NISAはS&P500だけでもいい?米国株1本に投資するメリット・リスクを解説

NISAの商品選び

NISAでS&P500への積立投資を考えていると、「S&P500だけでも大丈夫?」「オルカンなども一緒に買った方がいい?」と迷う方もいるのではないでしょうか。

S&P500に連動する投資信託は、1本で米国の主要約500社へまとめて投資できます。

ただし、企業数は分散されていても、投資先が米国株式に集中するため、すべての人に適しているわけではありません。

この記事では、NISAでS&P500だけに投資するメリット・リスク、オルカンとの違い、1本で運用するか判断するポイントを初心者向けに解説します。


NISAはS&P500だけでもいい?まず結論

NISAでS&P500連動投資信託を1本だけ保有することも、資産形成の選択肢の一つです。

S&P500は米国の主要約500社で構成される株価指数であり、連動する投資信託を通じて複数の企業へ分散投資できます。

そのため、投資信託が1本だからといって、1社の株式だけを購入する場合と同じリスクになるわけではありません。

ただし、S&P500の主な投資対象は米国の大型株です。

日本・欧州・新興国などの株式へ幅広く分散する商品ではなく、米国株式市場の下落や為替変動によって大きく値下がりする可能性があります。

また、重要なのはNISA口座だけではなく、預貯金なども含めた資産全体の配分です。

S&P500だけでよいかは、米国株式への集中を許容できるか、投資期間や資産全体のバランスに合っているかで判断しましょう。


NISAでS&P500だけに投資するメリット

S&P500連動投資信託1本で運用する方法には、企業への分散投資ができることや、資産管理がシンプルになるメリットがあります。

投資信託1本で米国の主要約500社に分散投資できる

S&P500には、情報技術・金融・ヘルスケアなど、さまざまな業種の米国企業が含まれています。

連動する投資信託を購入すれば、個別企業の株式を自分で買いそろえなくても、米国の主要約500社にまとめて投資できます。

ただし、企業を分散していても、米国株式市場全体が下落した場合の損失を防ぐことはできません。

商品選びや資産管理をシンプルにできる

S&P500連動投資信託を1本に絞ると、保有商品の管理が比較的簡単になります。

例えば、毎月一定額を積み立てる場合、複数の商品に購入金額を振り分ける必要がなく、積立設定や保有状況の確認もしやすくなります。

ただし、管理が簡単であることと、投資リスクが小さいことは別です。 商品の投資対象が自分の目的に合っているか確認しましょう。

低コストの投資信託を利用して長期運用を目指せる

S&P500連動投資信託には、信託報酬が低く設定されたインデックスファンドがあります。

信託報酬は保有中に継続して発生するため、長期運用では小さな費用の差も運用成果に影響します。

ただし、商品ごとに費用は異なるため、購入前に信託報酬やその他の運用コストを確認しましょう。

なお、S&P500連動商品の費用や特徴については、関連記事「NISAで買えるS&P500投資信託を比較|信託報酬・運用実績・選び方」で詳しく解説しています。


NISAでS&P500だけに投資するリスク・注意点

S&P500には約500社への分散効果がありますが、投資先の地域や資産の種類には偏りがあります。

米国株式に集中し、日本・欧州・新興国への分散は限定的

S&P500は、米国の主要大型企業を対象とする株価指数です。

日本・欧州・新興国などの株式市場を幅広く組み入れる全世界株式指数とは異なります。

米国企業の中には、世界中で事業を展開し、海外から多くの売上高を得ている企業もあります。

しかし、米国企業が海外で事業を行っていることと、投資家が海外の株式市場に分散投資していることは同じではありません。

例えば、将来、米国以外の株式市場が大きく成長した場合、S&P500だけでは、その市場の成長を直接取り込めない可能性があります。

