NISAで買えるS&P500投資信託を比較|信託報酬・運用実績・選び方

NISAの商品選び

NISAでS&P500に投資しようとすると、「eMAXIS SlimとSBI・Vはどっちがいい?」「楽天・プラスやたわらノーロードとは何が違う?」と迷う方もいるのではないでしょうか。

S&P500への連動を目指す投資信託は複数あり、同じ指数を対象としていても、信託報酬・運用方法・購入できる金融機関などが異なります。

この記事では、NISAで購入できる代表的なS&P500連動投資信託4本の信託報酬・運用実績・純資産総額・運用方法を比較し、初心者向けの選び方や注意点を解説します。

※運用実績・純資産総額は2026年9月30日時点、信託報酬などの商品条件は2026年10月時点で確認できる公表情報を使用しています。


NISAのS&P500投資信託はどれを選ぶ?まず結論

結論からいうと、S&P500連動投資信託は、信託報酬だけでなく、実際の運用実績・運用方法・購入条件を合わせて比較することが重要です。

今回比較する4本は、いずれもS&P500指数への連動を目指しています。

そのため、基本的な投資対象は共通していますが、運用会社やファンドの仕組みには違いがあります。

また、信託報酬が低い商品ほど、必ず高いリターンになるわけではありません。

すべての人にとって最適な1本が決まっているわけではないため、利用する金融機関や投資目的に合わせて選びましょう。


NISAで買える代表的なS&P500投資信託4本を比較

今回は、次の4商品を比較します。

商品運用会社設定日
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)三菱UFJアセットマネジメント2018年7月3日
SBI・V・S&P500インデックス・ファンドSBIアセットマネジメント2019年9月26日
楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド楽天投信投資顧問2023年10月27日
たわらノーロード S&P500アセットマネジメントOne2023年3月30日

いずれも米国の主要約500社で構成されるS&P500指数への連動を目指すインデックスファンドです。

ただし、ファンドが主に米国株式へ投資する方式と、米国ETFを通じて投資する方式があります。

eMAXIS SlimとSBI・V・S&P500の特徴

**eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)**は、「S&P500インデックスマザーファンド」を通じて主に米国株式へ投資する商品です。

S&P500指数(配当込み・円換算ベース)への連動を目指しています。

一方、SBI・V・S&P500インデックス・ファンドは、マザーファンドを通じて主に米国ETF「バンガード・S&P500 ETF(VOO)」へ投資します。

VOOもS&P500指数への連動を目指すETFであり、SBI・Vでは投資先ETFを含めた費用を確認する必要があります。

両商品は同じS&P500への連動を目指していますが、米国株式への投資方法が異なります。

楽天・プラスとたわらノーロード S&P500の特徴

楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドは、「楽天・S&P500インデックス・マザーファンド」を通じて主に米国株式へ投資する商品です。

たわらノーロード S&P500も、マザーファンドを通じて主に米国株式へ投資し、S&P500指数への連動を目指します。

両商品とも原則として為替ヘッジを行わないため、米国株式の値動きに加えて、円高・円安の影響を受けます。

なお、楽天・プラス・S&P500と「楽天・全米株式インデックス・ファンド」、たわらノーロード S&P500と「たわらノーロード S&P500配当貴族」は、それぞれ異なる商品です。

購入時には正式名称と連動指数を確認しましょう。

NISA対象枠・取扱金融機関の違い

今回の4本は、いずれもNISAのつみたて投資枠・成長投資枠の対象です。

商品つみたて投資枠成長投資枠
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)対象対象
SBI・V・S&P500対象対象
楽天・プラス・S&P500対象対象
たわらノーロード S&P500対象対象

※2026年10月時点で確認できる公表情報に基づきます。

ただし、取扱商品や購入条件は金融機関によって異なります。具体的な確認ポイントは後半で解説します。


S&P500投資信託の信託報酬・実質コストを比較

同じS&P500への連動を目指す商品を比較するとき、運用コストは重要な判断材料です。

ただし、信託報酬の表示方法がすべて同じとは限りません。

4商品の信託報酬を同じ条件で比較する

2026年10月時点の信託報酬・実質的な運用管理費用は、次のとおりです。

商品信託報酬・実質的な負担(税込・年率)
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)0.0814%以内
SBI・V・S&P5000.0938%程度(ETF経費率込み)
楽天・プラス・S&P5000.077%
たわらノーロード S&P5000.09372%

※SBI・Vは投資先ETFの経費率を含む実質的な運用管理費用です。eMAXIS Slimには純資産総額に応じた段階料率が適用されます。その他の運用費用は含まれていません。

