NISAで投資信託を選ぶとき、「オルカンとS&P500を両方買ってもいい?」「似た投資信託を複数持つ意味はある?」「投資先が重複すると分散投資にならない?」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
NISAでは、似た投資信託を複数保有しても、それ自体に問題はありません。
ただし、商品数を増やしたからといって、必ず分散効果が高まるわけではありません。
例えば、全世界株式型の投資信託には米国企業も含まれているため、S&P500に連動する投資信託を追加すると、米国株式への投資割合が高まる場合があります。
このような組み合わせは必ずしも悪いわけではありませんが、意図せず特定の国や企業に投資が偏っていないか確認することが大切です。
この記事では、投資信託の重複とは何か、オルカンとS&P500を両方保有する意味、重複しやすい組み合わせ、投資先の調べ方、見直し方まで、初心者向けにわかりやすく解説します。
NISAで似た投資信託を複数買っても大丈夫?まず結論
NISAでは、投資対象が似ている投資信託を複数購入することもできます。
ただし、分散投資を目的とする場合は、保有本数だけでなく、実際の投資先を確認する必要があります。
投資先が重複していても問題とは限らない
例えば、全世界株式型と米国株式型の投資信託を両方保有すると、米国企業への投資が重複します。
しかし、米国株式への配分を意図的に高めたい場合には、この組み合わせが自分の運用方針に合うこともあります。
一方、米国への集中を避けたい人には、適さない場合があります。
重要なのは、重複していること自体ではなく、その資産配分が自分の目的に合っているかどうかです。
商品数が増えても分散効果が高まるとは限らない
例えば、同じS&P500に連動するインデックスファンドを2本保有しても、基本的な投資対象は大きく変わりません。
一方、異なる資産や地域に投資する商品を組み合わせれば、投資対象を広げられる場合があります。
投資信託を2本、3本と増やすだけではなく、追加する商品によって、資産全体の構成がどう変わるのかを確認しましょう。
重複している銘柄の割合や資産配分が重要
投資先の重複を考えるときは、同じ企業の株式を保有しているかだけでなく、それぞれの組入比率も確認しましょう。
例えば、2つの投資信託が同じ企業に投資していても、組入比率が1%と10%では、その企業の値動きが与える影響は異なります。
共通する銘柄の数だけでなく、実際にどの資産や企業へ何%投資しているかを見ることが大切です。
投資信託の重複とは?3つの重なり方を確認
投資信託の重複には、主に次の3つがあります。
| 重複の種類 | 具体例 |
|---|---|
| 銘柄の重複 | 複数のファンドが同じ企業に投資 |
| 国・地域の重複 | 全世界株式型と米国株式型で米国への投資が重なる |
| 業種の重複 | 複数の商品で情報技術関連企業の割合が高い |
①同じ株式・企業に投資している
最もわかりやすい重複は、複数の投資信託が同じ企業の株式を保有している場合です。
例えば、全世界株式型とS&P500型の投資信託では、AppleやMicrosoftなど、共通する米国企業が組み入れられる場合があります。
ただし、同じ企業が含まれていても、ファンドごとの組入比率は異なります。
また、指数の構成銘柄や比率は変動するため、最新の資料で確認する必要があります。
②投資する国や地域が重なっている
全世界株式型の投資信託には、米国や日本、欧州などの企業が含まれています。
そのため、米国株式型や先進国株式型を追加すると、すでに投資している地域への配分が高まる場合があります。
複数保有するときは、それぞれの国別構成比率を確認しましょう。
③特定の業種・セクターに投資が偏っている
投資信託の重複は、国や企業だけではありません。
例えば、米国株式型とNASDAQ100型を組み合わせると、情報技術関連などの大型企業への投資割合が高まる場合があります。
異なる指数に連動していても、特定の業種や企業群に値動きが偏る可能性があります。
そのため、国別構成比率だけでなく、業種別構成比率も確認することが大切です。
オルカンとS&P500を両方買う意味はある?重複の具体例
NISAの商品選びでよく話題になるのが、「オルカンとS&P500を両方買う」という組み合わせです。
両方保有することには意味がある場合もありますが、主な効果は、全世界株式型だけを保有する場合と比べて米国株式への配分を高めることです。
オルカンにはすでに米国株式が含まれている
一般に「オルカン」と呼ばれる「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(MSCI ACWI)への連動を目指す投資信託です。
MSCI ACWIは、日本を含む先進国と新興国の大型・中型株を対象としており、米国企業も含まれています。
一方、S&P500は米国の大型株式市場を代表する指数です。
そのため、オルカンとS&P500型の投資信託を両方購入すると、投資先の一部が重複します。
ただし、両者はまったく同じ指数ではありません。
オルカンは米国以外の国・地域にも投資しますが、S&P500型は米国株式への投資が中心です。
オルカンとS&P500を半分ずつ買うと米国比率はどうなる?
