NISAの投資信託の選び方|初心者が確認したいポイントを解説

NISAの商品選び

NISAで投資信託を購入しようと思っても、「種類が多すぎて選べない」「信託報酬や純資産総額はどこを見ればいいの?」と迷う方も多いのではないでしょうか。

投資信託は、同じ株価指数に連動する商品でも、運用コストや純資産総額、運用状況などが異なります。

そのため、まず投資対象を決め、似た商品同士で条件を比較することが大切です。

この記事では、NISA初心者に向けて、投資信託を選ぶ際の6つの比較ポイントや目論見書の見方、具体的な比較手順をわかりやすく解説します。


NISAの投資信託はどう選ぶ?まず比較の順番を押さえよう

NISAで投資信託を選ぶときは、次の順番で考えると整理しやすくなります。

  1. 投資対象を決める: 全世界株式、米国株式、日本株式、バランス型などから選ぶ
  2. 似た商品同士を比較する: 同じ指数に連動する商品や、運用方針が近い商品を並べる
  3. コストや運用状況を確認する: 信託報酬、純資産総額、運用実績などを比較する

例えば、S&P500に連動する投資信託を購入したい場合は、まず同じ指数への連動を目指す商品を探し、それぞれの条件を比較します。

一方、全世界株式とNASDAQ100では投資対象が異なるため、信託報酬や過去のリターンだけでは優劣を判断できません。

また、NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、購入できる商品の条件が異なります。

つみたて投資枠は一定の要件を満たした投資信託などが対象で、成長投資枠でも信託期間20年未満や毎月分配型など、一部の商品は対象外です。

購入前には、利用する投資枠の対象商品であることも確認しましょう。


NISAの投資信託を比較するときの6つのポイント

投資信託の候補が決まったら、次の6つの項目を確認しましょう。

①投資対象・連動指数・運用方針を確認する

最初に確認したいのは、投資信託の中身です。

商品によって、投資対象となる国・地域、資産の種類、連動を目指す指数が異なります。

例えば、同じ米国株式へ投資する商品でも、S&P500とNASDAQ100では構成企業や業種の比率が異なります。

確認したい項目は次のとおりです。

  • 投資対象は株式・債券などのどれか
  • 投資する国や地域はどこか
  • どの指数への連動を目指すのか
  • インデックス型かアクティブ型か

商品名が似ていても、投資対象まで同じとは限りません。

まずは目論見書の「ファンドの目的・特色」で、運用方針を確認しましょう。

関連記事:NISAの投資信託はどの指数を選ぶ?ベンチマークの見方を初心者向けに解説

②信託報酬などのコストを比較する

投資信託には、購入時・保有中・売却時などに費用が発生する場合があります。

コスト内容
購入時手数料購入時にかかる場合がある費用
信託報酬保有中に信託財産から継続的に支払われる費用
その他の運用費用売買委託手数料や監査費用など
信託財産留保額換金時などに信託財産へ留保される場合がある金額

