S&P500と米国高配当株はどっちがいい?リターン・配当金・リスクを比較

NISAの商品選び

NISAで米国株式に投資する際、「S&P500と米国高配当株はどっちがいいの?」と迷う人もいるでしょう。

S&P500は米国の主要大型株に幅広く投資する指数です。一方、米国高配当株は配当利回りの高い企業を中心に投資する方法です。

どちらも株価の値上がり益と配当収入を期待できますが、投資対象や配当の受け取り方には違いがあります。

この記事では、S&P500と米国高配当株の違いを、配当利回り・トータルリターン・リスク・NISAでの購入方法から比較します。

資産形成と配当収入のどちらを重視するか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

S&P500と米国高配当株はどっちがいい?まず結論

結論からいうと、米国の主要大型株に幅広く投資したいならS&P500、定期的な配当収入を重視したいなら米国高配当株が比較候補になります。

まずは基本的な違いを確認しましょう。

比較項目S&P500米国高配当株
投資対象米国の主要大型企業米国の高配当企業
銘柄選定時価総額・収益性など配当利回り・財務健全性など
投資方針幅広い米国株式への投資配当収入を重視した投資
配当収入あり相対的に高い傾向
値上がり益期待できる期待できる
配当金の再投資可能可能
減配リスクありあり
為替リスクありあり
代表的なETFVOOVYM・HDV・SPYD
元本保証なしなし

※米国高配当株は単一の指数ではなく、ETFや投資信託によって銘柄選定基準や投資割合が異なります。

S&P500にも配当を支払う企業が含まれており、高配当株でも株価の上昇によって利益を得られる可能性があります。

そのため、配当収入だけでなく、株価の値動きも含めた運用成果で比較することが大切です。

S&P500と米国高配当株の仕組み・投資対象を比較

S&P500は約500社、米国高配当株は配当利回りなどを基準に選ぶ

S&P500は、米国を代表する大型企業約500社で構成される株価指数です。

企業規模に加え、収益性や流動性などの条件を考慮して構成銘柄が選ばれています。

一方、米国高配当株への投資では、配当利回りや配当の持続可能性などを重視します。

配当利回りとは、株価に対して年間どれくらいの配当金を受け取れるかを示す指標です。

例えば、株価100ドルで年間配当金が3ドルなら、配当利回りは3%となります。

ただし、高配当株を選ぶ基準は商品によって異なるため、同じ米国高配当株投資でも運用成果に差が生じます。

VYM・HDV・SPYDは構成銘柄や選定基準が異なる

米国高配当株に投資する代表的なETFには、VYM・HDV・SPYDがあります。

ETF主な特徴投資対象
VYM高配当企業に幅広く分散投資米国の高配当株式
HDV財務健全性や配当の持続可能性などを重視一定の選定基準を満たす高配当企業
SPYDS&P500の高配当80銘柄を原則均等加重で保有S&P500構成企業のうち高配当80銘柄

VYMは比較的多くの企業に分散するETFです。

HDVは配当利回りに加え、企業の財務健全性などを考慮して銘柄を選びます。

SPYDはS&P500の構成銘柄から配当利回りの高い80銘柄を選び、原則として均等な割合で投資します。

同じ高配当株ETFでも、構成銘柄や業種への投資割合が異なるため、配当利回りだけでなく、商品の仕組みも確認しましょう。

配当利回りが高いほど有利とは限らない理由

配当利回りが高い商品は魅力的に見えますが、必ずしも有利な投資先とは限りません。

例えば、株価100ドルで年間配当金が4ドルの企業があるとします。

この場合、配当利回りは4%です。

その後、企業の業績悪化などで株価が80ドルまで下落し、年間配当金が4ドルのままなら、配当利回りは5%に上昇します。

しかし、株価自体は20%下落しています。

さらに、業績悪化によって配当金が減額される可能性もあります。

つまり、株価の下落によって見かけ上の配当利回りが高くなる場合があるということです。

高い利回りだけで判断せず、企業の業績や減配リスクにも注意しましょう。

S&P500と米国高配当株のリターン・配当金・リスクを比較

過去1年・3年・5年のトータルリターンを同じ条件で比較する

S&P500と米国高配当株では、実際の運用成果にどれくらいの違いがあるのでしょうか。

ここでは、S&P500に連動するVOOと、高配当ETFのVYM・HDV・SPYDを比較します。

ETF過去1年過去3年(年率)過去5年(年率)
VOO(S&P500)+15.70%+22.85%+13.75%
VYM(高配当)+12.81%+17.69%+11.64%
HDV(高配当)+17.86%+16.06%+12.10%
SPYD(高配当)+7.83%+13.99%+7.70%

※2026年9月30日時点。米ドル建て、分配金再投資、税引前、純資産価額(NAV)ベースのETF運用実績です。ETF経費率控除後の数値であり、3年・5年は累積リターンではなく年率換算値です。出典:Vanguard・BlackRock・State Streetの公表データ等。

