NISAのNASDAQ100とは?構成銘柄・特徴・リスクを初心者向けに解説

NISAの商品選び

NISAで投資信託を探していると、「NASDAQ100とはどんな指数?」「どのような企業に投資するの?」と疑問に思う人もいるでしょう。

NASDAQ100は、米国のNASDAQ市場に上場する主要な非金融企業を対象とする株価指数です。

NVIDIAやApple、Microsoftなどの大型企業が含まれ、情報技術関連企業の比率が高いことが特徴です。

この記事では、NASDAQ100の仕組み・構成銘柄・リターン・リスク・NISAでの購入方法を初心者向けに解説します。

代表的な投資信託とETFの違いも紹介するので、商品選びの参考にしてください。

NASDAQ100とは?NISA初心者が知っておきたい基本

NASDAQ100は、NASDAQ市場に上場する主要な非金融企業を原則100社対象とする株価指数です。

まずは基本的な特徴を確認しましょう。

比較項目NASDAQ100
正式名称NASDAQ100指数
対象市場NASDAQ市場
主な投資対象主要な非金融企業
構成企業数原則100社
算出方式修正時価総額加重方式
主な業種情報技術・一般消費財・通信サービスなど
銘柄の見直し定期的に実施
為替リスク為替ヘッジなしの商品を円建てで評価する場合はあり
NISAでの購入対象となる投資信託・ETFを通じて可能
元本保証なし

※2026年10月時点の情報です。指数のルール変更や銘柄入替により、構成企業数などが変わる場合があります。

NASDAQ100は情報技術関連企業などの影響が大きい指数ですが、テクノロジー企業だけで構成されているわけではありません。

また、NISAで購入する際は、連動する投資信託やETFによって費用や購入方法が異なります。

指数の特徴と、実際に購入する商品の条件を分けて確認することが大切です。

NASDAQ100の仕組み・構成銘柄・業種の特徴

NASDAQ100は主要非金融企業を原則100社対象とする指数

NASDAQ100では、NASDAQ市場に上場する企業のうち、時価総額などの基準を満たす主要な非金融企業が選ばれます。

銀行や保険会社などの金融企業は原則として対象外ですが、金融以外の幅広い業種が含まれています。

また、NASDAQ市場には米国以外の企業も上場しているため、NASDAQ100が米国企業だけで構成されるとは限りません。

ここで注意したいのが、「NASDAQ100」と「NASDAQ総合指数」の違いです。

比較項目NASDAQ100NASDAQ総合指数
対象範囲主要な非金融企業NASDAQ上場銘柄を幅広く対象
構成企業・銘柄数原則100社3,000銘柄以上
金融企業原則対象外対象に含まれる
主な特徴大型企業中心大型株から小型株まで幅広い

※構成数は概数です。NASDAQ100は指数ルールにより、一時的に100社を超える場合があります。

ニュースで単に「NASDAQが上昇した」と報じられる場合、NASDAQ総合指数を指していることがあります。

一方、iFreeNEXT NASDAQ100インデックスなどの投資信託は、NASDAQ100指数への連動を目指します。

名前が似ていても異なる指数なので、商品を購入する際は連動対象を確認しましょう。

NVIDIA・Apple・Microsoftなどの構成銘柄と業種別の特徴

NASDAQ100には、世界的に事業を展開する大型企業が多く含まれています。

2026年9月30日時点のNASDAQ100連動ETF「Invesco QQQ Trust(QQQ)」の組入上位銘柄は、次のとおりです。

企業名主な事業分野構成比率の参考値
NVIDIA半導体・AI関連約8.4%
Appleスマートフォン・電子機器約7.4%
Microsoftソフトウェア・クラウド約5.8%
Micron Technology半導体・メモリー約5.0%
Advanced Micro Devices(AMD)半導体約4.2%
AmazonEC・クラウド約4.1%

※2026年9月30日時点のQQQの組入比率を小数第1位に丸めています。NASDAQ100指数そのものの構成比率や国内投資信託の実質組入比率と完全に一致するものではありません。

