NISAを始めるとき、
「手数料が安い証券会社はどこ?」
「NISAなら手数料は全部無料なの?」
「米国株も手数料0円で買える?」
と気になる人も多いでしょう。
NISAでは一定の条件のもとで投資による利益が非課税になりますが、投資にかかるすべての費用が無料になるわけではありません。
例えば、次のような費用は売買手数料とは別に確認する必要があります。
- 投資信託の信託報酬
- 米国株の為替手数料・為替スプレッド
- 単元未満株や金額指定取引のスプレッド
- ETFの保有中にかかる経費
- 外国株式の現地取引費用
そのため、証券会社を比較するときは、「売買手数料が無料か」だけでなく、自分が買う商品の総コストを見ることが重要です。
この記事では、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券・DMM株など、主要8社のNISA手数料を比較します。
日本株・投資信託・米国株・ETF・単元未満株など、商品別に確認したいコストも初心者向けに解説します。
※情報確認日:2026年11月18日。手数料・為替コスト・サービス内容は変更される場合があります。実際に取引する前には、各証券会社の公式サイトで最新情報をご確認ください。
結論|NISAの手数料は「何を買うか」で比較ポイントが変わる
NISAの手数料を比較するときは、最初に何へ投資する予定なのかを考えましょう。
商品によって、確認するコストが違うからです。
| 投資する商品 | 主に確認したいコスト |
|---|---|
| 投資信託 | 購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額など |
| 日本株 | 売買手数料・単元未満株の取引コスト |
| 米国株 | 売買手数料・為替コスト・現地費用 |
| ETF | 売買手数料・保有中の経費・為替コストなど |
主要ネット証券では、NISA口座の国内株式や米国株について売買手数料を無料としている会社が多くあります。
例えば、松井証券やマネックス証券では、NISA口座の対象となる日本株・米国株の売買手数料を無料としています。
DMM株も、NISA口座での国内株式・米国株式の売買手数料が無料です。
ただし、売買手数料0円=投資にかかるコストがすべて0円ではありません。
米国株の為替コストや投資信託の信託報酬などは、別途確認する必要があります。
まずは自分が利用する商品を決め、その商品にどのような費用がかかるのかを確認しましょう。
NISAの手数料を主要証券会社8社で比較
主要証券会社の代表的なNISAコストを整理すると、次のようになります。
| 証券会社 | 日本株 | 投資信託 | 米国株 | 少額株サービス | 主な注意点 |
|---|---|---|---|---|---|
| SBI証券 | 条件達成で売買0円 | ネット取引の購入時手数料0円 | NISA売買手数料0円 | S株は対象ネット取引で売買0円 | 国内株の無料条件・為替コスト |
| 楽天証券 | NISA売買手数料0円 | 購入時手数料0円 | NISA売買手数料0円 | かぶミニ・かぶピタッは一部スプレッドあり | 少額株の取引方法 |
| マネックス証券 | NISA売買手数料0円 | 購入時手数料0円 | NISA国内取引手数料0円 | ワン株はNISA売買手数料0円 | 米国株の現地費用・為替コスト |
| 松井証券 | 対象ネット取引0円 | 対象取引0円 | NISA売買手数料0円 | 単元未満株は売却中心 | 注文方法・為替コスト |
| DMM株 | NISA売買手数料0円 | 非上場公募投信の取扱い案内なし | NISA売買手数料0円 | つみたてかぶはNISA売買手数料0円 | 為替コスト・株式積立の仕組み |
| 三菱UFJ eスマート証券 | NISA売買手数料0円 | 購入時手数料0円 | NISA売買手数料0円 | プチ株はNISA売買手数料0円 | 米国株の為替スプレッド |
| GMOクリック証券 | 原則0円 | 対象取引0円 | 取扱いなし | 単元未満株の新規買付なし | 電話注文・単元未満株売却は無料対象外 |
| PayPay証券 | 取引手数料相当額あり | 対象投信の購入時手数料0円 | 取引手数料相当額あり | 金額指定取引 | 取引価格に含まれるコスト・為替条件 |
