NISAでETFを購入したいとき、
「ETFを買うならどの証券会社がいい?」
「国内ETFと米国ETFでは何が違う?」
「ETFも積立や少額投資ができる?」
と迷う人もいるでしょう。
NISAでは、対象となるETFを成長投資枠などで購入できます。
ただし、証券会社によって、
- 国内ETFの取扱い
- 米国ETFなど海外ETFの取扱い
- 売買手数料・為替コスト
- 積立・定期買付
- 最低投資額
- 注文方法
などが異なります。
特に重要なのは、国内市場に上場するETFと、海外市場に上場するETFを分けて比較することです。
この記事では、主要証券会社のETFサービスを比較し、NISAでETFを買う証券会社の選び方を初心者向けに解説します。
※取扱銘柄、手数料、為替条件、積立サービスなどは変更される場合があります。実際に取引する際は、各証券会社の公式サイトで最新情報をご確認ください。
結論|NISAのETFは「国内か海外か」を決めてから証券会社を比較しよう
NISAでETFを買う証券会社を選ぶときは、まず国内市場のETFと海外市場のETFのどちらを買いたいかを確認しましょう。
主な比較項目は次のとおりです。
| 比較項目 | 確認すること |
|---|---|
| 国内ETF | 買いたいETFを取り扱っているか |
| 海外ETF | 米国ETF・中国ETFなどに対応しているか |
| 売買コスト | NISAの売買手数料・為替コスト |
| 定期買付 | ETFを自動で購入できるか |
| 最低投資額 | 何口・いくらから買えるか |
| 注文・アプリ | 希望する方法で取引できるか |
国内ETFと海外ETFでは、取引市場や通貨、利用できるサービスが異なります。
自分が買いたいETFと、その購入方法に対応した証券会社を選ぶことが大切です。
NISAでETFを買う仕組み
ETFは「上場投資信託」と呼ばれ、証券取引所で株式のように売買できる投資信託です。
ETFは基本的に成長投資枠で購入する
NISAでは、対象となるETFを主に成長投資枠で購入します。
成長投資枠の年間投資枠は240万円です。
ただし、制度上はつみたて投資枠の対象となるETFもあります。
すべてのETFが成長投資枠専用というわけではありません。
国内ETFと海外ETFでは取引方法が違う
国内市場と海外市場に上場するETFには、次の違いがあります。
| 比較項目 | 国内市場上場ETF | 海外市場上場ETF |
|---|---|---|
| 取引市場 | 東京証券取引所など | 米国・中国などの海外市場 |
| 取引通貨 | 原則として日本円 | 主に現地通貨 |
| 両替 | 通常は不要 | 必要になる場合がある |
| 取引時間 | 国内市場の時間 | 海外市場の時間 |
| 主な確認事項 | 国内株式の取引条件 | 外国株式の取引条件・為替 |
ここで注意したいのは、海外資産に投資するETFでも、日本の証券取引所に上場していれば円建てで購入できるという点です。
ただし、円建てで購入できても、投資対象が外貨建て資産なら為替変動の影響を受ける場合があります。
NISAで買えるETFには条件がある
国内ETF・海外ETFとも、すべての銘柄がNISA対象になるわけではありません。
高レバレッジ型など、制度上対象外となる商品もあります。
また、制度上NISA対象であっても、証券会社がそのETFを取り扱っていない場合があります。
「NISA対象商品か」と「その証券会社で購入できるか」を分けて確認しましょう。
NISAでETFを買える主要証券会社を比較
主要証券会社のETFサービスを整理すると、次のようになります。
| 証券会社 | 国内ETF | 海外市場上場ETFの主な取扱い | NISA売買手数料の概要 | 主な特徴 |
|---|---|---|---|---|
| SBI証券 | 対応 | 米国・中国・韓国・シンガポール | 国内ETF・対象海外ETFの売買手数料無料 | 海外ETFの取扱市場が幅広い |
| 楽天証券 | 対応 | 米国・中国・シンガポール | 国内ETF・対象海外ETFの売買手数料無料 | 米国ETFの定期買付に対応 |
