NISAの取り崩しは何歳から始める?55歳・60歳・65歳・70歳を比較シミュレーション

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAの資産は、何歳から取り崩し始めればよい?」

「55歳や60歳から使い始める場合と、65歳や70歳まで待つ場合では、どれくらい差が出るのだろうか?」

NISAで積み立てた資産は、必要なタイミングで売却して生活費などに活用できます。

この記事では、55歳時点で1,000万円を保有している場合を想定し、55歳・60歳・65歳・70歳から毎月5万円を取り崩したときの資産残高を比較します。

NISAの取り崩しは何歳から始められる?

NISAには、原則として資産を売却できる年齢の制限はありません。

そのため、55歳や60歳から生活費に活用することも、65歳や70歳まで運用を続けることもできます。

取り崩し開始年齢は、年金や預貯金、毎月の生活費などを踏まえて決めることが大切です。

NISAの取り崩し開始年齢を55歳・60歳・65歳・70歳で比較する条件

今回は、取り崩し開始年齢だけを変え、次の条件で比較します。

項目シミュレーション条件
比較する開始年齢55歳・60歳・65歳・70歳
共通の出発点55歳
55歳時点の資産1,000万円
想定運用利回り年率3%
毎月の取り崩し額5万円
取り崩し開始前追加積立せず運用を継続
取り崩し開始後運用しながら毎月末に5万円を取り崩す
資産残高の比較時点75歳・80歳・85歳・90歳
税金・手数料考慮しない

※年率3%を一定と仮定し、実効月利に換算して月次複利で計算します。資産が不足した場合は、残高を0円として、それ以降の取り崩しはできないものとします。

4つのケースは、すべて55歳時点の1,000万円を共通の出発点として計算します。

取り崩し開始までは運用を続けるため、開始年齢によって取り崩し開始時点の資産額は異なります。

55歳・60歳・65歳・70歳から取り崩した場合の資産残高

取り崩し開始年齢別の資産残高を比較

年率3%で運用しながら、開始年齢から毎月5万円を取り崩した場合の資産残高は、次のとおりです。

取り崩し開始年齢75歳時点80歳時点85歳時点90歳時点資産が尽きる時期の目安
55歳約172万円0円0円0円約78歳
60歳約675万円約460万円約210万円0円約88歳9か月
65歳約1,109万円約963万円約793万円約596万円90歳時点で残高あり
70歳約1,483万円約1,397万円約1,296万円約1,180万円90歳時点で残高あり

※金額は万円単位で四捨五入しています。資産が尽きる時期は、毎月5万円の取り崩しを続けた場合に、残高が不足する月を示しています。0円は、その年齢までに資産を使い切ったことを示します。

今回の条件では、取り崩し開始年齢が遅いほど、同じ年齢時点での資産残高は多くなる結果となりました。

ただし、これは毎年一定の年率3%で運用できると仮定した結果であり、実際の資産残高や資産寿命を保証するものではありません。

取り崩し開始までの運用期間でどれくらい差が出る?

取り崩しを始める前に運用を続けた場合、開始時点の資産は次のようになります。

取り崩し開始年齢55歳からの運用期間開始時点の資産
55歳0年1,000万円
60歳5年約1,159万円
65歳10年約1,344万円
70歳15年約1,558万円

※55歳時点の1,000万円を年率3%で複利運用し、開始年齢まで追加積立・取り崩しを行わない場合の計算です。

今回の比較で残高に差が出るのは、取り崩し開始までの運用期間と、実際に資産を取り崩す期間が異なるためです。

なお、年率3%は計算上の仮定であり、実際の運用では相場によって資産が減少する可能性もあります。

NISAの取り崩しを早く始めるメリットと注意点

55歳や60歳から取り崩す場合は、早期退職後の生活費や年金受給前の収入を補えるメリットがあります。

一方、取り崩し期間が長くなり、相場下落時には多くの口数を売却する必要があるため、資産が早く減少する可能性があります。

毎月の取り崩し額は、資産残高に合わせて無理のない範囲で設定しましょう。

NISAの取り崩しを遅く始めるメリットと注意点

65歳や70歳まで取り崩しを待つ場合は、運用期間を長く確保できるメリットがあります。

ただし、運用を続けても資産が増えるとは限らず、取り崩し開始までの生活費は給与収入・年金・預貯金などで賄う必要があります。

NISAの資産残高だけでなく、取り崩しを待つ期間の家計も含めて判断しましょう。

まとめ|NISAの取り崩し開始年齢は生活費と資産残高で判断しよう

今回のシミュレーションでは、取り崩し開始を遅らせるほど、90歳時点の資産残高が多くなる結果となりました。

ただし、取り崩しを遅らせることが、すべての人にとって最適とは限りません。

年金の受給状況や預貯金、毎月の生活費などを踏まえ、自分に合った開始年齢と取り崩し額を考えましょう。


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参考資料

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