※上表は、各社が案内する代表的なインターネット取引とNISA対象商品を中心に比較しています。電話注文、特定の取引方法、対象外サービスなどでは条件が異なります。
※投資信託の「購入時手数料0円」は、保有中の信託報酬や信託財産留保額まで無料になることを意味しません。
※マネックス証券の米国株は、国内取引手数料が無料でも現地費用や為替コストなどが発生する場合があります。
※DMM株の「つみたてかぶ」は、一般的な非上場投資信託の積立や通常の単元未満株売買とは異なるサービスです。
比較表で特に注目したいポイント
主要ネット証券では、NISAの売買手数料無料化が進んでいます。
ただし、次のような違いは残っています。
- SBI証券の国内株無料サービスには所定の適用条件がある
- 楽天証券の少額株取引には、取引方法によってスプレッドがある
- マネックス証券の米国株では現地費用が発生する場合がある
- DMM株では株式積立と通常の株式取引でコストの確認方法が異なる
- GMOクリック証券は米国株を直接取り扱っていない
- PayPay証券はNISAでも取引価格に手数料相当額が含まれる
「0円」という表示だけでなく、どの取引が無料になるのかまで確認することが大切です。
主要証券会社8社のNISA手数料の特徴
SBI証券|国内株の無料条件と米国株の為替コストを確認
SBI証券では、「ゼロ革命」の適用条件を満たすと、対象となる国内株式のインターネット売買手数料が無料になります。
また、S株による単元未満株取引も、対象となるインターネット取引では売買手数料が無料です。
NISA口座の米国株・対象の海外ETFについても、売買手数料無料のサービスがあります。
ただし、国内株の無料化には所定の条件があるため、適用状況を確認しましょう。
米国株では、売買手数料が無料でも、円と米ドルを交換する際の条件や現地費用などを確認する必要があります。
楽天証券|通常の株式取引と少額株取引の違いに注意
楽天証券では、NISA口座の対象となる国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託などについて、売買手数料を無料としています。
ただし、日本株の少額投資では取引方法によってコストが異なります。
「かぶミニ」のリアルタイム取引ではスプレッドが発生しますが、寄付取引ではスプレッドがかかりません。
また、「かぶピタッ」の金額指定取引でもスプレッドがあります。
通常の株式売買手数料が無料でも、少額株サービスまで完全にコスト0円とは限りません。
マネックス証券|NISAの売買手数料は幅広く無料
マネックス証券では、NISA口座の対象となる国内株式・米国株式・中国株式・投資信託などについて、売買手数料を無料としています。
「ワン株」による単元未満株の売買手数料も、NISA口座では無料です。
また、2026年2月にはNISA米国株の国内取引手数料、同年3月にはNISAワン株の売却手数料について、キャッシュバックによる実質無料ではなく、手数料そのものの無料化が実施されました。
ただし、米国株では現地取引費用や為替スプレッドなどが発生する場合があります。
日本株・米国株・単元未満株の売買手数料を比較したい人にとって、確認しやすい証券会社です。
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NISAでは買付・売却手数料ともに無料 -
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カードの種類や積立条件に応じてdポイントを還元 -
投資信託の保有でもポイント
対象ファンドの保有残高に応じたポイントサービス -
国内外の幅広い投資商品に対応
日本株のほか、米国株・中国株・海外ETFなども取扱い
詳しい手数料・サービス内容は公式サイトで確認
※売買手数料無料には対象取引・利用条件があります。
※外国株の為替コスト・現地費用などは別途発生する場合があります。
※投資信託の信託報酬などは無料対象外です。
※ポイント付与には対象カード・銘柄などの条件があります。
※新規口座開設の受付状況は公式サイトをご確認ください。
※投資には元本割れのリスクがあります。
松井証券|日本株・米国株・投資信託の対象ネット取引が無料
松井証券では、NISA口座の日本株・米国株・投資信託について、対象となるインターネット取引の売買手数料が無料です。