この4本では、表示上の信託報酬が最も低いのは楽天・プラス・S&P500です。

例えば、100万円を1年間保有した場合、表示料率による単純計算では、年間の信託報酬などの概算は約770〜938円です。

4商品の表示料率による最大差は、100万円当たり年間約168円となります。

※評価額が年間を通じて100万円で一定と仮定した概算です。実際の費用は適用料率・評価額の変動・その他の費用などによって異なります。

信託報酬の違いは長期保有で影響しますが、それだけで将来の運用成果の優劣が決まるわけではありません。

ETF経由の投資信託は投資先ETFの費用も含めて確認する

SBI・V・S&P500は、主に米国ETF「VOO」を通じてS&P500へ投資します。

そのため、国内投資信託の信託報酬だけでなく、投資先ETFの経費率も考慮する必要があります。

費用の構造は次のとおりです。

費用項目SBI・V・S&P500
国内投資信託の信託報酬(税込・年率)0.0638%
投資先ETFの経費率(年率)0.03%程度
実質的な運用管理費用(年率)0.0938%程度

※公表されている料率に基づきます。投資先ETFの経費率や実際の組入状況によって変動する場合があります。

なお、0.0938%程度という数値には、すでに投資先ETFの経費率が含まれています。さらに0.03%を加算する必要はありません。

出典:SBIアセットマネジメント|SBI・V・S&P500の費用・リスク

一方、eMAXIS Slim・楽天・プラス・たわらノーロードは、マザーファンドを通じて主に米国株式へ投資する方式です。

ETFを経由する方式と米国株式を主に保有する方式では、費用構造や運用方法が異なります。

ただし、ETFを経由すること自体が不利であるとは限りません。

信託報酬だけでなく、実際の運用成果も合わせて確認することが重要です。

運用報告書の総経費率・その他の費用も確認する

投資信託には、信託報酬以外にも運用中の費用が発生する場合があります。

代表的なものには、監査費用・保管費用・売買委託手数料などがあります。

これらを確認する際に参考になるのが、運用会社が公表する「運用報告書」です。

運用報告書には、実際に発生した費用や、運用・管理にかかった費用を一定の方法で年率換算した「総経費率」が掲載されています。

ただし、総経費率には売買委託手数料などが含まれない場合があり、商品によって算出対象や計算期間も異なります。

ETF経由の商品では、投資先ETFの費用がどのように反映されているかも確認する必要があります。

信託報酬と総経費率を同じものとして扱わず、比較する費用の範囲をそろえることが大切です。


S&P500投資信託の運用実績・純資産総額を比較

同じS&P500への連動を目指していても、実際の運用成果が完全に一致するわけではありません。

運用実績を比較するときは、基準日と対象期間をそろえましょう。

過去のリターンを同じ基準日・同じ期間で比較する

2026年9月30日時点のトータルリターンは、次のとおりです。

商品直近1年直近3年(年率)直近5年(年率)
eMAXIS Slim+22.87%+24.67%+21.26%
SBI・V+22.77%+24.60%+21.17%
楽天・プラス+22.85%――
たわらノーロード+22.81%+24.59%―

※2026年9月末基準。直近1年は累積リターン、3年・5年は年率換算したトータルリターンです。円ベースで、運用費用を反映した過去の実績です。

※「―」は設定から必要な期間が経過しておらず、該当期間の運用実績がないことを示します。

出典:マネックス証券|eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、マネックス証券|SBI・V・S&P500、Yahoo!ファイナンス|楽天・プラス・S&P500、Yahoo!ファイナンス|たわらノーロード S&P500の公表データをもとに作成。

2026年9月末時点の直近1年リターンは、4商品とも+22%台で、最大差は0.10ポイントでした。

また、楽天・プラスは2023年10月設定のため、2026年9月末時点では3年・5年の実績がありません。

同じ指数への連動を目指す商品でもリターンには小さな差が生じるため、比較期間をそろえ、費用や運用方法と合わせて判断しましょう。

S&P500指数との連動性や運用方法の違い

4本ともS&P500への連動を目指していますが、指数と実際のファンドの運用成果には差が生じます。

主な要因には、次のようなものがあります。

  • 信託報酬やその他の運用費用
  • 配当金に対する税金
  • 株式やETFの売買に伴う費用
  • 現金保有や株価指数先物の利用
  • 為替換算の方法やタイミング

