30代からNISAを始めるといくらになる?20年・30年運用をシミュレーション

NISA運用・積立シミュレーション

「30代からNISAを始めても、資産形成に間に合う?」

「35歳から毎月1万円・3万円を積み立てたら、65歳でいくらになる?」

「住宅費や教育費などがある場合、毎月いくら積み立てればよい?」

35歳から月3万円を30年間、年率5%で積み立てた場合、積立元本1,080万円に対して65歳時点の資産評価額は約2,446.1万円となる計算です。

年率3%の場合は、約1,736.1万円となります。

ただし、いずれも一定の利回りを仮定した試算であり、実際の運用成果を保証するものではありません。

この記事では、30代からNISAを始めた場合の20年後・30年後の資産額を、毎月の積立金額別にシミュレーションします。

さらに、35歳と40歳から始めた場合の違いや、30代が家計に無理なく積立投資を続けるための考え方についても解説します。

30代からNISAを始めると何年間運用できる?

30代からNISAを始める場合、開始年齢によって将来の資産形成に使える期間が異なります。

2024年からのNISAでは非課税保有期間が無期限となっているため、30代からでも20年間・30年間といった長期運用が可能です。

例えば、30代から積立投資を始めた場合、20年後・30年後の年齢は次のとおりです。

  • 30歳から開始:20年後は50歳、30年後は60歳
  • 35歳から開始:20年後は55歳、30年後は65歳
  • 39歳から開始:20年後は59歳、30年後は69歳

このように、30代から始めても、老後資金などに向けて長期の資産形成を計画できます。

ただし、実際に何年間積み立てられるかは、毎月の積立額とNISAの非課税保有限度額によっても異なります。

30代からNISAを始めるといくらになる?20年・30年シミュレーション

ここでは、毎月3,000円〜5万円を積み立てた場合の20年後・30年後の資産額を比較します。

計算条件は次のとおりです。

  • 資産額の確認時点:積立開始から20年後・30年後
  • 毎月の積立金額:3,000円・5,000円・1万円・2万円・3万円・5万円
  • 想定利回り:年率3%・5%(運用コスト控除後とし、追加費用は考慮しない)
  • 毎月末に積み立て、年率を実効月利に換算して複利計算する
  • 途中で売却・引き出しを行わず、毎月の積立以外に追加買付けは行わない
  • 分配金を支払わず、運用成果が基準価額に反映される投資信託を想定する
  • NISA制度は2026年時点の条件が継続すると仮定する

今回の積立額では、30年間の積立元本はいずれもNISAの非課税保有限度額1,800万円以内に収まります。

毎月3,000円〜5万円の20年後・30年後の資産額

毎月の積立額20年後 年率3%20年後 年率5%30年後 年率3%30年後 年率5%
3,000円約98.1万円約121.7万円約173.6万円約244.6万円
5,000円約163.4万円約202.9万円約289.4万円約407.7万円
1万円約326.9万円約405.8万円約578.7万円約815.4万円
2万円約653.7万円約811.6万円約1,157.4万円約1,630.8万円
3万円約980.6万円約1,217.4万円約1,736.1万円約2,446.1万円
5万円約1,634.3万円約2,029.0万円約2,893.6万円約4,076.9万円

※毎月末積立・複利計算による試算です。金額は万円単位で小数第2位を四捨五入しています。年率3%・5%は将来の運用成果を予測・保証するものではありません。

例えば、35歳から月3万円を年率5%で積み立てた場合、資産評価額は次のとおりです。

  • 55歳時点(20年後):約1,217.4万円(積立元本720万円)
  • 65歳時点(30年後):約2,446.1万円(積立元本1,080万円)

同じ月3万円でも、積立期間が20年間と30年間では、積立元本と運用成果に差が生まれます。

35歳と40歳からNISAを始めると65歳時点でどれくらい違う?

NISAを35歳から始める場合と、40歳から始める場合では、65歳までの積立期間に5年間の差があります。

毎月3万円を積み立て、年率5%で運用できたと仮定すると、65歳時点の資産額は次のとおりです。

開始年齢積立期間積立元本65歳時点の資産額
35歳30年間1,080万円約2,446.1万円
40歳25年間900万円約1,757.2万円

※毎月末積立・年率5%を仮定した複利計算です。途中売却や追加買付けは行わず、2026年時点のNISA制度が継続すると仮定しています。

この条件では、65歳時点の資産評価額に約688.9万円の差が生まれます。

この差には、35歳から始めた方が5年間長く積み立てた元本180万円と、運用益の差約508.9万円が含まれています。

年齢そのものによって運用利回りが変わるわけではありません。

早く始めることで、同じ65歳までに積立投資を続けられる期間を長く確保できることがポイントです。

ただし、この比較は一定の年率5%を仮定した試算であり、実際に早く始めた方が必ず多くの資産を得られるという意味ではありません。

30代からNISAを始める場合、非課税保有限度額1,800万円はどうなる?