米国以外の地域への分散を重視する場合は、全世界株式なども比較対象になります。

大型ハイテク企業など上位銘柄の影響を受けやすい

S&P500は、約500社へ均等に投資する指数ではありません。

「浮動株調整後時価総額加重方式」が採用されており、市場で売買可能な株式を考慮した時価総額が大きい企業ほど、指数に占める割合が高くなります。

そのため、NVIDIA・Apple・Microsoftなど、大型企業の株価動向が指数全体に大きく影響する場合があります。

特に、大型ハイテク企業が同時に下落する局面では、約500社に分散していても影響が大きくなる可能性があります。

構成企業の数が多いことだけでなく、上位企業や業種への集中度も理解しておきましょう。

株価下落や円高によって大きく値下がりする可能性がある

S&P500連動投資信託は、米国株式市場の下落によって元本割れする可能性があります。

また、原則として為替ヘッジを行わない商品では、円高・ドル安によって円換算の評価額が下がる場合があります。

例えば、米国株式が値上がりしても、同時に大幅な円高が進めば、円ベースの利益が小さくなったり、損失になったりする可能性があります。

また、S&P500連動投資信託は株式を中心に運用する商品であり、債券など異なる資産へ分散する商品ではありません。

長期保有すれば必ず利益が出るわけではないため、株価と為替の両方によって損失が生じる可能性を理解しておきましょう。


S&P500だけとオルカン・バランス型はどう違う?

S&P500だけで運用するか迷っている場合は、オルカンや、株式以外の資産も組み合わせた運用と比較してみましょう。

S&P500とオルカンは投資対象の地域が異なる

S&P500とオルカンの大きな違いは、投資対象となる地域です。

ここでいうオルカンは「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」を指します。

比較項目S&P500連動投資信託オルカン
主な投資対象米国の主要大型株日本を含む先進国・新興国の株式
投資地域米国中心全世界
銘柄数約500社数千銘柄
米国株式の割合基本的に米国株式が中心米国の比率が高いが、他地域も含む
主な注意点米国株式への集中世界的な株価下落の影響を受ける

なお、オルカンが連動を目指すMSCI ACWI指数は、先進国・新興国の大型株・中型株を対象としており、世界中のすべての株式を組み入れる指数ではありません。

S&P500とオルカンは、どちらも株式を主な投資対象とする商品です。

オルカンは米国以外の株式市場にも分散できますが、債券や預貯金を組み合わせたバランス型の商品ではありません。

そのため、世界的な株価下落が起きた場合には、両方が大きく値下がりする可能性があります。

S&P500とオルカンを両方買っても投資先は重複する

S&P500とオルカンを両方購入することもできます。

ただし、オルカンにも米国の主要大型企業が多く含まれているため、投資先は重複します。

例えば、NISAで次のように保有する場合です。

  • S&P500連動投資信託:50%
  • オルカン:50%

この組み合わせでは、オルカンを通じて米国以外の株式にも投資できます。

一方、オルカンだけを保有する場合と比べると、米国株式の割合は高くなります。

つまり、S&P500とオルカンの組み合わせは、米国以外の地域にも投資しながら、米国株式をより重視する配分になります。

両方持てば自動的に理想的な分散投資になるわけではないため、組み合わせた後の投資先割合も確認しましょう。

値動きを抑えたい場合は債券・預貯金なども選択肢になる

株式だけに資産を集中させたくない場合は、債券や預貯金を組み合わせるほか、株式と債券などに投資するバランス型投資信託を検討する方法もあります。

資産主な特徴
株式高い成長を期待できる一方、大きく値下がりする可能性がある
債券利子収入などを期待できるが、金利変動や信用リスクがある
預貯金一般に価格変動がなく、生活資金を確保しやすいが、インフレによって実質的な価値が低下する可能性がある