具体例で考えてみましょう。
ここでは、全世界株式型ファンドの米国株式比率を仮に60%、S&P500型ファンドの米国株式比率を100%とします。
| 保有商品 | 2本の評価額合計に占める保有割合 | ファンド内の米国株式比率 |
|---|---|---|
| 全世界株式型 | 50% | 60% |
| S&P500型 | 50% | 100% |
この場合、2本の投資信託の評価額合計に占める米国株式比率は、次のように計算できます。
- 全世界株式型の米国株式部分:50% × 60% = 30%
- S&P500型の米国株式部分:50% × 100% = 50%
したがって、
30%+50%=80%
となります。
つまり、この仮定では、全世界株式型とS&P500型を半分ずつ保有すると、**2本の投資信託の評価額合計に占める米国株式比率は80%**になります。
全世界株式型を単独で保有する場合の60%から、米国株式比率が高まっていることがわかります。
なお、ここで計算した80%は、米国株式の保有比率です。
オルカンとS&P500の銘柄重複率が80%という意味ではありません。
実際にどれくらいの銘柄が重複しているかを調べるには、両方のファンドの組入銘柄と構成比率を確認する必要があります。
また、重複率は、共通銘柄の数で見るのか、組入比率を考慮するのかによっても数値が異なります。
※全世界株式型の米国株式比率60%は計算用の仮定です。実際の比率は商品や時期によって変化します。また、計算では各商品の保有評価額の比率を使用しており、預貯金などを含む保有資産全体の割合ではありません。
米国株式の割合を増やしたいなら意味がある場合も
オルカンとS&P500を両方保有することは、必ずしも無意味ではありません。
例えば、世界全体に投資しながら、米国株式への配分を高めたい場合には、目的に合う組み合わせとなることがあります。
ただし、米国市場への集中度が高まり、米国株式の値動きが資産全体に与える影響も大きくなる可能性があります。
また、米国株式の割合を増やせば、必ず運用成績がよくなるわけではありません。
両方を保有するかどうかは、自分がどの程度米国株式へ投資したいのかを考えて判断しましょう。
NISAで重複しやすい投資信託の組み合わせはほかにもある
オルカンとS&P500以外にも、投資対象が重複しやすい組み合わせがあります。
代表的な2つを確認しましょう。
| 組み合わせ | 主な重複 | 確認したい点 |
|---|---|---|
| S&P500+NASDAQ100 | 米国大型企業など | 大型成長株・業種への偏り |
| 全世界株式+先進国株式 | 先進国の企業 | 先進国と新興国の配分 |
①S&P500型+NASDAQ100型
S&P500とNASDAQ100には、共通する大型企業が複数含まれています。
NASDAQ100は、ナスダック市場に上場する大型の非金融企業を中心とする指数で、情報技術関連などの企業が多く含まれています。
なお、NASDAQ100には米国外の企業も含まれるため、米国企業だけの指数ではありません。
S&P500と組み合わせる場合は、共通する企業や特定の業種への投資割合が高くなりすぎていないか確認しましょう。
②全世界株式型+先進国株式型
全世界株式型は、一般的に先進国と新興国の株式を対象とします。
一方、先進国株式型は主に先進国の株式へ投資する商品です。
例えば、MSCI ACWIとMSCI Worldに連動する商品同士では、多くの先進国企業が共通しています。
そのため、先進国株式型を追加すると、全体として先進国への投資割合が高まり、新興国の比率が低くなる場合があります。
ただし、実際の対象国や構成比率は、採用する指数によって異なります。
特に注意したいのは、先進国株式型には、日本を含む指数に連動する商品と、日本を除く指数に連動する商品があることです。
例えば、次のような違いがあります。
| 指数 | 主な投資対象 |
|---|---|
| MSCI World | 日本を含む先進国株式 |
| MSCIコクサイ(MSCI Kokusai) | 日本を除く先進国株式 |
同じ「先進国株式」という名称でも投資対象が異なるため、目論見書でベンチマークを確認しましょう。
どちらの組み合わせも、一律に良い・悪いと判断せず、追加後の資産配分を確認することが大切です。
