NISAのつみたて投資枠を始めるとき、
「投資信託は1本しか積み立てられない?」
「2本や3本に分けてもいい?」
「複数の商品を買ったら年間120万円の枠はどうなる?」
と疑問に感じることがあるでしょう。
つみたて投資枠では、対象となる複数の商品を組み合わせて積み立てることができます。
ただし、商品を複数に分けても年間投資枠が増えるわけではありません。
この記事では、つみたて投資枠で複数の商品を積み立てる仕組みや、積立金額の分け方、年間120万円との関係、注意点を初心者向けに解説します。
※実際に設定できる商品数や積立方法、最低積立金額などは金融機関によって異なります。
つみたて投資枠では複数の商品を積立できる?
つみたて投資枠では、対象商品の中から複数の商品を選んで積み立てることができます。
たとえば、
- 投資信託A
- 投資信託B
のように、2つ以上の商品へ同時に積立設定することも可能です。
1人につき1商品しか選べない制度ではありません。
ただし、新しく積み立てる商品は、つみたて投資枠の対象商品である必要があります。
つみたて投資枠では何本まで積立できる?
つみたて投資枠では、「1本まで」「2本まで」といった一律の本数だけで考える仕組みではありません。
複数の商品を積み立てることができますが、実際に設定できる商品数や注文条件などは金融機関のサービスによって異なる場合があります。
そのため、複数の商品を積み立てたい場合は、利用している金融機関の積立設定を確認しましょう。
複数の商品へ積立金額をどう分ける?
複数の商品を積み立てる場合は、毎月の積立予定額を商品ごとに分けて設定します。
たとえば毎月5万円を積み立てる場合、
- 投資信託A:月3万円
- 投資信託B:月2万円
というように設定できます。
どの商品へいくら配分するかは、自分の投資方針や資産配分に合わせて決めます。
ただし、複数の商品へ分けても、つみたて投資枠の年間投資枠が商品ごとに与えられるわけではありません。
年間投資枠は、すべての商品を合計して年間120万円までです。
たとえば、
- 投資信託A:年間60万円
- 投資信託B:年間40万円
- 投資信託C:年間20万円
なら、
60万円+40万円+20万円=120万円
となります。
3商品を積み立てているからといって、
120万円×3商品=360万円
になるわけではありません。
複数の商品を積み立てる場合は、商品ごとの積立額だけでなく、すべてを合計した年間買付額も確認しましょう。
年間投資枠については、別の記事で詳しく解説しています。
関連記事:つみたて投資枠の上限はいくら?年間120万円・毎月の積立額を解説
複数商品を積み立てるときの注意点
複数の商品を積み立てる場合は、商品数だけでなく、投資先や積立総額も確認しておきましょう。
投資先が重複していないか確認する
複数の商品を持っていても、必ず十分な分散投資になるとは限りません。
別々の投資信託でも、投資している国や企業、資産などが大きく重複している場合があります。
そのため、
何本持っているか
ではなく、
それぞれの商品が何に投資しているか
を確認することが大切です。
商品を増やしすぎると管理が複雑になる
積み立てる商品が増えると、
- 商品ごとの積立金額
- 評価額
- 資産配分
など、確認する項目も増えます。
複数の商品を持つこと自体を目的にするのではなく、自分が管理しやすい範囲で考えましょう。
毎月の積立総額を確認する
複数の商品へ積立設定するときは、商品ごとの金額だけでなく、毎月の積立総額も確認しましょう。
設定する商品が増えると、合計金額が想定より大きくなることがあります。
家計に無理のない範囲で積立額を設定することが大切です。
途中から商品を追加・減らすことはできる?
複数積立を始めた後でも、商品の追加、一部商品の積立停止、積立金額の変更などができます。
今後積み立てる商品そのものを変更したい場合については、別の記事で詳しく解説しています。
関連記事:つみたて投資枠の銘柄は変更できる?積立先の変更・売却・スイッチングを解説
積立金額を変更する方法についてはこちらで解説しています。
関連記事:つみたて投資枠の積立金額は変更できる?増額・減額するときの考え方を解説
まとめ|複数商品でも年間120万円の枠は共通
つみたて投資枠では、対象となる複数の商品を組み合わせて積み立てることができます。
主なポイントは、
- 複数の商品を同時に積み立てられる
- 積立金額は商品ごとに分けて設定できる
- 年間120万円の投資枠は複数商品の合計
- 商品数を増やせば必ず分散になるわけではない
- 途中から商品の追加・停止・金額変更もできる
という点です。
複数の商品を積み立てる場合は、商品数そのものではなく、投資先の重複や毎月の積立総額、全体の資産配分を確認しながら設定しましょう。
※制度内容は2026年10月時点の情報を基にしています。対象商品や積立設定の条件などは金融機関によって異なるため、利用時は各金融機関の最新情報を確認してください。