ただし、米国株では為替手数料が発生する場合があります。
また、日本株の単元未満株は、新規買付よりも売却を中心としたサービスです。
1株ずつ日本株を買い増したい場合は、他社との違いを確認しましょう。
投資信託については、購入時の手数料だけでなく、信託報酬やポイントサービスなども比較ポイントになります。
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2027年開始予定の制度について口座開設申込を受付中
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※手数料無料は対象となるインターネット取引に限ります。
※米国株の為替コストや投資信託の信託報酬などは別途発生する場合があります。
※投信残高ポイントには対象銘柄・エントリー等の条件があります。
※こどもNISAは2027年開始予定で、対象は所定の投資信託です。
※投資には元本割れのリスクがあります。
DMM株|NISAの国内株・米国株の売買手数料が無料
DMM株では、NISA口座の国内株式・米国株式の売買手数料が無料です。
日本株を通常の株式取引で売買したい人や、米国株を購入したい人にとって比較しやすいサービスです。
ただし、米国株の売買手数料が無料でも、為替コストなどがなくなるわけではありません。
また、DMM株には「つみたてかぶ」という株式累積投資サービスがあります。
「つみたてかぶ」のコストも確認しよう
「つみたてかぶ」は、対象となる日本株や米国株などを、金額指定で継続的に積み立てるサービスです。
NISA口座内での「つみたてかぶ」の売買手数料は無料です。
一方、米国株の積立では、為替コストなどが発生します。
通常の株式注文とは仕組みが異なるため、取引方法とコストを分けて確認しましょう。
なお、DMM株の公式NISA案内では、一般的な非上場の公募投資信託の取扱いを確認できませんでした。
投資信託の積立を中心に利用したい人は、希望する商品が取り扱われているか確認してください。
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※NISAの売買手数料無料は対象取引に適用されます。
※米国株の取引には為替コスト等が発生する場合があります。
※「つみたてかぶ」は通常の単元未満株売買とは異なるサービスです。
※IPOの当選後、購入申込時には買付資金が必要です。
※取扱商品や利用条件は公式サイトをご確認ください。
※株式・ETFには元本割れや為替変動のリスクがあります。
三菱UFJ eスマート証券|プチ株もNISAの売買手数料が無料
三菱UFJ eスマート証券では、NISA口座の国内株式・米国株式・投資信託などについて、対象取引の手数料が無料です。
「プチ株」による単元未満株取引も、NISA口座では売買手数料が無料になります。
ただし、米国株のNISA取引は円貨決済で、為替スプレッドが発生します。
米国株を中心に利用する場合は、売買手数料と為替スプレッドの両方を確認しておきましょう。
GMOクリック証券|NISAの対象取引は原則無料
GMOクリック証券では、NISA口座の国内株式や投資信託など、対象となる取引の売買手数料が無料です。
ただし、コールセンターからの注文や単元未満株式の売却注文は無料対象外となります。
また、GMOクリック証券では米国株の直接取引を取り扱っていません。
そのため、米国株を直接買いたい場合には別の証券会社を検討する必要があります。
一方、対象の投資信託を通じて米国株式市場に投資することは可能です。
PayPay証券|取引価格に含まれるコストを確認
PayPay証券では、日本株や米国株を金額指定で少額から購入できます。
ただし、一般的なネット証券の株式取引とはコストの仕組みが異なります。
PayPay証券では、基準価格に取引手数料相当額を加算・減算した価格で売買する方式があります。
そのため、別途の売買手数料が表示されなくても、実際の取引価格にはコストが含まれています。
NISA口座でも、この取引コストの仕組みは基本的に同じです。
米国株では、取引時間帯や為替条件などによって負担する費用が異なる場合があります。
少額投資のしやすさだけでなく、取引価格の決まり方を確認しておきましょう。
日本株のNISA手数料を比較するときのポイント
日本株をNISAで買う場合は、まず売買手数料を確認します。