NASDAQ100には、半導体・ソフトウェア・クラウド関連などの大型企業が多く含まれますが、消費関連やヘルスケアなどの企業も対象です。

また、企業ごとに構成比率が異なるため、上位企業の株価が指数全体に大きく影響する場合があります。

修正時価総額加重方式と銘柄入替の仕組み

NASDAQ100は「修正時価総額加重方式」を採用しています。

基本的には時価総額の大きい企業ほど指数への影響が大きくなりますが、特定企業への集中を抑えるため、指数のルールに従って構成比率が調整されます。

例えば、時価総額が大きい企業でも、必ずその時価総額の割合どおりに組み入れられるわけではありません。

なお、NASDAQ100では構成銘柄の定期的な見直しが行われます。

2026年5月には、大型新規上場企業の早期採用や四半期ごとの見直しなどのルールが導入されました。

そのため、構成企業は固定されておらず、一時的に100社を超える場合もあります。

採用基準や構成銘柄は変更されるため、最新情報はNasdaqの公式資料で確認しましょう。

NASDAQ100のリターン・メリット・リスクを確認

過去1年・3年・5年のリターンを円建てで確認する

NASDAQ100に投資した場合、過去にはどのような運用成果が得られたのでしょうか。

ここでは、国内投資信託「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」を例に、円建てのトータルリターンを確認します。

比較期間トータルリターン
過去1年+30.32%
過去3年(年率)+29.61%
過去5年(年率)+23.84%

※2026年9月30日時点。iFreeNEXT NASDAQ100インデックスの円建て・分配金再投資ベースの運用実績です。信託報酬などは基準価額に反映されています。3年・5年は累積リターンではなく年率換算値です。出典:ウエルスアドバイザーの投資信託パフォーマンスデータ。

この期間では、過去1年・3年・5年のいずれもプラスのリターンとなっています。

ただし、これは指数そのものではなく、国内投資信託の運用実績です。また、円建てのため為替変動の影響も含まれています。

過去のリターンが高くても、将来の運用成果が保証されるわけではありません。

大型企業への投資メリットと特定銘柄・業種への集中リスク

NASDAQ100連動商品を購入すると、NVIDIAやAppleなどの株式を個別に購入しなくても、複数の大型企業にまとめて投資できます。

一方、上位企業や情報技術関連業種への投資割合が高いため、それらが不調な局面では大きく値下がりする可能性があります。

値動きの大きさを確認する指標の一つが「標準偏差」です。

標準偏差は、一定期間のリターンがどの程度ばらついたかを示す指標です。

2026年9月30日時点のiFreeNEXT NASDAQ100インデックスの標準偏差は、次のとおりです。

指標過去1年
標準偏差(年率)24.77%

※ウエルスアドバイザーの投資信託データに基づきます。標準偏差は過去の値動きの大きさを表す指標であり、年間24.77%下落するという意味ではありません。また、将来の最大下落率を予測するものでもありません。

NASDAQ100では、主要企業の業績見通しや金利環境の変化などによって株価が大きく動く場合があります。

大型企業が中心でも、値動きが小さいとは限らないことを理解しておきましょう。

株価下落・円高・長期積立で注意したいポイント

NASDAQ100に連動する投資信託には、株価変動リスクと為替変動リスクがあります。

例えば、米国株式の価格が上昇しても、同時に円高が進めば、円換算のリターンが小さくなったり、マイナスになったりする場合があります。

また、積立投資は購入時期を分散する方法ですが、元本割れを防ぐものではありません。

長期間積み立てていても、資金が必要になった時期に株価が下落している可能性があります。

そのため、生活費や近い将来に必要な資金とは分け、無理なく保有できる金額で投資することが大切です。

NISAでNASDAQ100に投資する方法

つみたて投資枠・成長投資枠で購入できる商品を確認する

NISAでは、NASDAQ100に連動する投資信託やETFを購入できます。

ただし、利用できる投資枠は商品によって異なります。

例えば、「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」は、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。

一方、「ニッセイNASDAQ100インデックスファンド」は成長投資枠の対象です。

同じNASDAQ100に投資する商品でも、すべてがつみたて投資枠に対応しているわけではありません。

購入前に、商品の正式名称と証券会社の取扱状況を確認しましょう。

iFreeNEXT・ニッセイなど代表的な投資信託の信託報酬を比較する

NASDAQ100に投資する代表的な国内投資信託には、次のような商品があります。

商品名信託報酬(年率・税込)NISA対象枠
iFreeNEXT NASDAQ100インデックス0.495%つみたて・成長
ニッセイNASDAQ100インデックスファンド<購入・換金手数料なし>0.2035%成長のみ