また、SBI・VのようにETFを通じて投資する商品と、米国株式を主に保有する商品では、運用の仕組みが異なります。

そのため、指数への連動状況を確認するときは、各商品のベンチマークの条件も確認しましょう。

実際のリターンとベンチマークの差は、費用や運用方法などを踏まえて評価することが大切です。

純資産総額・設定日・分配金実績を比較する

続いて、純資産総額を比較します。

2026年9月30日時点では、次のようになっています。

商品純資産総額
eMAXIS Slim約12兆8,907億円
SBI・V約3兆561億円
楽天・プラス約1兆2,040億円
たわらノーロード約3,051億円

※2026年9月末基準。各商品の公表値を四捨五入しています。

出典:Yahoo!ファイナンス|eMAXIS Slim、SBI・V、楽天・プラス、たわらノーロードの時系列データをもとに作成。

この時点では、eMAXIS Slimの純資産総額が4本の中で最も大きくなっています。

ただし、純資産総額が大きいことは、将来の高いリターンや元本の安全性を保証するものではありません。

また、設定日が新しい商品は、比較できる運用実績の期間が短い点にも注意しましょう。

分配金については、2026年10月17日時点で確認できる直近の決算では、4商品とも0円でした。

ただし、決算日は商品ごとに異なり、将来も分配金が0円になるとは限りません。

分配金の有無だけでは運用成果を判断できないため、分配方針とトータルリターンを合わせて確認しましょう。


NISAでS&P500投資信託を選ぶポイント

S&P500連動投資信託を選ぶ際は、信託報酬や運用実績だけでなく、実際の購入条件も確認しましょう。

取扱金融機関・最低購入金額・積立条件を確認する

NISAで購入する場合、まず利用する金融機関が希望する投資信託を取り扱っているか確認します。

同じ商品でも、金融機関によって購入方法や積立条件が異なる場合があります。

確認したい項目は、次のとおりです。

  • 希望する投資信託の取扱いがあるか
  • NISAのつみたて投資枠・成長投資枠で購入できるか
  • 最低購入金額はいくらか
  • 毎月・毎日などの積立頻度に対応しているか
  • クレジットカード積立やポイント利用に対応しているか

例えば、楽天・プラス・S&P500について、2026年10月17日時点で確認したYahoo!ファイナンスの販売会社一覧には楽天証券が掲載されています。

楽天証券では、この商品を100円以上1円単位で購入・積立設定できます。

出典:Yahoo!ファイナンス|楽天・プラス・S&P500の販売会社、楽天証券|楽天・プラス・S&P500。

ただし、販売会社一覧や購入条件は変更される場合があるため、最新情報は運用会社や金融機関でも確認しましょう。

信託報酬が低い商品でも、利用する金融機関で取り扱いがなければ購入できません。

ポイント還元やキャンペーンだけで決めない

証券会社によっては、投資信託の保有残高やクレジットカード積立などに応じて、ポイントが付与される場合があります。

ただし、ポイント付与率は金融機関・商品・利用条件などによって異なり、変更されることもあります。

そのため、ポイント還元率だけで投資信託を選ぶのは避けた方がよいでしょう。

例えば、ポイント付与率が一時的に高くても、将来にわたって同じ条件が続くとは限りません。

また、投資信託の価格が下落すれば、ポイントを受け取っていても損失が生じる可能性があります。

ポイントは補助的な条件として考え、商品内容・運用コスト・購入条件を優先して比較しましょう。

同じS&P500投資信託を2本以上買う意味はある?

NISAでは、同じS&P500への連動を目指す投資信託を複数購入することもできます。

例えば、次のような組み合わせです。

  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500):50%
  • 楽天・プラス・S&P500:50%

ただし、両商品ともS&P500への連動を目指しているため、基本的な投資先はほぼ共通しています。

2本購入したからといって、投資先の国・地域や業種が大きく広がるわけではありません。

一方、金融機関の取扱条件や積立方法などの理由で、複数の商品を保有することには一定の意味があります。

ただし、複数保有すると、商品ごとの運用状況や保有割合を確認する必要があります。

S&P500連動商品の本数を増やすことが、必ずしも分散投資の強化につながるわけではないと理解しておきましょう。


まとめ|S&P500投資信託はコスト・運用実績・購入条件で判断しよう

今回比較した4本は、いずれもS&P500指数への連動を目指すインデックスファンドです。

ただし、信託報酬や米国株式への投資方法、純資産総額、購入できる金融機関などには違いがあります。

2026年9月末の直近1年リターンは4本とも近い水準でしたが、将来も同じ関係が続くとは限りません。

S&P500投資信託を選ぶ際は、信託報酬・実質コスト・過去の運用実績・取扱金融機関・積立条件を合わせて確認しましょう。

また、同じS&P500連動商品を複数購入しても、株式の投資先が大幅に広がるわけではありません。

自分の投資目的や利用する金融機関に合った商品を選ぶことが重要です。


参考資料

※本記事の運用実績・純資産総額は2026年9月末、信託報酬などの商品条件は2026年10月時点で確認できる情報です。最新情報は各運用会社・販売会社の公式サイトをご確認ください。

※信託報酬のほか、監査費用・売買委託手数料などが発生する場合があります。詳細は最新の交付目論見書および運用報告書をご確認ください。

※掲載したトータルリターンは過去の運用実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

※投資信託は元本保証の商品ではありません。米国株式市場の下落や為替相場の変動などによって損失が生じる可能性があります。

※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況・投資目的・リスク許容度などに応じて行ってください。

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