NISAの国内株売買手数料を確認する
主要ネット証券では、NISA口座の国内株式売買手数料を無料としている会社が多くあります。
そのため、通常の100株単位のインターネット売買手数料だけを見ると、証券会社間の差は小さくなっています。
ただし、次のような条件には注意が必要です。
- 手数料無料の適用条件
- 電話・オペレーター注文
- 特定の取引方法
- 単元未満株の売却などの例外
例えば、SBI証券では国内株の売買手数料無料に所定の適用条件があり、GMOクリック証券ではコールセンター注文などが無料対象外です。
手数料0円の対象となる注文方法を確認することが重要です。
少額投資をするなら単元未満株の条件も確認する
1株など少額から日本株を買いたい場合は、単元未満株サービスのコストも確認しましょう。
SBI証券のS株、楽天証券のかぶミニ、マネックス証券のワン株などは、それぞれ取引条件が異なります。
また、楽天証券のかぶピタッやDMM株のつみたてかぶのように、金額を指定して株式を購入するサービスもあります。
これらは通常の100株単位の売買とは仕組みが異なります。
手数料だけでなく、スプレッドや注文方法まで確認しましょう。
投資信託のNISA手数料を比較するときのポイント
投資信託では、購入時手数料だけでなく、保有中にかかるコストを見ることが重要です。
信託報酬を確認する
投資信託には、保有している間に信託報酬がかかります。
信託報酬は信託財産から継続的に差し引かれるため、長期投資では重要なコストになります。
例えば、同じ指数に連動するインデックスファンドでも、商品によって信託報酬が異なる場合があります。
また、商品によっては信託財産留保額などが設定されている場合もあります。
投資信託を選ぶときは、購入時手数料だけでなく、保有期間中の費用も確認しましょう。
同じ投資信託なら信託報酬は証券会社で変わらない
同じ投資信託を購入する場合、通常は証券会社によって信託報酬が変わるわけではありません。
信託報酬は、その投資信託自体に設定されている費用だからです。
例えば、同じファンドをSBI証券と楽天証券で購入する場合、基本的にファンド自体の信託報酬は同じです。
そのため、同じ商品を購入するなら、証券会社を比較するときは次の項目も確認しましょう。
- クレカ積立
- ポイントサービス
- 最低積立金額
- 積立設定の使いやすさ
- 取扱商品の違い
ファンドそのもののコストと、証券会社のサービスを分けて比較することが大切です。
米国株のNISA手数料を比較するときのポイント
米国株は、日本株より確認する費用が多くなります。
米国株の売買手数料を確認する
今回比較した8社では、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券・DMM株・三菱UFJ eスマート証券が、NISA口座の対象となる米国株の売買手数料を無料としています。
一方、PayPay証券では取引価格に手数料相当額が含まれる方式です。
また、GMOクリック証券では米国株の直接取引を取り扱っていません。
米国株の売買手数料が無料とされていても、現地費用などが別途発生する場合があります。
無料になる費用の範囲を確認しましょう。
為替コストを確認する
米国株は米ドルで取引されるため、円とドルを交換するときにコストが発生する場合があります。
証券会社によって、次のような条件が異なります。
- 為替手数料
- 為替スプレッド
- 円貨決済
- 外貨決済
- 為替手数料無料サービスの適用条件
例えば、三菱UFJ eスマート証券のNISA米国株取引は円貨決済で、為替スプレッドが発生します。
DMM株でも米国株の取引方法によって為替コストを確認する必要があります。
売買手数料だけでなく、円をドルに交換するときと、ドルを円に戻すときの費用を確認することが重要です。
米国株の配当には外国税も関係する
米国株の配当では、NISAを利用していても米国側で税金が源泉徴収される場合があります。
これは証券会社の手数料ではありませんが、実際の受取額を考えるうえで知っておきたいポイントです。
また、NISA口座での配当金については、外国税額控除の扱いにも注意が必要です。
配当を重視する人は、売買手数料だけでなく税金の仕組みも確認しましょう。
ETFのNISAコストで確認したいこと
ETFをNISAで購入するときも、売買手数料だけでなく商品そのものの費用を確認します。