投資信託の重複はどう調べる?確認方法を解説
投資信託の重複は、目論見書や運用会社の月次レポートなどで確認できます。
初心者は、次の4つの手順で調べるとわかりやすいでしょう。
①目論見書で連動指数と主な投資対象を確認する
まず、保有している投資信託の交付目論見書を確認します。
交付目論見書は、証券会社の商品詳細ページや運用会社の公式サイトなどで確認できます。
特に確認したいのは、次の項目です。
- 投資対象となる資産
- 主な投資対象国・地域
- ベンチマークとなる指数
- 運用方針
例えば、MSCI ACWIとS&P500に連動する商品では、投資対象に共通する米国企業が含まれます。
ただし、ベンチマークが異なるだけでは、具体的にどの程度重複しているかまではわかりません。
②月次レポートで国別・業種別の構成比率を見る
次に、運用会社の月次レポートを確認しましょう。
月次レポートでは、国別構成比率や業種別構成比率が掲載されている場合があります。
例えば、米国株式の割合を確認すれば、複数商品を組み合わせたときに米国への投資比率がどう変化するかを考えやすくなります。
また、情報技術や金融、ヘルスケアなどの業種別構成比率も確認すると、特定の業種への偏りを把握する参考になります。
資料によって分類方法や基準日が異なる場合があるため、できるだけ条件をそろえて比較しましょう。
③組入上位銘柄と保有割合を比較する
月次レポートなどには、組入上位10銘柄が掲載されている場合があります。
例えば、2つの投資信託にAppleやMicrosoftなど、同じ企業が含まれているか確認します。
その際は、銘柄名だけでなく組入比率にも注目しましょう。
仮に、同じ企業の組入比率が次のようになっていたとします。
| 項目 | ファンドA | ファンドB |
|---|---|---|
| 2本の評価額合計に占める保有割合 | 50% | 50% |
| ある企業の組入比率 | 4% | 8% |
この場合、その企業への投資割合は、
(50% × 4%)+(50% × 8%)= 6%
となります。
つまり、**2本の投資信託の評価額合計に占める、その企業への実質的な投資割合は6%**です。
※数値は説明用の架空の例です。預貯金などを含む総資産に対する割合ではありません。
このように、複数の商品を保有していても、共通する企業への実質的な投資割合を計算できます。
ただし、組入上位10銘柄だけでは、ファンド全体の重複率まではわかりません。
すべての銘柄について厳密に調べるには、同じ基準日の全組入銘柄と、それぞれの構成比率が必要です。
④複数ファンドを合計した資産配分を計算する
最後に、各ファンドの保有割合を使って、資産全体の構成を確認します。
複数の投資信託を保有している場合は、それぞれの保有割合と、ファンド内の国別・業種別構成比率を掛け合わせて合計します。
この方法を使えば、米国株式だけでなく、日本株式や情報技術関連企業などへの実質的な投資割合も確認できます。
具体的な計算方法は、前述の「オルカンとS&P500を半分ずつ買う場合」と同じです。
商品ごとの構成比率ではなく、組み合わせた後の資産全体の割合を見ることが大切です。
なお、投資信託が現金や先物などを保有している場合や、資料ごとの分類方法が異なる場合は、単純な計算だけでは正確な実質配分を把握できないこともあります。
似た投資信託を複数保有するメリットとデメリット
似た投資信託を複数保有することには、メリットとデメリットがあります。
メリット|特定の地域・業種への投資割合を調整できる
似た投資信託を組み合わせることで、特定の地域や業種への投資割合を自分で調整できます。
また、同じ指数に連動する商品でも、信託報酬や運用方法などが異なる場合があります。
ただし、商品を増やしたからといって、必ず分散効果や運用成績が改善するわけではありません。
デメリット|管理が複雑になり、リスクが偏る場合がある
複数保有すると、商品ごとの積立設定や資産配分を確認する必要があります。
また、投資先が似ている場合、特定の国や企業が下落すると、複数の商品が同時に値下がりする可能性があります。
商品数が増えたことで分散できたと思っていても、実際には同じ市場の影響を強く受けている場合があります。
複数の商品を購入するときは、投資先の重複によってリスクがどのように変わるか確認しましょう。
NISAで似た投資信託を持っている場合はどう見直す?