なお、バランス型投資信託は商品によって株式・債券などの構成比率が異なり、元本保証の商品ではありません。

株式と債券では値動きの要因が異なるため、組み合わせることで資産全体の値動きを抑えられる場合があります。

ただし、債券にも価格変動や元本割れのリスクがあり、必ず損失を抑えられるわけではありません。

また、預貯金はNISA口座で購入する商品ではないため、NISA以外の資産も含めて考えることが重要です。

投資信託の本数を増やすだけでなく、株式・債券・預貯金などの資産配分を確認しましょう。


NISAでS&P500だけを続けるか判断するポイント

S&P500連動投資信託1本で運用するかどうかは、投資方針・投資期間・資産全体の状況を確認して判断しましょう。

米国株式中心の運用を希望しているか

S&P500だけで運用する場合、米国の主要大型企業を中心に投資することになります。

米国株式への投資を重視したいのか、それとも米国以外の地域にも分散したいのかを考えましょう。

過去のリターンだけで決めず、将来もその投資方針を続けることに納得できるかが判断のポイントです。

投資期間と大幅な値下がりへの許容度を確認する

次に、投資する資金をいつ使う予定なのか確認しましょう。

例えば、20年後の老後資金を目的とする場合と、数年後に使う予定の住宅購入資金を運用する場合では、値下がりに対応できる期間が異なります。

また、長期間保有するつもりでも、大きく値下がりしたときに不安で売却してしまう可能性もあります。

そのため、次のような点を考えておきましょう。

  • 投資した資金を何年後に使う予定なのか
  • 評価額が大きく減少しても、生活に支障がないか
  • 値下がりした場合も積立を続けられる資金計画か
  • 生活費や近い将来に必要な資金を確保できているか

積立投資は購入時期を分散する方法ですが、元本割れを防ぐものではありません。

長期投資を前提としていても、損失が生じる可能性を受け入れられる範囲で投資することが重要です。

NISA以外の資産も含めて投資割合を考える

最後に、NISA口座だけでなく、預貯金やほかの投資資産も含めて考えましょう。

例えば、次の2つのケースでは、資産全体でS&P500が占める割合が異なります。

資産の状況考え方
NISAはS&P500のみで、ほかに十分な預貯金があるNISA口座内は米国株式中心でも、資産全体では預貯金を保有している
預貯金がほとんどなく、資産の大部分をS&P500で保有資産全体が米国株式の値動きに大きく左右される

NISAでS&P500だけを保有している場合でも、ほかに十分な生活資金があれば、家計全体のリスクの取り方は変わります。

反対に、NISAで複数の投資信託を保有していても、その大部分が米国株式に投資する商品であれば、投資先の偏りが残る場合があります。

重要なのは、NISA口座に何本の投資信託があるかではなく、資産全体でどのようなリスクを取っているかです。


まとめ|S&P500だけでもよいかは資産全体とリスク許容度で判断しよう

S&P500連動投資信託は、1本で米国の主要約500社に分散投資できます。

そのため、NISAでS&P500だけを保有することも資産形成の選択肢になります。

ただし、投資先が米国株式に集中するため、米国株式市場の下落や円高によって大きく値下がりする可能性があります。

米国以外の株式市場にも投資したい場合はオルカンなどを比較し、資産全体の値動きを抑えたい場合は債券や預貯金なども含めて考えましょう。

S&P500だけでよいかは、投資信託の本数ではなく、投資目的・投資期間・リスク許容度・資産全体の配分で判断することが大切です。


参考資料

※本記事は2026年10月時点で確認できる公表情報をもとに作成しています。指数の構成企業・組入比率・投資信託の商品条件などは変更される場合があります。

※S&P500や全世界株式指数への連動を目指す投資信託は、元本保証の商品ではありません。株価・為替相場などの変動によって損失が生じる可能性があります。

※長期投資・積立投資・分散投資を行っても、損失を完全に防げるわけではなく、将来の運用成果は保証されません。

※本記事は一般的な金融商品・資産形成の考え方を解説するものであり、特定の商品や資産配分を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況・投資目的・投資期間・リスク許容度などに応じて行ってください。

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