国内ETFのコスト
国内ETFでは、主に次の費用を確認します。
- 売買手数料
- ETFの信託報酬などの保有コスト
- 売買価格のスプレッド
国内ETFは、株式と同じように証券取引所で売買する商品です。
売買手数料が無料でも、ETF自体の運用にかかる費用がなくなるわけではありません。
また、売値と買値の差であるスプレッドも、実際の取引コストに関係します。
海外ETFのコスト
米国ETFなどの海外ETFでは、次の項目を確認しましょう。
- 売買手数料
- ETF自体の経費
- 為替コスト
- 現地取引費用
- 配当・分配金に関係する外国税
海外ETFを取り扱っている証券会社でも、すべての銘柄がNISA対象になるわけではありません。
海外ETFでは、売買手数料・保有コスト・為替コストをまとめて確認しましょう。
単元未満株・1株投資のコストも確認しよう
NISAで日本株を少額から始めたい人は、単元未満株や金額指定の投資サービスを利用できます。
ただし、「少額から買える」ことと「完全に無料で取引できる」ことは別です。
主なサービスを整理すると、次のようになります。
| サービス | 証券会社 | 主な確認ポイント |
|---|---|---|
| S株 | SBI証券 | 対象のネット売買手数料は無料 |
| かぶミニ | 楽天証券 | リアルタイム取引のスプレッド |
| かぶピタッ | 楽天証券 | 金額指定取引のスプレッド |
| ワン株 | マネックス証券 | NISA売買手数料は無料 |
| プチ株 | 三菱UFJ eスマート証券 | NISA売買手数料は無料 |
| つみたてかぶ | DMM株 | NISA売買手数料は無料、米国株は為替コストに注意 |
| 金額指定取引 | PayPay証券 | 取引価格に含まれる手数料相当額 |
※各サービスは、対象銘柄・注文時間・取引方式が異なります。
スプレッドも実質的な取引コストになる
例えば、楽天証券のかぶミニでは、リアルタイム取引にスプレッドが発生します。
かぶピタッも、金額指定で購入できる一方、スプレッドが設定されています。
また、PayPay証券では、取引手数料相当額を含む価格で取引する仕組みがあります。
こうしたサービスでは、売買手数料とは別の形でコストが発生する場合があります。
少額投資を重視する人ほど、取引金額に対してどの程度のコストがかかるのか確認しましょう。
NISAの「非課税」と「手数料無料」は別
NISAについて調べていると、「NISAなら手数料無料」という表現を見ることがあります。
しかし、NISAの本来の仕組みは、一定の条件のもとで投資による利益を非課税にする制度です。
非課税になることと、投資にかかるすべてのコストが無料になることは別です。
初心者の場合は、コストを次の2つに分けると分かりやすくなります。
証券会社・取引方法に関係するコスト
- 株式の売買手数料
- 為替手数料・為替スプレッド
- 単元未満株の取引コスト
- 海外取引で発生する現地費用
商品そのものに関係するコスト
- 投資信託の信託報酬
- ETFの経費
- 信託財産留保額など
証券会社が「取引手数料0円」としていても、商品そのものの費用までなくなるわけではありません。
また、取引価格に含まれるスプレッドなどは、手数料とは別の形で負担することがあります。
証券会社に支払う費用と、投資商品自体にかかる費用を分けて考えることが大切です。
手数料だけでNISAの証券会社を選ばない
コストは重要ですが、手数料だけで証券会社を決める必要はありません。
主要ネット証券ではNISAの取引手数料無料化が進んでいるため、商品によっては手数料だけでは大きな差がつきにくくなっています。
その場合は、次の項目も含めて比較しましょう。
- 買いたい商品を取り扱っているか
- クレカ積立を利用できるか
- ポイントサービス
- アプリの使いやすさ
- サポート体制
- 少額投資の取引方法
例えば、投資信託を中心に積み立てるなら、信託報酬に加えてクレカ積立やポイントサービスの違いも確認するとよいでしょう。
日本株を1株から購入したいなら、単元未満株サービスの取扱いとコストが重要です。
米国株を中心に利用する場合は、為替条件や取扱銘柄の違いも比較する必要があります。
コスト・取扱商品・サービスの3つをまとめて考えましょう。
NISAの手数料が安い証券会社はどう選ぶ?
