NISAのFANG+とは?構成銘柄・特徴・集中投資のリスクを解説

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NISAで投資信託を探していると、「FANG+とはどんな商品?」「10銘柄だけに投資して大丈夫?」と疑問に思う人もいるでしょう。

FANG+(ファングプラス)は、NVIDIA・Apple・Microsoftなど、主要なテクノロジー関連企業を中心とする10銘柄で構成される株価指数です。

少数の企業に集中して投資できる一方、株価が大きく変動するリスクがあります。

この記事では、FANG+の構成銘柄10社・均等配分の仕組み・過去のリターン・集中投資のリスク・NISAでの購入方法を初心者向けに解説します。

FANG+とは?NISA初心者が知っておきたい基本

FANG+とは、米国市場に上場する主要なテクノロジー関連企業など10銘柄で構成される「NYSE FANG+指数」のことです。

最大の特徴は、原則として各銘柄を10%ずつ保有する均等配分方式を採用していることです。

例えば、NASDAQ100は主要な非金融企業を原則100社対象としますが、FANG+の投資対象は10銘柄に絞られています。

そのため、FANG+は特定の企業群への投資を重視したい人にとって比較候補になります。

一方、少数企業の株価変動が指数全体に大きく影響するため、投資先の集中度を理解しておく必要があります。

なお、FANG+は株価指数の名称であり、投資信託そのものの名称ではありません。

NISAでは、FANG+への連動を目指す投資信託などを通じて投資できます。

FANG+の構成銘柄10社と指数の仕組み

FANG+の構成銘柄10社一覧|NVIDIA・Apple・Microsoftなど

FANG+には、AI・半導体・クラウド・デジタル広告などの分野で事業を展開する大型企業が含まれています。

2026年9月30日時点の「iFreeNEXT FANG+インデックス」の主な組入銘柄は、次のとおりです。

構成銘柄主な事業分野組入比率
Micron Technology(マイクロン)半導体・メモリー10.8%
Meta Platforms(メタ)SNS・デジタル広告10.3%
NVIDIA(エヌビディア)AI向け半導体10.0%
Palantir Technologies(パランティア)データ分析・AIソフトウェア10.0%
Broadcom(ブロードコム)半導体・インフラソフトウェア9.8%
Microsoft(マイクロソフト)ソフトウェア・クラウド9.7%
Amazon(アマゾン)EC・クラウド9.4%
Apple(アップル)スマートフォン・電子機器9.3%
Alphabet(アルファベット)検索・広告・クラウド9.3%
Netflix(ネットフリックス)動画配信8.6%

※2026年9月30日時点のiFreeNEXT FANG+インデックスの公表組入データです。比率は投資信託の組入比率であり、NYSE FANG+指数そのものの構成比率とは異なる場合があります。また、現金などの保有により、10銘柄の比率の合計が100%にならない場合があります。

このように、FANG+はテクノロジーを活用した事業を展開する企業を中心に構成されています。

ただし、構成銘柄はすべて固定されているわけではありません。

投資している企業は指数のルールに従って見直されるため、最新の構成銘柄を確認することが重要です。

FANG+は原則10%ずつの均等配分|四半期ごとのリバランスの仕組み

FANG+は、10銘柄を原則としてそれぞれ10%ずつ保有する均等配分方式を採用しています。

例えば、100万円を指数の構成比率どおりに投資すると、配分を調整した時点では1社当たり約10万円になります。

ただし、株価が変動すると各企業の投資割合も変化します。

そこでFANG+では、原則として3月・6月・9月・12月の四半期ごとに、構成銘柄や配分を見直します。

このように、変化した投資割合を調整することを「リバランス」といいます。

FANG+とS&P500・NASDAQ100の主な違いを整理すると、次のとおりです。

比較項目FANG+S&P500・NASDAQ100
基本的な配分方式均等配分時価総額を基礎とする方式
企業ごとの比率原則10%ずつ企業規模などによって異なる
値動きへの影響各銘柄の影響が比較的大きい構成比率の高い大型企業の影響が大きくなりやすい
配分の調整四半期ごとに原則均等配分へ調整各指数のルールに従って調整

※NASDAQ100は修正時価総額加重方式、S&P500は浮動株調整後時価総額加重方式を採用しています。

FANG+では、時価総額の大きい企業だけに投資割合が偏るわけではありません。

一方、相対的に規模の小さい企業にも約10%を配分するため、その企業の株価変動が指数全体に与える影響は大きくなります。

均等配分は企業ごとの投資割合を調整する仕組みであり、値下がりを防ぐものではありません。

FAANGとFANG+の違い|構成銘柄の入替と採用基準

FANG+と似た言葉に「FAANG」があります。

もともと「FANG」は、Facebook(現在のMeta)・Amazon・Netflix・Google(現在のAlphabet傘下)の頭文字を組み合わせた呼び方です。

