米国高配当ETFとして知られる「VYM」「HDV」「SPYD」。
いずれも米国の高配当株式に投資するETFですが、銘柄の選び方や分配金利回り、業種構成には違いがあります。
また、2026年にはHDVの分配方針が変更され、NISA成長投資枠での新規購入ができなくなりました。
そのため、これからNISAで購入したい人と、課税口座での購入を検討している人では、選択肢が異なります。
この記事では、VYM・HDV・SPYDの分配金利回りや経費率、過去のリターン、リスクを比較し、それぞれの特徴と選び方をわかりやすく解説します。
※本記事は2026年10月21日時点で確認できる公表情報を基に作成しています。
VYM・HDV・SPYDはどれがいい?まず結論
3商品の大きな違いは、投資対象となる企業の選び方です。
- VYM: 米国の高配当株式に幅広く分散投資するETF
- HDV: 企業の財務健全性や競争優位性を考慮して銘柄を選ぶETF
- SPYD: S&P500の高配当銘柄を原則均等に保有するETF
主要項目を比較すると、次のようになります。
| 比較項目 | VYM | HDV | SPYD |
|---|---|---|---|
| 銘柄選定 | 高配当株に幅広く投資 | 財務健全性・競争優位性を考慮 | S&P500の高配当株を選定 |
| 保有銘柄数の目安 | 約600 | 約75 | 約80 |
| 経費率(年率) | 0.04% | 0.08% | 0.07% |
| 分配頻度 | 原則年4回 | 毎月 | 原則年4回 |
| NISA成長投資枠での新規購入 | 対象 | 対象外 | 対象 |
※2026年10月時点の公表情報を基に作成。保有銘柄数や取扱状況は変動します。SPYDの連動対象指数は原則80銘柄で構成されますが、2026年10月20日時点の実際の保有銘柄数は78銘柄です。
幅広い銘柄分散と低コストを重視するならVYM、高配当銘柄への均等加重投資を重視するならSPYDが比較候補になります。
HDVは財務健全性などを考慮した銘柄選定が特徴ですが、2026年10月時点ではNISAで新規購入できません。
また、分配金利回りが高いETFほど、資産全体が増えやすいとは限りません。
選ぶ際は、過去のトータルリターンや業種構成も確認することが重要です。
VYM・HDV・SPYDの銘柄選定方法はどう違う?
VYMは約600銘柄へ幅広く分散投資
VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)は、FTSE High Dividend Yield Indexへの連動を目指すETFです。
配当利回りが比較的高い米国企業を幅広く組み入れ、時価総額に応じた比率で投資します。
保有銘柄数は約600銘柄で、3商品の中では最も多くなっています。
原則としてREIT(不動産投資信託)は指数の対象外ですが、不動産関連事業を行う一般企業などが組み入れられる可能性はあります。
個別企業への集中を抑えやすい一方、金融など一部の業種の比率が高くなることもあります。
VYMは、多くの米国高配当株式に幅広く投資したい人が比較しやすいETFです。
関連記事:VYMはNISAでどう使う?米国高配当ETFの特徴を解説
HDVは財務健全性と競争優位性を重視
HDV(iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF)は、Morningstar Dividend Yield Focus Indexに連動するETFです。
配当利回りだけでなく、企業の財務健全性や競争優位性などを考慮して銘柄を選定します。
競争優位性は「エコノミック・モート」とも呼ばれ、企業が競争上の強みを維持できるかを評価する考え方です。
保有銘柄数は約75銘柄で、VYMより投資対象が絞られています。
そのため、選定基準だけでなく、特定の業種への集中にも注意が必要です。
HDVは、企業の財務面や競争優位性を考慮した銘柄選定を重視する人の比較候補です。
関連記事:HDVはNISAで買える?2026年の対象外・分配金・特徴を解説
SPYDはS&P500の高配当80銘柄を原則均等配分
SPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)は、S&P 500 High Dividend Indexへの連動を目指すETFです。
この指数は、S&P500の構成銘柄から配当利回りの高い原則80銘柄を選定し、均等加重で保有する仕組みです。
均等加重とは、企業の時価総額にかかわらず、各銘柄をおおむね同じ比率で組み入れる方法です。
なお、実際の保有銘柄数は銘柄入れ替えなどによって変動します。2026年10月20日時点では78銘柄です。
SPYDにはREITなどの不動産関連銘柄も含まれます。
一方、株価下落によって配当利回りが高くなった企業が選ばれる可能性もあるため、高利回りをそのまま企業の安定性と考えることはできません。
SPYDは、S&P500の高配当銘柄に均等加重で投資したい人の比較候補です。
関連記事:SPYDはNISAでどう使う?米国高配当ETFの特徴・リスクを解説
VYM・HDV・SPYDの分配金利回り・経費率を比較
分配金利回りが高いのはどれ?