自分の投資スタイルによって、優先して確認するコストは変わります。
| 投資スタイル | 主に確認したいポイント |
|---|---|
| 投資信託中心 | 信託報酬・最低積立金額・積立サービス |
| 日本株中心 | 売買手数料・無料条件 |
| 米国株中心 | 売買手数料・為替コスト・現地費用 |
| ETF中心 | 売買手数料・経費・為替コスト |
| 1株・少額投資中心 | 単元未満株の手数料・スプレッド |
| 複数商品を利用 | 各商品の総コストと取扱い |
「どの証券会社が一番安いか」を先に決めるのではなく、自分が実際に利用する商品で、何にコストがかかるのかを確認すると比較しやすくなります。
NISAの手数料についてよくある質問
NISAなら株の売買手数料はすべて無料ですか?
いいえ。
NISAだから制度上すべての株式売買手数料が無料になるわけではありません。
証券会社が独自に、NISA口座の対象取引について手数料を無料としているケースがあります。
電話注文や一部サービスなどでは費用が発生する場合もあるため、利用する取引方法を確認しましょう。
NISAの投資信託にはどんなコストがかかりますか?
購入時手数料が無料でも、保有中に信託報酬などのコストがかかります。
商品によっては信託財産留保額などが設定されている場合もあります。
投資信託では、買うときの費用だけでなく保有中のコストを見ることが重要です。
NISAの米国株は売買手数料0円なら本当に無料ですか?
必ずしもそうではありません。
売買手数料が0円でも、円と米ドルを交換するときに為替コストが発生する場合があります。
また、米国株の売却時に現地費用などがかかる証券会社もあります。
米国株では、売買手数料・為替コスト・現地費用をセットで確認しましょう。
DMM株のNISAでは日本株・米国株の手数料は無料ですか?
DMM株では、NISA口座の国内株式・米国株式の売買手数料が無料です。
ただし、米国株の取引では為替コストなどが発生する場合があります。
また、「つみたてかぶ」は通常の株式売買とは異なるサービスです。
利用する取引方法ごとの条件を確認してください。
GMOクリック証券のNISAで米国株を買えますか?
GMOクリック証券では、米国株の直接取引を取り扱っていません。
一方、対象の投資信託を通じて米国株式市場に投資することは可能です。
米国企業の個別株を直接購入したい場合は、米国株取引に対応する証券会社を選びましょう。
NISAの取引手数料が無料なら、投資する商品はどれでも同じですか?
いいえ。
同じ証券会社でも、投資する商品によって信託報酬・ETFの経費・為替コストなどが異なります。
また、商品によって値動きやリスクも違います。
手数料だけでなく、投資対象やリスクを理解したうえで商品を選びましょう。
まとめ|NISAのコストは商品ごとに比較しよう
NISAのコストは、次のポイントを中心に確認します。
投資信託 → 信託報酬・信託財産留保額
日本株 → 売買手数料・単元未満株のコスト
米国株 → 売買手数料・為替コスト・現地費用
ETF → 売買手数料・保有中の経費・為替コスト
今回比較した8社では、NISAの対象となる株式の売買手数料を無料とする証券会社が多くあります。
DMM株も、国内株式・米国株式のNISA売買手数料が無料です。
一方、PayPay証券のように取引価格へ手数料相当額が含まれるサービスや、GMOクリック証券のように米国株の直接取引を取り扱っていない証券会社もあります。
「売買手数料0円」という表示だけではなく、自分が実際に利用する商品の総コストで比較することが大切です。
※株式・ETF・投資信託などの金融商品には元本割れのリスクがあります。外国株式などには為替変動リスクもあります。実際の取引条件は各証券会社の最新情報をご確認ください。
【参考記事】NISAの手数料・取引コスト・証券会社比較