なお、つみたて投資枠の対象となる非上場の投資信託は、購入時手数料が無料(ノーロード)です。

一方、成長投資枠では、商品や金融機関によって購入時手数料が異なる場合があります。

特に信託報酬は、長期運用で重要な比較項目です。

同じ投資対象・似た運用方針の商品であれば、コストが低いほど、ほかの条件が同じ場合には投資家に有利になります。

ただし、信託報酬以外の費用も発生するため、運用報告書で確認できる費用明細や総経費率も参考になります。

まず投資対象をそろえ、そのうえでコストを比較することが基本です。

関連記事:NISAの商品選びで信託報酬はどこまで重要?手数料・コストの見方を解説

③運用実績とベンチマークとの差を確認する

運用実績は、投資信託が過去にどのような成果を上げてきたかを確認するための情報です。

比較するときは、次の点に注意しましょう。

  • 同じ期間のリターンを比較しているか
  • 分配金を考慮した数値か
  • ベンチマークとの差はどの程度か
  • 過去にどの程度の値下がりがあったか

ベンチマークとは、運用成果を比較する基準となる指数などのことです。

例えば、S&P500への連動を目指す投資信託でも、信託報酬や運用方法などによって、実際の運用成果と指数の間に差が生じます。

なお、指数とファンドのリターン差のばらつきを表す指標に「トラッキングエラー」があります。これは指数との連動状況を確認するための指標の一つです。

また、運用実績を確認する際は、過去のリターンだけでなく、基準価額の値動きや下落状況にも注目しましょう。

大きく値下がりした場合でも、自分の投資目的や運用期間に合う商品かを考えることが大切です。

過去の成績は将来の運用成果を保証するものではありません。

また、指数とファンドを比較する場合は、配当金・税金・為替換算などの条件の違いにも注意しましょう。

④純資産総額と資金の流出入を確認する

純資産総額とは、投資信託が保有する資産から負債を差し引いた、ファンド全体の資産規模です。

純資産総額を確認するときは、次の点を参考にしましょう。

  • 純資産総額が極端に小さくないか
  • 継続的に減少していないか
  • 資金の流出が続いていないか

ただし、純資産総額が大きいからといって、必ず運用成果がよいわけではありません。

また、純資産総額は市場価格の変動でも増減するため、減少していることが必ずしも資金流出を意味するわけではありません。

純資産総額は、運用の規模や継続性を考えるための判断材料の一つとして確認しましょう。

関連記事:投資信託の純資産総額はどれくらい必要?NISAの商品選びで見るポイントを解説

⑤分配金の方針・為替ヘッジの有無を確認する

投資信託には、分配金を支払う商品と、分配を抑えて運用を継続する商品があります。

分配金は投資信託の資産から支払われるため、分配金が多いからといって、運用成果が高いとは限りません。

また、外国資産へ投資する商品では、為替ヘッジの有無も確認しましょう。

項目主な特徴
為替ヘッジあり為替変動の影響を抑えることを目指すが、ヘッジコストが発生する場合がある
為替ヘッジなし為替変動の影響を受ける

同じ投資対象でも、分配方針や為替ヘッジの有無によって、運用成果や値動きが異なる場合があります。

⑥信託期間や繰上償還の条件を確認する

信託期間とは、投資信託の運用を行う期間のことです。

無期限の商品もあれば、終了日が決められている商品もあります。

また、一定の条件に該当すると、予定より早く運用を終了する「繰上償還」が行われる場合があります。

長期保有を考えている場合は、次の点を確認しましょう。

  • 信託期間は無期限か、期限付きか
  • 繰上償還の条件は何か

信託期間が無期限でも、繰上償還が絶対に起こらないわけではありません。

目論見書の「手続・手数料等」で、これらの条件を確認できます。


投資信託の目論見書・運用報告書はどこを見ればいい?

投資信託を比較する際は、証券会社の商品紹介だけでなく、運用会社が公表する資料も確認しましょう。

特に重要なのが、交付目論見書と交付運用報告書です。

目論見書で投資対象・リスク・手数料を確認する

交付目論見書は、投資信託の商品内容やリスク、費用などを説明する書類です。

初心者は、まず次の4項目を確認しましょう。

目論見書の項目確認する内容
ファンドの目的・特色投資対象・連動指数・運用方針
投資リスク価格変動・為替変動などのリスク
運用実績基準価額・純資産総額・過去の収益率
手続・手数料等信託報酬・購入条件・信託期間

確認する手順

  1. 証券会社の商品検索で、調べたい投資信託を探す
  2. 商品詳細ページにある「目論見書」などの項目を開く
  3. 最新の「交付目論見書」で投資対象・リスク・費用を確認する

証券会社の商品ページで見つからない場合は、運用会社の公式サイトから探す方法もあります。

また、複数の商品を横断的に調べたい場合は、資産運用業協会の「投信総合検索ライブラリー」も利用できます。

商品名や運用会社などから投資信託を探し、商品情報を確認できるサービスです。

運用報告書で実際の運用状況や費用を確認する

目論見書が「どのような運用を目指す商品か」を説明するのに対し、運用報告書では「実際にどう運用されたか」を確認できます。

特に次の項目が参考になります。

  • 基準価額や純資産総額の推移
  • ベンチマークとの差
  • 主な組入資産や銘柄
  • 運用中に発生した費用

確認する手順

  1. 運用会社の公式サイトで商品ページを開く
  2. 「運用報告書」などの項目を探す
  3. 最新の「交付運用報告書」で運用実績や費用明細を確認する

コストを調べたい場合は、「1万口当たりの費用明細」や「総経費率」が参考になります。

ただし、総経費率には売買委託手数料など一部の費用が含まれないため、すべてのコストを表す数値ではありません。

また、運用開始から間もない商品では、十分な運用実績や運用報告書がまだ存在しない場合もあります。

その場合は、目論見書の運用方針や予定されるコストなど、確認できる情報を中心に比較しましょう。


NISAの投資信託を実際に比較する3ステップ

ここまで確認した項目を使い、実際に投資信託を比較する手順を整理します。

STEP1|投資したい資産・地域から候補を絞る

まず、投資したい資産や地域を決めます。

例えば、「米国の主要企業へ幅広く投資したい」と考える場合は、S&P500に連動する投資信託が候補になります。

ここでは、まだ個別の商品を1本に絞る必要はありません。

STEP2|同じ指数・似た運用方針の商品を並べる

次に、同じ指数への連動を目指す商品を比較表にまとめます。

例えば、S&P500に連動する投資信託Aと投資信託Bがあるとします。

比較項目投資信託A投資信託B
連動指数S&P500S&P500
信託報酬(年率)0.10%0.15%
純資産総額300億円900億円
運用期間2年8年
分配方針原則分配を抑制原則分配を抑制
為替ヘッジなしなし

