SBI証券のNISA対応アプリはどれ?投信・日本株・米国株の使い分けを解説

証券会社・口座開設

「SBI証券でNISAを始めたいけれど、どのアプリを使えばいいの?」

「投資信託と日本株、米国株は同じアプリで取引できる?」

SBI証券には複数の公式アプリがあり、投資する商品や利用目的によって使い分けます。

例えば、NISAの資産状況をまとめて確認するなら「SBI証券Plus」、投資信託を積み立てるなら「投信つみたてアプリ」が選択肢になります。

この記事では、SBI証券のNISAに使える主な4つのアプリの違い、できること・できないこと、使い始める方法を初心者向けに解説します。

SBI証券のNISAで使えるアプリは主に4種類

SBI証券のNISAで利用する主な公式アプリは、次の4種類です。

アプリ主な用途NISAでの使い方
SBI証券Plus資産管理NISAの保有資産・損益・積立設定状況などを確認
投信つみたてアプリ投資信託投信積立の設定・変更・保有ファンドの売却
SBI証券 株アプリ国内株式NISA成長投資枠で日本株・S株などを売買
SBI証券 米国株アプリ米国株式NISA成長投資枠で米国株・米国ETFなどを売買

※2026年10月時点。アプリの機能や対応商品は変更される場合があります。

資産全体の確認にはSBI証券Plus、実際の取引には商品ごとのアプリを利用するのが基本です。

なお、すべてのNISA商品を1つのアプリ内で直接売買できるわけではありません。一部の手続きはSBI証券のWebサイトで行います。

SBI証券のNISA対応アプリ4種類の特徴

SBI証券Plus|NISAの資産状況をまとめて確認

「SBI証券Plus」は、2026年2月に提供が開始された資産管理アプリです。

NISA口座に加えて、課税口座やiDeCoなどの資産状況をまとめて確認できます。

主な機能は次のとおりです。

  • NISAを含む保有資産の評価額・損益の確認
  • 配当金・分配金や実現損益の確認
  • 投資信託の積立設定状況の確認
  • AIによる相場ニュースの要約や銘柄情報の閲覧

