「年金だけでは、老後の生活費が足りないかもしれない」
「不足する分をNISAで補うと、資産は何年持つのだろう?」
老後の生活費は、年金などの収入だけで賄えるとは限りません。
毎月の収入より支出が多い場合は、NISAで運用してきた資産を取り崩し、不足分を補う方法があります。
ただし、取り崩す金額が大きいほど、資産が早く減る可能性があります。
この記事では、年金などの収入と生活費の差額をNISAで補う方法を解説し、月3万円・5万円・10万円を取り崩した場合の資産残高をシミュレーションします。
年金だけでは生活費が足りない場合はNISAで補える?
年金などの収入だけでは生活費が足りない場合、NISAの資産を売却して不足分を補うことができます。
大切なのは、NISAからいくら取り崩すかを考える前に、毎月の不足額を把握することです。
年金の受給額だけでなく、税金や社会保険料などを差し引いた実際の手取り収入を基準に考えましょう。
年金と生活費の差額はいくら?月3万円・5万円・10万円の不足額を比較
年金などの手取り収入と生活費の差額によって、NISAから補う必要がある金額は変わります。
例えば、毎月の手取り収入を15万円と仮定すると、次のようになります。
| 毎月の生活費 | 年金などの手取り収入 | 毎月の不足額 | 年間不足額 |
|---|---|---|---|
| 18万円 | 15万円 | 3万円 | 36万円 |
| 20万円 | 15万円 | 5万円 | 60万円 |
| 25万円 | 15万円 | 10万円 | 120万円 |
※金額は説明用の仮定であり、実際の年金受給額や平均的な生活費を示すものではありません。
毎月の不足額が3万円なら年間36万円、5万円なら60万円、10万円なら120万円が必要です。
まずは毎月の不足額を計算し、NISAから年間いくら取り崩す必要があるのかを把握しましょう。
なお、医療費や住宅修繕費などの臨時支出は、別途考慮する必要があります。
NISAで月3万円・5万円・10万円を補うと資産は何年持つ?
ここでは、65歳から生活費の不足額をすべてNISAで補う場合を比較します。
シミュレーション条件は次のとおりです。
| 項目 | シミュレーション条件 |
|---|---|
| 取り崩し開始年齢 | 65歳 |
| 初期資産 | 1,000万円 |
| 想定運用利回り | 年率3% |
| 毎月の取り崩し額 | 3万円・5万円・10万円 |
| 取り崩し時期 | 毎月末 |
| 比較年齢 | 70歳・75歳・80歳・85歳・90歳 |
| 追加積立 | なし |
| 税金・手数料 | 考慮しない |
※年率3%を一定と仮定し、実効月利に換算して月次複利で計算します。取り崩し額は一定とし、物価変動は考慮していません。資産が尽きた後は取り崩しを継続できないものとします。
月3万円・5万円・10万円を補う場合の資産残高を比較
65歳時点で1,000万円を保有していた場合、資産残高は次のようになります。
| 年齢 | 月3万円 | 月5万円 | 月10万円 |
|---|---|---|---|
| 65歳(開始時) | 1,000万円 | 1,000万円 | 1,000万円 |
| 70歳 | 約966万円 | 約836万円 | 約513万円 |
| 75歳 | 約926万円 | 約647万円 | 0万円 |
| 80歳 | 約879万円 | 約427万円 | 0万円 |
| 85歳 | 約826万円 | 約172万円 | 0万円 |
| 90歳 | 約763万円 | 0万円 | 0万円 |
※各年齢時点の資産残高を万円単位で四捨五入しています。0万円は、その時点までに資産が尽きたことを示します。
同じ1,000万円から始めても、毎月の取り崩し額によって資産残高に大きな差が生じます。
NISAの資産がなくなるのは何歳ごろ?
今回の条件で、資産が尽きる時期を計算すると次のようになります。
| 毎月の取り崩し額 | 資産が尽きる時期の目安 |
|---|---|
| 月3万円 | 90歳時点でも資産が残る |
| 月5万円 | 88歳ごろ |
| 月10万円 | 74歳7か月ごろ |
※年率3%で運用し続けられると仮定した計算上の目安です。実際の資産寿命を保証するものではありません。
不足額が大きい場合は、NISAの資産だけで何年補えるのかを確認しておくことが重要です。
生活費の不足分をNISAで補うメリット
NISAの資産を活用すれば、年金などの収入だけでは足りない生活費を補えます。
また、NISA口座内で保有する対象商品の売却益は原則非課税で、必要に応じて保有資産の一部を売却できます。
年金などの収入と組み合わせることで、老後の生活費を確保する選択肢が増えます。
生活費の不足分をNISAで補うときの注意点
今回のシミュレーションは年率3%を一定と仮定していますが、実際の運用利回りは変動します。
相場下落時に生活費のための売却が続くと、想定より早く資産が減る可能性があります。
また、物価上昇や医療・介護費用などによって、将来の不足額が増えることも考えられます。
NISAだけに頼らず、預貯金やほかの収入も含めて、無理のない取り崩し計画を立てましょう。
まとめ|生活費の不足額を把握してNISAの取り崩し額を決めよう
年金だけでは生活費が足りない場合、NISAの資産を取り崩して不足分を補うことができます。
ただし、毎月の不足額が大きいほど、資産が早く尽きる可能性があります。
まずは年金などの手取り収入と生活費の差額を計算し、NISAの資産残高に合った取り崩し額を考えましょう。
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参考資料