※上記は比較方法を説明するための架空の例であり、実在する商品の数値ではありません。

この例では、投資信託Aの方が信託報酬は低く、投資信託Bの方が純資産総額は大きく、運用期間も長くなっています。

STEP3|比較表を使って、自分に合う商品を判断する

では、この2つの商品をどのように選べばよいのでしょうか。

投資信託Aを選ぶ場合

信託報酬が低いため、長期的なコストを重視する場合は魅力があります。

ただし、運用期間が比較的短いため、実際の運用状況やその他の費用も確認したいところです。

投資信託Bを選ぶ場合

運用期間が長いため、過去の運用実績をより長い期間で確認できます。

また、純資産総額も大きいですが、それだけでAより優れているとは判断できません。

最終的に確認したいこと

両者の信託報酬以外の費用や、ベンチマークとの運用成果の差を確認します。

仮に、運用状況やその他の条件に大きな違いがなければ、低コストのAを選ぶ合理性があります。

一方、Aにない運用上の特徴や条件がBにある場合は、それも含めて判断する必要があります。

同じ投資対象の商品でも、1つの数値だけではなく、複数の条件を組み合わせて比較することが大切です。


初心者が投資信託を選ぶときに避けたい2つの判断方法

商品を比較するときは、次の2つにも注意しましょう。

過去のリターンだけで選ばない

過去の運用成績がよくても、将来も同じように値上がりするとは限りません。

特に、投資対象や運用方針が異なる商品を、リターンの高さだけで比較することは避けましょう。

基準価額の高い・安いだけで判断しない

投資信託の基準価額は、一般的に1万口当たりの価格で表示されます。

例えば、次の2つの商品があるとします。

  • 投資信託A:基準価額5,000円
  • 投資信託B:基準価額20,000円

この場合、Aの方が割安で、Bの方が割高というわけではありません。

基準価額は、運用開始からの経過期間や運用成果、分配金の支払いなどによって変わります。

基準価額の水準ではなく、投資対象や運用状況、コストなどを比較しましょう。


NISAの投資信託選びでよくある質問

同じ指数に連動する投資信託はどれを選んでも同じ?

同じ指数に連動する商品でも、信託報酬やその他の費用、運用方法などによって成果が異なる場合があります。

指数が同じでも、コストや運用状況を比較しましょう。

運用開始から間もない投資信託は避けた方がいい?

運用期間が短いという理由だけで、避ける必要はありません。

ただし、長期間の運用実績を確認できないため、運用方針やコスト、運用会社の情報などを踏まえて判断しましょう。

つみたて投資枠と成長投資枠で選び方は変わる?

投資対象・リスク・コストなどの基本的な比較ポイントは共通しています。

ただし、対象商品の範囲が異なるため、希望する投資枠で購入できる商品かどうか確認しましょう。


まとめ|NISAの投資信託は中身とコストを比較して選ぼう

NISAで投資信託を選ぶときは、まず投資対象や運用方針を決め、似た商品同士で条件を比較することが基本です。

特に、次の6つのポイントを確認しましょう。

  • 投資対象・連動指数・運用方針
  • 信託報酬などのコスト
  • 運用実績・値下がりリスク・ベンチマークとの差
  • 純資産総額と資金の流出入
  • 分配金の方針・為替ヘッジの有無
  • 信託期間や繰上償還の条件

比較する際は、交付目論見書や交付運用報告書を活用すると、商品の違いを整理できます。

投資信託選びで大切なのは、人気ランキングや過去の成績だけで判断せず、投資対象を理解し、似た商品同士でコストや運用状況を比較することです。

自分の投資目的や運用期間に合った商品を選び、無理のない範囲で資産形成を進めましょう。


参考資料

※NISAの対象商品や信託報酬、運用状況などは変更される場合があります。購入前に、利用する金融機関や運用会社の最新情報をご確認ください。

※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況や目的に応じて行ってください。

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