さらにAppleを加えた「FAANG」という呼び方も広まりました。

一方、FANG+は正式な算出ルールを持つ株価指数です。

現在のNYSE FANG+指数では、Meta・Apple・Amazon・Netflix・Microsoft・Alphabetの6銘柄を原則として採用し、残り4銘柄を選定基準に基づいて決定する仕組みになっています。

残り4銘柄の選定には、主に次の指標が使われます。

  • 企業の時価総額
  • 株式の売買代金
  • 株価売上高倍率(PSR)
  • 売上高成長率

これらの指標から算出したランキングなどを基に、既存の構成銘柄を維持する条件も考慮して選定されます。

構成銘柄は原則として四半期ごとに見直されるため、市場環境に応じて採用企業が変わることがあります。

なお、原則採用される6銘柄も、上場条件・業種分類・流動性などの所定の要件を満たさなくなった場合には、除外される可能性があります。

例えば、2026年9月末時点では、残り4銘柄としてNVIDIA・Micron Technology・Palantir Technologies・Broadcomが含まれています。

FAANGは企業グループを表す通称、FANG+は原則採用の6銘柄と選定される4銘柄で構成される株価指数という違いがあります。

FANG+に投資するメリット・デメリット

メリット|主要テクノロジー関連企業10社にまとめて投資できる

FANG+に連動する投資信託を購入すると、構成企業の株式を個別に購入する必要がありません。

また、指数のルールに従って構成銘柄の見直しやリバランスが行われるため、投資家が10社の組み合わせを自分で調整する手間も省けます。

例えば、半導体・クラウド・AI関連の企業群が好調な局面では、それらの株価上昇がFANG+の値上がりにつながる可能性があります。

主要テクノロジー関連企業などへの投資を重視しながら、投資信託1本で管理できることがメリットです。

デメリット|10銘柄への集中で株価の値動きが大きくなりやすい

FANG+の最大の注意点は、投資対象が10銘柄に集中していることです。

例えば、ある企業の構成比率が10%のとき、その企業の株価だけが30%下落し、ほかの条件が変わらなければ、指数全体には約3%の下落要因になります。

複数の企業が同時に下落した場合、指数全体への影響はさらに大きくなる可能性があります。

また、構成企業にはテクノロジー関連の事業が多いため、同じ市場環境の影響を受けて株価が同じ方向に動くこともあります。

10銘柄に均等配分していても、業種や市場環境まで十分に分散されているとは限りません。

金利上昇・業績悪化・円高がFANG+に与える影響

FANG+の値動きには、構成企業の業績だけでなく、金利や為替なども影響します。

例えば、金利が上昇すると、将来の高い利益成長を期待されている企業の株価が下落する場合があります。

また、業績が市場予想を下回ったり、成長見通しが悪化したりすると、構成企業の株価が大きく動く可能性があります。

さらに、国内投資信託の「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、原則として為替ヘッジを行いません。

そのため、外国株式の価格が上昇しても、円高が進めば円換算のリターンが小さくなる場合があります。

FANG+では、構成企業の業績・金利環境・為替変動の影響を受けることを理解しておきましょう。

FANG+の過去のリターン・値動きと投資リスク

過去1年・3年・5年のリターンを円建てで確認する

FANG+への投資を検討する際は、過去の運用実績も確認しておきましょう。

ここでは、国内投資信託「iFreeNEXT FANG+インデックス」の円建てトータルリターンと標準偏差を比較します。

期間トータルリターン(年率)標準偏差(年率)
過去1年+24.09%30.86%
過去3年+39.26%26.90%
過去5年+30.24%29.01%

※2026年9月末時点のウエルスアドバイザー掲載データです。iFreeNEXT FANG+インデックスの円建て・分配金再投資ベースのトータルリターンと標準偏差を掲載しています。3年・5年のリターンは累積ではなく年率換算値です。

