3年分と確保しておくと、どんな違いがあるのだろう?」

NISAで運用している資産は、必要に応じて売却し、生活費などに活用できます。

しかし、相場が下落しているときに生活費のための売却が必要になると、資産を安い価格で手放すことがあります。

そこで考えたいのが、NISAを取り崩さずに生活費を補える現金を、あらかじめ確保しておく方法です。

この記事では、生活費1年・2年・3年分の現金を確保する場合を比較し、必要な金額や注意点を初心者向けに解説します。

NISAの取り崩しでは現金を確保しておくことが大切

NISAの資産は、必要なときに売却できます。

ただし、投資信託や株式の価格は変動するため、売却したいときに相場が下落している可能性もあります。

例えば、老後の生活費として毎月5万円をNISAから補う予定だった場合、別に現金を確保していれば、相場が下落した月に無理に売却せず、現金で生活費を賄うこともできます。

現金を確保する目的は、相場が下落したときに売却を急がずに済むようにすることです。

ただし、現金があっても相場が回復するとは限らず、損失を防げることが保証されるわけではありません。

NISAの取り崩しに必要な現金はいくら?生活費1年・2年・3年分を比較

必要な現金額は、NISAから毎月いくら生活費を補う予定なのかによって変わります。

例えば、毎月3万円・5万円・10万円を補う場合は、次のようになります。

毎月NISAから補う金額1年分2年分3年分
月3万円36万円72万円108万円
月5万円60万円120万円180万円
月10万円120万円240万円360万円

※毎月の不足額が一定で、現金からその金額を取り崩す場合の単純計算です。利息や物価変動は考慮していません。

例えば、毎月5万円をNISAから補う予定なら、1年分は60万円、2年分は120万円、3年分は180万円です。

ここでいう「生活費1年分・2年分・3年分」とは、生活費の全額ではなく、NISAから補う予定の金額に相当する現金を指します。

年金などの収入で生活費の大部分を賄える場合は、不足分を基準に考えられます。

なお、病気や住宅修繕などの急な支出に備える資金は、別途検討する必要があります。

現金を1年・2年・3年分確保すると取り崩しはどう変わる?

ここでは、NISAから毎月5万円を補う予定の人が、相場下落に備えて現金を確保するケースを考えます。

相場が下落した場合に現金で何か月生活費を補える?

例えば、毎月5万円を補う場合、現金60万円なら12か月、120万円なら24か月、180万円なら36か月分を賄えます。

この間は、生活費のためにNISAの資産を売却する必要性を減らせます。

ただし、現金がなくなるまでに相場が回復するとは限りません。

現金を多く持つほど安心?運用機会とのバランスを比較

現金を多く確保すると、相場下落時に売却を急がずに済む期間は長くなります。

一方で、現金として保有する分は、投資による値上がり益を得る機会がありません。

現金を確保する方法には、すでにある預貯金を取り崩し用に分けておく方法と、NISAなどの運用資産の一部を売却して現金にする方法があります。

運用資産を売却して確保する場合は、売却した分だけ運用資産が減ります。預貯金から確保する場合も、ほかの支出に使える現金とのバランスを考える必要があります。

NISAの取り崩し用の現金を確保するメリット

現金を確保しておくと、毎月の生活費を計画的に管理しやすくなります。

例えば、毎月の生活費が20万円で、年金収入が15万円なら、不足する5万円を現金から補う計画を立てられます。

また、年金などの収入と生活費の差額が明確になり、NISAからいくら補う必要があるかを把握しやすくなります。

取り崩し用の現金と、医療費などの急な支出に備える資金は、目的を分けて管理するとわかりやすくなります。

NISAの取り崩し用に現金を確保するときの注意点

現金を長期間保有すると、物価上昇によって実質的な購買力が低下する可能性があります。

また、現金を取り崩した後は、預貯金の余剰分を回したり、NISAの資産を一部売却したりして補充する方法もあります。

相場の回復時期は予測できないため、現金を補充できない場合も想定して、生活費や取り崩し額を見直せるようにしておきましょう。

まとめ|NISAの取り崩し用の現金は生活費と資産状況に合わせて決めよう

NISAの取り崩しに備える現金は、毎月の生活費の不足額をもとに考えられます。

現金を1年・2年・3年分のどれだけ確保すべきかに、一律の正解はありません。

年金などの収入、預貯金、生活費、NISAの運用資産を踏まえ、自分の家計に合った金額を検討しましょう。


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参考資料

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