すでに似た投資信託を複数保有していても、重複しているという理由だけで慌てて売却する必要はありません。
まずは現在の資産配分を確認しましょう。
まずは現在の投資対象と資産配分を確認する
保有している投資信託について、次の項目を確認します。
- 各商品の保有評価額と、投資信託全体に占める割合
- 主な投資対象国・地域
- 株式・債券などの資産配分
- 組入上位銘柄や業種別構成比率
例えば、オルカンとS&P500を両方保有している場合は、実質的な米国株式比率を確認します。
そのうえで、現在の組み合わせが自分の投資目的やリスク許容度に合っているか判断しましょう。
新しい商品の積立額を調整する方法もある
現在の資産配分を変更したい場合は、今後の積立先や積立額を見直す方法があります。
例えば、米国株式への配分が高すぎると感じる場合は、米国株式型の積立額を減らしたり、新規積立を停止したりすることも選択肢です。
ただし、積立先を変更しても、すでに保有している商品の割合がすぐに変わるわけではありません。
また、相場の値動きによっても資産配分は変化します。
見直し後も、必要に応じて保有割合を確認しましょう。
重複しているからといって、すぐに売却する必要はない
投資信託が重複していることだけを理由に、すぐに売却する必要はありません。
保有したまま積立先を変更する方法もあります。
一方、売却して別の商品に乗り換える場合は、NISAの投資枠に注意が必要です。
2024年からのNISAでは、商品を売却すると、売却した商品の取得金額(簿価)に相当する非課税保有限度額を翌年以降に再利用できます。
ただし、売却した年の年間投資枠が復活するわけではありません。
また、売却時の基準価額によっては損失が生じる可能性もあります。
なお、NISA口座で売却損が生じても、特定口座などの課税口座の利益と損益通算したり、損失を翌年以降に繰り越して控除したりすることはできません。
投資先の重複を見直す際は、資産配分だけでなく、売却の必要性やNISAの投資枠、損失が生じた場合の税制上の扱いも考慮しましょう。
NISAの投資信託の重複でよくある質問
オルカンとS&P500は何%ずつ持てばいい?
オルカンとS&P500を何%ずつ保有すべきかについて、すべての人に共通する正解はありません。
例えば、S&P500型の割合を増やすほど、一般的には2本の投資信託の評価額合計に占める米国株式比率が高まります。
ただし、米国株式の割合を高めることが、必ず有利になるわけではありません。
自分がどの程度米国株式へ投資したいのか、リスク許容度や運用目的に合わせて判断しましょう。
同じ指数に連動する投資信託を2本持つ意味はある?
同じ指数に連動する投資信託を2本保有しても、基本的な投資対象は大きく変わりません。
そのため、投資先を広げるという意味での分散効果は限定的です。
ただし、商品ごとに信託報酬や運用方法、運用規模などが異なる場合があります。
保有する目的が明確であれば、同じ指数に連動する商品を複数持つことも選択肢になります。
投資先が重複すると損失も2倍になる?
いいえ。投資信託を2本保有したからといって、損失率が単純に2倍になるわけではありません。
例えば、次のような場合を考えます。
| 商品 | 投資金額 | 下落率 | 損失額 |
|---|---|---|---|
| ファンドA | 50万円 | -10% | 5万円 |
| ファンドB | 50万円 | -10% | 5万円 |
| 合計 | 100万円 | -10% | 10万円 |
この場合、合計100万円の資産は90万円となり、損失率は10%です。
※税金や費用などを考慮しない単純な計算例です。
ただし、投資先が似ている場合、同じ市場環境で複数の商品が同時に下落しやすくなることがあります。
損失率が2倍になることと、値動きが似ていることは別の問題です。
まとめ|NISAの投資信託は重複の有無だけでなく全体の資産配分を確認しよう
NISAで似た投資信託を複数保有しても、必ずしも問題があるわけではありません。
ただし、投資対象が重複している場合は、商品数を増やしても分散効果が高まらず、特定の国や企業への投資割合が増える可能性があります。
投資信託を複数保有する際は、次の点を確認しましょう。
- ベンチマークとなる指数
- 国別・地域別の構成比率
- 業種別の構成比率
- 組入上位銘柄と保有割合
- 複数商品を組み合わせた後の資産配分
また、投資先が重複していても、すぐに売却する必要はありません。
今後の積立先や積立額を見直すことも選択肢です。
大切なのは、投資先が重複しているかどうかだけでなく、組み合わせた結果、どの資産への投資割合が高まっているのかを理解することです。
自分の投資目的とリスク許容度に合った資産配分を考えながら、無理なく管理できる商品構成を選びましょう。
参考資料
- MSCI|MSCI ACWI Index(全世界株式指数)
- MSCI|MSCI World Index(先進国株式指数)
- MSCI|MSCI Kokusai Index(日本を除く先進国株式指数)
- S&P Dow Jones Indices|S&P 500
- Nasdaq|Nasdaq-100 Index
- 三菱UFJアセットマネジメント|eMAXIS Slim公式サイト
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|NISAのよくある質問
- 国税庁|上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除
※本記事で使用した米国株式比率、資産配分、組入比率、損失額などの数値例は、仕組みを説明するための架空のものです。実際の指数構成比率や将来の運用成果を示すものではありません。
※投資信託の組入銘柄・国別構成比率・業種別構成比率は変動します。商品を比較する際は、運用会社の最新の目論見書や月次レポートなどをご確認ください。
※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況や目的に応じて行ってください。

