こどもNISAでは、すべての金融商品を自由に購入できるわけではありません。
対象となるのは、長期・積立・分散投資に適した一定の商品です。
そのため、
「投資信託なら何でも買える?」
「個別株やETFは対象?」
「金融機関によって買える商品は違う?」
と疑問に思う人もいるでしょう。
この記事では、こどもNISAで購入できる商品の基本ルールや、対象となる商品の条件、金融機関ごとの取扱商品の違いをわかりやすく解説します。
こどもNISAでは何が買える?
こどもNISAでは、長期・積立・分散投資に適した一定の商品が対象です。
金融機関で販売されている投資信託を、すべて購入できるわけではありません。
通常の課税口座では購入できても、こどもNISAでは対象外となる商品もあります。
こどもNISAの対象商品にはどんな条件がある?
こどもNISAでは、長期的な資産形成に適した一定の基準を満たす商品が対象となります。
つみたて投資枠の対象となる商品が中心
こどもNISAは、未成年者が長期・積立・分散投資によって資産形成することを想定した制度です。
そのため、対象となるのは、つみたて投資枠の基準を満たす一定の投資信託などです。
商品を確認するときは、
金融機関で販売されているか
だけでなく、
こどもNISAの対象商品になっているか
も確認しましょう。
コストなどにも一定の基準がある
対象商品には、販売手数料や信託報酬などについて一定の要件があります。
ただし、対象商品であっても、商品ごとにコストや投資内容は異なります。
こどもNISAで買えない商品は?
こどもNISAでは、成人NISAの成長投資枠を利用できません。
そのため、成長投資枠だけを対象とする商品や、こどもNISAの対象基準を満たさない商品は購入できません。
つまり、
「投資信託だから買える」
のではなく、
「こどもNISAの対象商品だから買える」
と考えるとわかりやすいでしょう。
ETF・個別株はこどもNISAで買える?
個別株は、成人NISAの成長投資枠と同じように購入することはできません。
ETFについては、こどもNISAの対象商品に該当するかを商品ごとに確認する必要があります。
個別株・ETF・米国株の詳しい扱いについては、それぞれ対象になるかを分けて確認しましょう。
こどもNISAの商品は金融機関によって違う?
制度上の対象商品と、実際に各金融機関で購入できる商品は同じ意味ではありません。
制度上は対象となっている商品でも、すべての金融機関が取り扱っているとは限りません。
購入したい商品がある場合は、
制度上の対象商品か
に加えて、
利用する金融機関で取り扱っているか
も確認しましょう。
口座開設前に取扱商品を確認しておくことが大切です。
対象商品ならどれを選んでもいい?
対象商品であることと、自分に合った商品であることは別です。
商品によって投資先・コスト・リスクなどが異なるため、比較したうえで選びましょう。
具体的な商品を選ぶときは、運用目的や運用期間もあわせて考えることが大切です。
こどもNISAの対象商品についてよくある質問
こどもNISAでは投資信託なら何でも買えますか?
いいえ。一定の基準を満たした対象商品に限られます。
ETFや個別株は買えますか?
個別株は成人NISAの成長投資枠と同じようには購入できません。ETFは商品ごとに対象かどうかを確認しましょう。
どの商品を選べばいいですか?
対象商品であることだけで判断せず、投資先・コスト・リスクなどを比較して選びましょう。
まとめ|こどもNISAは対象となる商品から選ぶ
こどもNISAでは、長期・積立・分散投資に適した一定の商品が対象です。
すべての投資信託を購入できるわけではなく、金融機関によって取扱商品も異なります。
制度上の対象商品か、利用する金融機関で購入できるかを確認したうえで選びましょう。