2026年時点の成人向けNISAでは、つみたて投資枠の年間投資上限額は120万円、非課税保有限度額は1,800万円です。

非課税保有限度額は、運用益を含む資産評価額ではなく、商品の**取得金額(簿価)**を基準に管理されます。

例えば、35歳から積み立てる場合、月3万円と月5万円では次のような違いがあります。

月3万円の場合

3万円 × 12か月 × 30年間 = 1,080万円

35歳から65歳まで積み立てても、取得金額は1,800万円以内に収まります。

月5万円の場合

5万円 × 12か月 × 30年間 = 1,800万円

35歳から始めると、65歳時点で取得金額が1,800万円に達します。

なお、運用によって資産評価額が1,800万円を超えても、それだけで非課税保有限度額を超えたことにはなりません。

いずれも、ほかにNISAで買付けをせず、途中で売却もしない条件です。

また、NISAで保有している商品を売却した場合は、その商品の取得金額に相当する非課税保有限度額を翌年以降、年間投資枠の範囲内で再利用できます。

30代から長期積立を考える場合も、毎月の積立額と非課税保有限度額の関係を確認しておくことが大切です。

30代はNISAを月いくら積み立てる?家計と将来の目標から考えよう

30代でNISAを始める場合、毎月いくら積み立てるかは、収入や貯蓄額、将来の資金計画によって異なります。

目標金額から必要な積立額を考えると同時に、現在の家計に無理がないかも確認しましょう。

35歳から65歳までに1,000万円を目指すなら月いくら必要?

35歳から65歳までの30年間で、1,000万円以上を目指す場合を考えます。

今回の計算条件で必要な毎月の積立額を、1,000円単位で切り上げると次のとおりです。

  • 年率3%:月約1.8万円
  • 年率5%:月約1.3万円

ただし、これらは一定の想定利回りによる計算結果であり、実際に1,000万円へ到達することを保証するものではありません。

目標金額から必要な積立額を逆算することはできますが、家計に無理のない金額で続けることが大切です。

近い将来に必要なお金を確保する

30代では、住宅関連費用や教育費、育児、転職などによって支出が変わる場合があります。

NISAは必要なときに保有商品を売却できますが、その時点の相場によっては元本割れしている可能性もあります。

そのため、生活費や緊急時に備える預貯金、数年以内に使う予定のお金を確保したうえで、長期間使う予定のない資金を投資に回すことが大切です。

積立額は途中で見直してもよい

最初から月3万円・5万円を積み立てる必要はありません。

例えば、家計に余裕があるときは増額し、住宅費や教育費などの支出が増える時期には減額する方法もあります。

積立を続けることが難しくなった場合は、一時的に停止することも選択肢です。

生活環境の変化に合わせて積立額を見直し、無理なく続けられる計画を立てましょう。

長期運用でも元本割れの可能性はある

NISAで20年間・30年間積み立てても、必ず利益が得られるわけではありません。

長期・積立・分散投資を続けても、価格変動や為替変動などによって損失が生じる可能性があり、元本は保証されません。

また、今回のシミュレーションで示した将来の資産額は、物価上昇を差し引いた現在の価値ではありません。

まとめ|30代からNISAを始めるなら積立期間と家計のバランスを考えよう

今回のポイントを整理します。

  • 30代からNISAを始めても、20年・30年という長期の資産形成を計画できる
  • 35歳から月3万円を30年間積み立てた場合、年率5%では65歳時点で約2,446.1万円となる試算
  • 同じ65歳時点で比較すると、35歳開始と40歳開始では積立期間に5年間の差がある
  • 35歳から65歳までに1,000万円を目指す積立額の目安は、年率3%で月約1.8万円、年率5%で月約1.3万円
  • 住宅関連費用や教育費なども考慮し、家計に無理のない積立額を設定することが大切

30代からNISAを始める場合は、将来の目標金額だけでなく、生活費・貯蓄・非課税保有限度額を踏まえ、自分の家計に合った積立計画を立てましょう。

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参考資料

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