| マネックス証券 | 対応 | 米国・中国 | 国内ETF・対象米国ETF・中国ETFの国内取引手数料無料 | 米国ETF積立に対応 |
| 松井証券 | 対応 | 米国 | インターネット経由の国内ETF・米国ETF売買手数料無料 | 米国株サービスでETFを取引 |
| 三菱UFJ eスマート証券 | 対応 | 米国 | 国内ETF・米国ETFの取引手数料無料 | NISA固有の注文条件あり |
| GMOクリック証券 | 対応 | 海外市場上場ETFは非対応 | 国内ETFの売買手数料無料 | 東証上場ETFが中心 |
| PayPay証券 | 対応商品あり | 米国ETFの対象銘柄 | 取引価格に手数料相当額を含む | 金額指定の少額投資 |
※海外ETFの取扱市場は主なものを記載しています。すべてのETFを購入できることを意味するものではありません。
※手数料無料の対象は取引市場・注文方法・口座条件などによって異なる場合があります。また、海外ETFでは現地費用や為替コストなどが別途発生する場合があります。
主要ネット証券では、NISAの国内ETF売買手数料を無料としている会社が多くあります。
一方、海外ETFについては、米国以外の市場まで利用できるか、どのような取引方法に対応しているかに違いがあります。
主要証券会社ごとのETFサービスの特徴
SBI証券
SBI証券は、米国・中国・韓国・シンガポールなど、海外ETFの取扱市場が幅広い点が特徴です。
米国ETFは「米株積立」による定期買付にも対応しています。
楽天証券
楽天証券では、国内ETFのほか、米国・中国・シンガポールの海外ETFを取り扱っています。
米国ETFは定期買付にも対応しています。
マネックス証券
マネックス証券は、米国ETF・中国ETFに対応し、米国ETFでは「米国株積立」も利用できます。
松井証券
松井証券では、国内ETFに加え、米国株サービスを通じて対象米国ETFを購入できます。
米国株専用アプリも用意されています。
三菱UFJ eスマート証券
三菱UFJ eスマート証券では、国内ETFと対象米国ETFを購入できます。
ただし、NISAの米国ETF取引では円貨決済のみ・指値注文のみとなる点に注意しましょう。
GMOクリック証券
GMOクリック証券では、東証に上場する対象ETFを購入できます。
一方、NYSEやNASDAQなど海外市場に直接上場するETFの取引には対応していません。
PayPay証券
PayPay証券では、対象となる国内ETF・米国ETFを金額指定で購入できます。
少額から投資しやすい一方、取扱銘柄や取引コストは確認が必要です。
国内ETFと海外ETFで確認したい取引条件
国内ETFを中心に利用する場合は、買いたいETFの取扱い・売買単位・注文方法を確認しましょう。
国内ETFは基本的に日本株と同じ国内市場の取引サービスを利用するため、主要ネット証券では取引方法に大きな違いがない場合もあります。
一方、海外ETFでは、取扱市場・NISA対象銘柄・円貨決済と外貨決済の対応・注文条件が重要です。
同じ海外ETF対応の証券会社でも、利用できる市場やNISA固有の取引ルールが異なります。
なお、どのETFを選ぶべきかという商品比較は、カテゴリー⑦「NISAの商品選び」で詳しく扱います。
ETFの売買手数料を確認する
NISAでETFを買うときは、証券会社に支払う取引コストと、ETF自体にかかる運用コストを分けて考えることが大切です。
国内ETFの売買手数料
国内ETFは国内株式と同様の手数料体系となる場合が多く、主要ネット証券ではNISAの売買手数料を無料としている会社があります。
海外ETFは為替コストも確認する
海外ETFでは、売買手数料のほかに為替コストや現地費用が発生する場合があります。
そのため、売買手数料が無料でも、すべての取引コストが0円とは限りません。
ETFの信託報酬は証券会社では基本的に変わらない
ETFには、保有中に信託報酬などの運用管理費用がかかります。