この期間では、過去3年・5年のリターンはVOOが最も高くなっています。

一方、過去1年ではHDVがVOOを上回っています。

比較する期間や市場環境によって、S&P500と高配当株の優劣は変わります。

なお、この表は分配金を再投資したトータルリターンであり、実際に現金で受け取った配当金の割合を示すものではありません。

また、米ドル建ての実績なので、日本の投資家が円換算した場合の運用成果とは異なります。

配当利回りと受け取れる配当金の違いを確認する

高配当株に投資する場合、実際にどれくらいの分配金を受け取れるかも重要です。

まず、VOO・VYM・HDV・SPYDの分配金利回りを比較しましょう。

ETF分配金利回り(参考値)基準日
VOO(S&P500)約1.1%2026年8月31日
VYM(高配当)約2.3%2026年8月31日
HDV(高配当)3.05%2026年9月30日
SPYD(高配当)4.47%2026年10月13日

※各運用会社が公表する直近実績に基づく分配金利回りです。VanguardのDividend Yield、BlackRockの12m Trailing Yield、State StreetのFund Distribution Yieldを参照しています。いずれも過去の分配実績を基にした指標ですが、算出上の細かな定義と基準日は完全には一致しないため、厳密な同日比較ではなく、利回りの水準を把握する参考値としてご覧ください。将来の分配金や利回りを保証するものではありません。

この比較では、SPYDの分配金利回りが最も高く、VOOが最も低い水準となっています。

ただし、前述のトータルリターン比較では、過去3年・5年の運用成果はVOOが上回っています。

このように、分配金利回りと資産全体の運用成果は別の指標です。

例えば、100万円を配当利回り3%の商品に投資すると、年間配当金は税引前で約3万円になります。

ただし、実際の分配金額や支払頻度は商品によって異なり、税金や為替変動によって円換算の受取額も変わります。

また、配当金が支払われると、一般にその分だけ企業やファンドの資産価値が減少する要因となるため、配当金が資産に無条件で上乗せされるわけではありません。

株価下落・減配・円高によるリスクを比較する

S&P500と米国高配当株は、どちらも株価下落や円高によって損失が生じる可能性があります。

特に高配当株では、企業の業績悪化による減配や、商品によって特定業種への投資割合が高くなる点にも注意が必要です。

例えば、金融やエネルギーなどの業種への投資割合が高い場合、その業種の不調がETF全体の運用成果に影響することがあります。

高配当株だからといって、株価の値下がりが必ず小さくなるわけではありません。

どちらも元本保証はなく、配当収入があっても資産全体では損失になる可能性があります。

NISAでS&P500・米国高配当株に投資する方法

つみたて投資枠・成長投資枠の対象商品を確認する

NISAでは、S&P500と米国高配当株のどちらにも投資できます。

ただし、購入できる投資枠は商品によって異なります。

例えば、S&P500連動の「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。

一方、「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド」は成長投資枠の対象です。

米国ETFのVYM・HDV・SPYDを直接購入する場合も、NISAでは成長投資枠を利用します。

高配当株に投資する商品が、すべてつみたて投資枠の対象になるわけではありません。

購入前に、商品ごとの対象枠と証券会社の取扱状況を確認しましょう。

代表的な国内投資信託の信託報酬・分配方針を比較する

NISAで購入できる代表的な国内投資信託を比較すると、次のようになります。

商品名信託報酬等(年率・税込)決算頻度NISA対象枠
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)0.08140%以内年1回両方
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド実質0.1038%程度年1回成長
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)実質0.1038%程度年4回成長
楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド(楽天・VYM)実質0.172%程度年1回両方

※2026年10月時点の公表情報に基づく数値です。投資先ETFの経費率を含めた実質的な信託報酬等を表示しています。eMAXIS Slimは純資産総額に応じて信託報酬率が段階的に変わります。監査費用・売買費用などが別途発生する場合があります。

ここで重要なのは、高配当株に投資する国内投資信託でも、必ず分配金が支払われるわけではないことです。

例えば、楽天・米国高配当株式インデックス・ファンドは、2026年7月の決算まで分配金の支払い実績がありません。

投資先から受け取った配当金などはファンド内で運用され、その成果が基準価額に反映されます。

一方、年4回決算型の商品は年4回の分配機会がありますが、毎回の分配金が保証されているわけではありません。

例えば、「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)」では、2026年8月20日の決算で1万口当たり80円(税引前)の分配金が支払われました。