※2026年10月時点の公表情報です。信託報酬以外に監査費用・売買費用などが発生する場合があります。取扱状況は金融機関によって異なります。

2商品を比較すると、ニッセイNASDAQ100インデックスファンドの方が信託報酬は低くなっています。

一方、iFreeNEXT NASDAQ100インデックスは、つみたて投資枠でも購入できる点が特徴です。

信託報酬は保有中に継続して発生する費用なので、長期投資では運用成果に影響します。

ただし、実際の運用成果には、信託報酬以外の費用や指数との連動状況なども関係します。

商品を選ぶ際は、費用・NISA対象枠・運用方針を合わせて確認しましょう。

投資信託とETFの違い・少額積立での購入方法

NASDAQ100に投資する方法には、国内投資信託のほかにETFを購入する方法もあります。

代表例が、東京証券取引所に上場する「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)(2840)」です。

2840はNASDAQ100指数(配当込み、円ベース)への連動を目指すETFで、NISAの成長投資枠に対応しています。

2840の信託報酬は年率0.11%(税込)で、今回紹介した国内投資信託2本よりも低い水準です。

ただし、ETFは取引所で売買するため、証券会社によっては売買手数料がかかるほか、売買時のスプレッドや市場価格と基準価額の乖離にも注意が必要です。

投資信託とETFの主な違いは、次のとおりです。

比較項目国内投資信託国内ETF(2840)
購入方法金額指定で購入証券取引所で売買
最低購入金額100円から購入できる場合もある1口単位
価格の決まり方原則1日1回の基準価額取引時間中に変動
積立設定自動積立に対応する商品が多い証券会社のサービスによる
分配金ファンドの分配方針による年2回の決算で分配を判断
NISA対象枠商品によって異なる成長投資枠
主な費用信託報酬・その他の運用費用信託報酬・売買手数料など

※2840の信託報酬は2026年10月時点で年率0.11%(税込)です。売買手数料は利用する証券会社や口座の条件によって異なります。

2840の決算日は毎年3月10日と9月10日で、年2回です。

ただし、年2回の決算があっても、一定額の分配金を受け取れることが保証されているわけではありません。

なお、NISAで国内ETFの分配金を非課税で受け取るには、原則として「株式数比例配分方式」を選ぶ必要があります。

毎月一定額の自動積立を重視するなら国内投資信託、取引時間中に価格を確認して売買したいならETFが比較候補になります。

NASDAQ100はどんな人に向いている?

大型成長企業への投資を重視し、値動きを許容できる人

NASDAQ100は、情報技術関連企業などへの投資を重視し、株価の大きな変動を受け入れられる人にとって比較候補になります。

特に、特定の大型企業や業種への投資割合が高くなることを理解したうえで、長期保有を検討することが大切です。

分散投資や価格変動の小ささを重視する場合の注意点

NASDAQ100は約100社に分散しますが、世界各国や幅広い資産に均等に分散する商品ではありません。

地域分散を重視する場合は全世界株式、株式市場の値動きそのものを抑えたい場合は債券などの異なる資産も比較候補になります。

ただし、全世界株式や債券にもそれぞれのリスクがあり、元本保証があるわけではありません。

S&P500・オルカンとの使い分けと組み合わせる場合の考え方

NASDAQ100を選ぶ際は、S&P500やオルカンとの違いも確認しましょう。

投資対象主な投資範囲特徴
オルカン全世界株式複数の国・地域に分散
S&P500米国主要大型株米国の代表的な大型企業を幅広く対象
NASDAQ100NASDAQ上場の主要非金融企業情報技術関連企業などの比率が高い傾向

NASDAQ100には、S&P500やオルカンと共通する大型企業が多く含まれています。

そのため、複数の商品を購入する場合は、保有本数よりも、共通企業への投資割合がどう変わるかを確認しましょう。

詳しい比較は、関連記事「S&P500とNASDAQ100はどっちがいい?」や「S&P500とNASDAQ100を両方買う意味はある?」も参考にしてください。

まとめ|NASDAQ100は構成銘柄・集中度・リスクを理解して選ぼう

NASDAQ100は、NASDAQ市場に上場する主要非金融企業への投資を目指す株価指数です。

大型企業への投資が中心ですが、特定企業や業種への集中、株価下落、為替変動には注意が必要です。

NISAでは投資信託やETFを通じて購入でき、商品によって対象枠・信託報酬・購入方法が異なります。

NASDAQ100を選ぶ際は、過去のリターンだけでなく、構成銘柄・値動きの大きさ・運用費用を比較し、自分の投資目的やリスク許容度に合っているかを判断しましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月17日時点で確認した情報をもとに作成しています。構成銘柄・組入比率・運用実績・信託報酬・NISA対象商品などは変更される場合があります。投資判断の際は、最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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