売買手数料や為替コストは証券会社・取引方法によって異なりますが、同じETFの信託報酬は、どの証券会社で買っても基本的に同じです。
証券会社を比較するときは、売買・為替にかかるコストを中心に確認しましょう。
ETFを積み立てたいなら定期買付を確認する
ETFを毎月など定期的に購入したい人は、証券会社の積立・自動買付サービスを確認しましょう。
SBI証券・楽天証券・マネックス証券などでは、対象米国ETFの定期買付サービスを利用できます。
ただし、証券会社によって、
- 対象ETF
- NISAへの対応
- 金額指定・口数指定
- 買付頻度
- 決済方法
などが異なります。
ETFは株式のように市場で売買できる一方、一般的な投資信託は金額指定や自動積立に対応している商品が多くあります。
投資信託の自動積立に対応していても、ETFを同じ方法で積み立てられるとは限りません。
ETFを少額から買いたいなら最低投資額も確認する
通常のETF取引では、ETFの市場価格と売買単位によって必要な金額が決まります。
一方、PayPay証券などでは、対象ETFを金額指定で少額から購入できます。
最低投資額だけでなく、取扱銘柄や取引コストも確認しましょう。
ETFの分配金にも注意しよう
ETFには、保有中に分配金が支払われる商品があります。
NISAでETFを保有するときは、分配金の税金も確認しておきましょう。
国内ETFの分配金
NISA口座で保有する国内上場ETFの分配金を非課税で受け取るには、原則として**「株式数比例配分方式」**を選択し、証券会社の口座で受け取る必要があります。
銀行口座などで受け取る方式では、課税される場合があります。
ただし、国内上場外国ETF(外国株式扱い)は株式数比例配分方式の対象外となり、NISAで保有していても分配金が課税される場合があります。
国内上場ETFでも税務上の扱いが同じとは限らないため、対象銘柄の分配金の取扱いを確認しましょう。
海外ETFの分配金
米国ETFなどの海外ETFでは、NISAで保有していても外国で源泉徴収される税金が残る場合があります。
また、NISA口座で受け取る分配金は国内で非課税となるため、外国で源泉徴収された税金について外国税額控除を利用できません。
商品や上場市場によって税務上の扱いが異なる場合があるため、購入前に確認しましょう。
NISAでETFを買う証券会社はどう選ぶ?
ETFの投資方法によって、優先して確認する項目は変わります。
| 投資スタイル | 優先して確認すること |
|---|---|
| 国内ETF中心 | 国内ETFの取扱い・売買コスト |
| 米国ETF中心 | 対象ETF・為替コスト |
| 米国以外の海外ETFも買いたい | 海外ETFの取扱市場 |
| 定期的に購入したい | ETFの定期買付 |
| 少額から始めたい | 最低投資額・金額指定 |
| スマホ中心で取引したい | アプリ・注文機能 |
まず買いたいETFの種類を決め、その商品を希望する方法で購入できる証券会社を比較しましょう。
NISAでETFを買うときによくある質問
ETFはつみたて投資枠でも買えますか?
制度上、つみたて投資枠の対象となるETFもあります。
ただし、対象商品は限られており、制度上対象であっても、利用する証券会社で購入できるとは限りません。
つみたて投資枠でETFを購入したい場合は、金融庁の対象商品一覧と証券会社の取扱条件を確認しましょう。
NISAでETFを売却すると投資枠は戻りますか?
ETFを売却した場合、売却した商品の取得額に相当する非課税保有限度額は、翌年以降に再利用できます。
ただし、その年に利用した年間投資枠が売却直後に復活するわけではありません。
まとめ|ETFは国内・海外を分けて証券会社を比較しよう
NISAでは国内ETFや海外ETFを利用できますが、証券会社によって取扱商品・手数料・為替条件・定期買付などが異なります。
まず国内市場と海外市場のどちらのETFを利用したいかを決め、自分が買いたいETFと取引方法に対応した証券会社を選びましょう。
また、将来は投資信託や個別株も利用する可能性があるなら、ETF以外の取扱商品も確認しておくとよいでしょう。