ただし、実際の分配金額は決算ごとに変わる可能性があり、支払いがない場合もあります。

また、国内投資信託の分配金には、運用利益に相当する「普通分配金」と、元本の一部を払い戻す「元本払戻金(特別分配金)」があります。

特別分配金は利益ではなく元本の払い戻しに相当するため、分配金が多くても、そのすべてが運用利益とは限りません。

なお、投資信託の分配金を使ってNISA口座で追加購入する場合、その買付額は年間投資枠を使用します。

これに対し、ファンド内部で収益が再投資される場合は、投資家自身が追加購入するわけではないため、新たなNISA投資枠を使用しません。

分配金の自動再投資でNISA枠が不足した場合は、証券会社の設定や商品によって、課税口座で再投資される場合などがあります。

長期的な資産形成を重視する場合は、信託報酬だけでなく、こうした分配方針も比較しましょう。

米国ETFのVYM・HDV・SPYDを直接購入する方法と税金の違い

米国高配当株に投資する方法には、国内投資信託のほかに、米国ETFを直接購入する方法もあります。

代表的なETFの経費率は次のとおりです。

ETF投資対象経費率(年率)
VOOS&P5000.03%
VYM米国高配当株0.04%
HDV米国高配当株0.08%
SPYDS&P500高配当80銘柄0.07%

※2026年10月時点の公表情報に基づきます。売買手数料や為替手数料などは含みません。

米国ETFは市場取引時間中に売買でき、通常は1株単位で購入します。

一方、国内投資信託は証券会社によって100円から金額を指定して購入できるため、少額積立に利用しやすい特徴があります。

また、NISAで米国ETFを直接購入する場合は、分配金への課税にも注意が必要です。

米国ETFの分配金には、日米租税条約の適用により原則として米国で10%の源泉徴収税がかかります。

例えば、税引前の分配金が100ドルなら、米国で10ドルが源泉徴収され、受取額は90ドルとなります。

NISA口座では日本国内の配当課税は原則非課税ですが、米国で源泉徴収された税金は残り、外国税額控除も利用できません。

国内投資信託でも、組み入れた外国資産から受け取る配当金などに外国税がかかる場合があります。

なお、米国ETFから受け取った分配金を使ってNISA口座でETFを追加購入する場合も、その買付額は年間投資枠を使用します。

現金で配当収入を受け取りたい場合は米国ETFや分配型投資信託、ファンド内での再投資を重視する場合は分配を抑えた国内投資信託が比較候補になります。

米国ETFの取扱銘柄やNISA成長投資枠での購入可否は証券会社によって異なるため、事前に確認しましょう。

S&P500と米国高配当株はどんな人に向いている?

長期的な資産形成や積立投資を重視する場合はS&P500が比較候補

S&P500は、米国の主要大型企業に幅広く投資し、長期的な資産形成を目指したい人に向いている選択肢です。

特に、定期的な現金収入よりも、運用成果を再投資しながら資産を増やしたい場合に比較候補になります。

ただし、S&P500も株価下落による損失が生じる可能性があります。

S&P500一本での運用について詳しく知りたい人は、関連記事「NISAはS&P500だけでもいい?」も参考にしてください。

定期的な配当収入を重視する場合は米国高配当株が比較候補

米国高配当株は、資産の値上がりに加え、定期的な現金収入を重視したい人に向いている選択肢です。

受け取った配当金を生活費の一部に充てたり、別の投資に利用したりできます。

ただし、配当金の金額は保証されておらず、株価下落によって資産全体が減少する場合もあります。

両方を組み合わせる場合は銘柄の重複と資産配分に注意する

S&P500と米国高配当株を両方購入することもできます。

例えば、NISAで次のように保有する場合です。

投資対象配分
S&P500連動投資信託50%
米国高配当株ETF・投資信託50%
合計100%

この組み合わせでは、米国株式への投資を維持しながら、高配当企業への配分を高めることができます。

ただし、投資先には重複があり、米国以外への地域分散が広がるわけではありません。

両方を購入する必要があるかは、配当収入をどの程度重視するかによって判断しましょう。

まとめ|S&P500と米国高配当株は投資目的とトータルリターンで判断しよう

S&P500と米国高配当株は、どちらも米国株式に投資する方法ですが、投資方針に違いがあります。

主な特徴を整理すると、次のようになります。

  • S&P500:米国の主要大型企業に幅広く投資し、長期的な資産形成を目指す選択肢
  • 米国高配当株:配当利回りの高い企業を中心に投資し、定期的な配当収入を重視する選択肢
  • 運用成果の比較:配当利回りだけでなく、株価の値動きと配当収入を合わせたトータルリターンが重要

高配当株は配当収入が魅力ですが、株価下落や減配によって損失が生じる可能性があります。

NISAで長期投資をするなら、資産の成長と配当収入のどちらを重視するのかを明確にし、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。

生活費や近い将来に必要な資金とは分け、無理のない範囲で投資を検討しましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月17日時点で確認した情報をもとに作成しています。運用実績・配当利回り・費用・NISA対象商品などは変更される場合があります。投資判断の際は、最新の目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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