国内株式・投資信託・米国株式などを保有している場合でも、資産全体の状況を確認しやすいことが特徴です。

また、NISA口座の開設状況やクレジットカード決済など、サービスの登録状況も確認できます。

ただし、SBI証券Plusのアプリ内で、株式や投資信託を直接売買したり、積立設定を行ったりすることはできません。

「買付」「売却」「積立設定」などのボタンから、SBI証券のWebサイトへ移動して手続きします。

そのため、NISAの運用状況を日常的に確認したい方に向いているアプリです。

投信つみたてアプリ|NISAの投資信託を積み立てる

「投信つみたてアプリ」は、投資信託の積立に特化したアプリです。

NISAのつみたて投資枠・成長投資枠で、対象の投資信託を積み立てる際に利用できます。

主な機能は次のとおりです。

  • 投資信託の検索・商品情報の確認
  • 現金積立・クレカ積立の設定や変更
  • 保有ファンドの評価額・損益の確認
  • 保有ファンドの売却注文

積立金額や購入頻度を設定でき、設定済みの積立内容を変更・解除することもできます。

保有する投資信託の売却も、アプリ内で手続きできます。

一方、投資信託を積立ではなく一括購入(スポット買付)する場合は、SBI証券のWebサイトで手続きします。

また、クレカ積立に利用するクレジットカードの新規登録・変更もWebサイトで行います。アプリのメニューから移動できるため、必要に応じて使い分けましょう。

なお、旧「かんたん積立アプリ」は、2026年2月28日に「投信つみたてアプリ」へ名称変更されました。

SBI証券 株アプリ|国内株式・S株を売買する

「SBI証券 株アプリ」は、国内株式の売買に対応したアプリです。

NISA成長投資枠で日本株やS株(単元未満株)を購入・売却する際に利用できます。

主な機能は次のとおりです。

  • 国内株式の銘柄検索
  • 株価・チャート・板情報の確認
  • 国内株式の買付・売却
  • S株(単元未満株)の注文

S株を利用すれば、対象の国内株式を1株から購入することもできます。

ただし、S株は通常の単元株取引と注文方法や約定タイミングが異なります。

また、株アプリでS株を購入することはできますが、Vポイント・Pontaポイントを利用した国内株式の買付注文は、PC版Webサイトから行う必要があります。

国内株式の通常の注文と、ポイントを利用した注文では、対応する取引画面が異なる点に注意しましょう。

SBI証券 米国株アプリ|米国株・米国ETFを売買する

「SBI証券 米国株アプリ」は、米国株式や米国市場に上場するETFの取引に対応したアプリです。

NISA成長投資枠で、対象の米国株・米国ETFを購入・売却できます。

主な機能は次のとおりです。

  • 米国株・米国ETFの銘柄検索
  • 株価・チャート・気配値の確認
  • 米国株・米国ETFの買付・売却
  • 保有証券・注文状況・約定履歴の確認

注文時には、対応する銘柄について円貨決済・外貨決済などの条件を選択できます。

一方、中国・韓国・シンガポールなど、米国以外の市場に上場する海外ETFについては、対応するSBI証券の外国株式取引画面を利用します。

米国株や米国ETFを中心に取引したい方に適したアプリです。

SBI証券のNISAでは複数のアプリを入れる必要がある?

SBI証券のNISAを利用するために、4種類すべてのアプリをインストールする必要はありません。

投資信託の積立が中心なら「投信つみたてアプリ」、資産全体もまとめて管理したいなら「SBI証券Plus」を追加するなど、自分の利用目的に合わせて選びましょう。

SBI証券のNISA対応アプリを利用する方法

アプリの利用開始は、基本的に次の2ステップです。

STEP1:公式アプリをダウンロードする

まず、SBI証券の公式サイトで利用したいアプリを確認しましょう。

iPhoneならApp Store、AndroidならGoogle Playから対象アプリをダウンロードします。

ダウンロードする際は、アプリ名だけでなく提供元も確認してください。

STEP2:SBI証券の口座情報でログインする

アプリを起動したら、SBI証券の証券総合口座のログイン情報を使ってログインします。

初回ログイン時には、利用するアプリや設定に応じて追加の認証が求められる場合があります。

また、アプリをダウンロードしただけでは、NISA口座は開設されません。

NISAで取引したい場合は、SBI証券のNISA口座が利用可能な状態になっていることを確認しましょう。

実際に注文する際は、対象商品がNISAに対応していることと、預り区分がNISAになっていることを確認してください。

SBI証券のNISAアプリで注意したいこと

NISAの残り投資枠は注文前に確認する

NISA口座で保有している資産の評価額と、これから新たに投資できる残り枠は別のものです。

例えば、購入した投資信託の評価額が増えても、その増加額によって年間投資枠が減るわけではありません。

NISAの残り投資可能枠は、投信つみたてアプリ・株アプリ・米国株アプリの口座管理画面などで確認できます。

また、SBI証券のPC版Webサイトでは、「口座管理」内の「口座サマリー」にある「NISA投資可能枠」から確認できます。

特に成長投資枠で株式を購入する場合は、注文前に残り投資可能枠を確認しておきましょう。

アプリのログイン認証とセキュリティを確認する

証券口座には資産情報や個人情報が含まれているため、アプリのセキュリティ対策も重要です。

次の点を確認しましょう。

  • SBI証券の公式アプリ・公式サイトを利用する
  • アプリとスマートフォンのOSを最新の状態に保つ
  • 利用可能なパスキー認証などの本人確認機能を設定する
  • 不審なメール・SMSのリンクからログインしない
  • パスワードや認証コードを第三者に伝えない

アプリにログインできない場合は、入力内容に加え、アプリ・ツールのログイン制限設定やSBI証券のメンテナンス・障害情報も確認してください。

SBI証券のNISAアプリでよくある質問

NISAの取引はアプリなしでもできる?

はい。SBI証券では、WebサイトからもNISA対象の投資信託や国内株式、外国株式などを取引できます。

アプリのインストールは必須ではありません。

パソコンで取引したい場合や、アプリで対応していない手続きを行いたい場合は、SBI証券のWebサイトを利用しましょう。

まとめ|SBI証券のNISAアプリは取引目的で使い分けよう

SBI証券では、投資する商品や資産管理の目的に応じて、複数の公式アプリを使い分けます。

NISAの資産管理にはSBI証券Plus、投資信託の積立には投信つみたてアプリ、国内株式には株アプリ、米国株式には米国株アプリが基本です。

すべてのアプリを入れる必要はなく、自分が利用する機能に合わせて選べます。

各アプリの最新機能や操作方法は、SBI証券の公式ガイドで確認してください。


※本記事は2026年10月時点で確認できる公開情報をもとに作成しています。アプリの名称・機能・対応端末・認証方法・画面表示などは変更される場合があります。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。NISAでの投資にも価格変動などによる元本割れのリスクがあります。

タイトルとURLをコピーしました