この期間では、過去1年・3年・5年のいずれも高いプラスのリターンを記録しました。

ただし、表の数値はNYSE FANG+指数そのものではなく、実際の国内投資信託の運用実績です。

信託報酬などの費用が基準価額に反映されており、為替変動の影響も含まれています。

標準偏差と大幅下落時の損失リスクを確認する

リターンと合わせて確認したいのが、値動きの大きさです。

その指標の一つに「標準偏差」があります。

標準偏差とは、一定期間のリターンがどの程度ばらついたかを示す指標です。

一般に、数値が大きいほど過去の値動きが大きかったことを表します。

先ほどの表を見ると、iFreeNEXT FANG+インデックスの標準偏差は、過去1年・3年・5年のいずれも年率20%を超えています。

このことから、過去に高いリターンを記録した一方で、値動きも大きかったことが分かります。

ただし、標準偏差は最大下落率ではなく、将来の損失率を予測した数値でもありません。

実際には資産が大幅に値下がりする可能性があり、その後必ず回復するとも限りません。

FANG+に投資する場合は、大きな含み損が発生しても生活や資金計画に支障が出ないかを考えておく必要があります。

過去の高いリターンが将来も続くとは限らない

FANG+の過去の運用実績には、テクノロジー関連企業の株価上昇がリターンを押し上げた期間があります。

ただし、企業の業績が成長していても、株価に高い成長期待が織り込まれている場合は、株価が下落することもあります。

また、NYSE FANG+指数は2017年9月26日に算出を開始しています。

指数の資料などに掲載されている、それ以前の一部のデータは、過去の情報を使って遡及計算したバックテストです。

バックテストは、実際に指数が算出されていた期間の実績とは異なります。

なお、この記事で紹介した過去1年・3年・5年のリターンは、2018年に設定されたiFreeNEXT FANG+インデックスの実際の運用実績であり、指数算出開始前のバックテストではありません。

このように、指数の参考データと投資信託の運用実績を区別することが重要です。

過去の高いリターンが将来も続く保証はないため、構成銘柄の集中度や値動きの大きさも踏まえて検討しましょう。

NISAでFANG+に投資する方法と購入前の注意点

つみたて投資枠・成長投資枠でFANG+を購入できる?

NISAでは、FANG+への連動を目指す投資信託を購入できます。

代表的な商品である「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。

そのため、利用する金融機関の取扱条件に応じて、毎月一定額を積み立てたり、まとまった金額を購入したりできます。

ただし、FANG+に関連する商品がすべて同じNISA投資枠に対応しているわけではありません。

購入前には、商品の正式名称とNISA対象枠を確認しましょう。

iFreeNEXT FANG+インデックスの特徴・信託報酬を確認する

「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、大和アセットマネジメントが運用する国内投資信託です。

NYSE FANG+指数への連動を目指す代表的な商品で、主な情報は次のとおりです。

比較項目iFreeNEXT FANG+インデックス
設定日2018年1月31日
連動対象NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)
信託報酬年率0.7755%(税込)
NISA対象枠つみたて投資枠・成長投資枠

※2026年10月時点の公表情報です。信託報酬以外の運用費用も発生する場合があります。

iFreeNEXT FANG+インデックスは、原則として為替ヘッジを行いません。

また、信託報酬は保有中に継続して差し引かれる費用のため、長期投資では確認しておきたい項目です。

商品ごとの詳しい費用・運用方針・購入条件については、関連記事「iFreeNEXT FANG+インデックスとは?」で解説します。

S&P500・NASDAQ100・オルカンとの重複と使い分けを考える

FANG+の構成企業の多くは、S&P500やNASDAQ100、オルカンにも含まれています。

そのため、これらの商品とFANG+を組み合わせると、共通する大型企業への投資割合が高くなる場合があります。

複数の商品を購入する際は、投資先の重複や資産全体の配分を確認しましょう。

詳しい違いについては、関連記事「オルカン・S&P500・NASDAQ100・FANG+を比較」や「S&P500とFANG+を比較」で解説しています。

まとめ|FANG+は10銘柄への集中度と値動きの大きさを理解して選ぼう

FANG+は、米国市場に上場する主要なテクノロジー関連企業など10銘柄で構成される株価指数です。

原則として各銘柄を10%ずつ保有する均等配分方式を採用しており、主要企業群にまとめて投資できる特徴があります。

一方、少数企業への集中によって株価の値動きが大きくなりやすく、業績悪化や市場環境の変化によって資産が大きく減少する可能性があります。

NISAでは、iFreeNEXT FANG+インデックスなどを通じて投資できますが、購入前には費用や対象投資枠も確認する必要があります。

FANG+を選ぶ際は、過去の高いリターンだけでなく、10銘柄への集中度・値動きの大きさ・為替リスクを理解し、自分の投資目的に合っているかを判断しましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月18日時点で確認した情報をもとに作成しています。構成銘柄・組入比率およびリターン・標準偏差は2026年9月末時点、信託報酬・NISA対象枠は2026年10月時点の情報です。これらの情報は変更される場合があります。購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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