分配金利回りを比較する際は、計算方法と基準日を確認する必要があります。
ここでは、各運用会社が公表する「30日SEC利回り」を比較します。
| ETF | 30日SEC利回り | 基準日 |
|---|---|---|
| VYM | 2.35% | 2026年9月30日 |
| HDV | 3.51% | 2026年9月30日 |
| SPYD | 4.55% | 2026年10月19日 |
出典:Vanguard、BlackRock/iShares、State Streetの各公式商品ページ。
※30日SEC利回りは、直近30日間の純投資収益などを基に年率換算した標準化された利回りです。過去12か月の実際の分配金利回りとは異なります。また、SPYDのみ基準日が異なります。
この比較では、SPYDが最も高く、VYMが最も低くなっています。
ただし、利回りが高い理由には注意が必要です。
たとえば、分配金が変わらなくてもETF価格が下落すると、計算上の分配金利回りは高くなります。
また、30日SEC利回りは将来の分配金を保証する数値ではありません。
100万円を保有した場合の分配金を参考試算
利回りの差を金額で比較するため、ここでは30日SEC利回りを仮に年間の分配金利回りとして使用します。
実際に受け取れる年間分配金を示すものではありません。
100万円をそれぞれのETFに投資したと仮定し、米国源泉税10%を差し引いた金額を計算すると、次のようになります。
| ETF | 税引前の年間分配金 | 米国源泉税10%控除後 |
|---|---|---|
| VYM | 23,500円 | 21,150円 |
| HDV | 35,100円 | 31,590円 |
| SPYD | 45,500円 | 40,950円 |
※各ETFをそれぞれ100万円保有した場合の独立した試算です。30日SEC利回りを年間分配金利回りに置き換えた仮定の計算であり、実際の分配実績や将来の受取額とは異なります。為替変動や税務上の例外などは考慮していません。
HDVは、以前にNISAで購入した既存保有分を想定した参考例です。
実際の分配金は運用状況によって変動します。また、課税口座では日本国内の税金も考慮する必要があります。
経費率はVYMが最も低い
3商品の経費率は次のとおりです。
| ETF | 年間経費率 | 100万円保有時の年額換算 |
|---|---|---|
| VYM | 0.04% | 約400円 |
| HDV | 0.08% | 約800円 |
| SPYD | 0.07% | 約700円 |
VYMの経費率が最も低く、100万円に対する年間の差はHDVと約400円、SPYDと約300円です。
経費率はETFの純資産から継続的に差し引かれる費用であり、通常、投資家が別途支払うものではありません。
なお、売買手数料や為替コストは含まれていません。
長期投資ではコストも重要ですが、この程度の差だけで将来の運用成果の優劣が決まるわけではありません。
分配頻度はHDVが毎月、VYM・SPYDが年4回
VYMとSPYDは原則として年4回の分配です。
一方、HDVは2026年に分配方針が変更され、同年7月から毎月分配となっています。
| ETF | 分配頻度 |
|---|---|
| VYM | 原則年4回 |
| HDV | 毎月 |
| SPYD | 原則年4回 |
ただし、毎月分配だから年間の受取額が多くなるわけではありません。
分配頻度は、主に分配金を受け取るタイミングの違いです。
分配金収入を重視する場合でも、年間分配額や資産全体の運用成果を確認しましょう。
VYM・HDV・SPYDのリターン・リスクを比較
過去のトータルリターンはどれが高い?
ETFの運用成果を比較するには、分配金と価格変動を合わせた「トータルリターン」が役立ちます。
トータルリターンとは、ETF価格の値上がり・値下がりに加えて、分配金を再投資した場合の収益を反映した指標です。
2026年9月30日時点の過去リターンを比較すると、次のようになります。
| 運用期間 | VYM | HDV | SPYD |
|---|---|---|---|
| 過去1年 | +12.81% | +17.86% | +7.83% |
| 過去3年(年率) | +17.69% | +16.06% | +13.99% |
| 過去5年(年率) | +11.64% | +12.10% | +7.70% |
| 過去10年(年率) | +11.28% | +9.43% | +7.79% |
出典:Vanguard、BlackRock/iShares、State Streetの2026年9月30日時点の公表データ。
※米ドル建て、基準価額(NAV)ベース、分配金再投資・税引前の実績です。経費控除後のリターンで、3年・5年・10年は年率換算値です。日本円への換算に伴う為替変動や日本国内の税金などは反映していません。
この表から、重要な違いが見えてきます。
過去1年間ではHDV、過去10年間ではVYMのリターンが最も高くなっています。
一方、30日SEC利回りが最も高かったSPYDは、この比較では1年・3年・5年・10年のいずれもトータルリターンが最も低くなっています。
つまり、分配金利回りが高いことと、資産全体の運用成果が高いことは別です。
ただし、比較する期間によって順位は変わります。過去の好成績が将来も続くわけではありません。
セクター構成の違いが値動きに影響する
VYM・HDV・SPYDは、同じ米国高配当ETFでも投資する業種の比率が異なります。
主なセクターを比較すると、次のようになります。
| セクター | VYM | HDV | SPYD |
|---|---|---|---|
| 金融 | 21.27% | 4.52% | 13.27% |
| 生活必需品 | 8.41% | 26.99% | 14.18% |
| エネルギー | 9.40% | 24.83% | 5.79% |
| 情報技術 | 13.95% | 0.50% | 3.91% |
| 不動産 | 0.03% | ― | 24.35% |
出典:Vanguard、BlackRock/iShares、State Streetの公式商品ページ。
※VYMは2026年7月31日、HDVは2026年10月15日、SPYDは2026年10月19日時点の公表値です。基準日や運用会社のセクター分類方法は完全には統一されていません。「―」は該当する区分が公表構成表に記載されていないことを示します。
VYMは金融セクターの比率が比較的高い
銀行など金融関連企業の業績は、景気や金利、信用コストなどの影響を受けます。
幅広い銘柄に投資していても、こうした業種の値動きが運用成果に影響する可能性があります。
HDVは生活必需品とエネルギーへの集中が目立つ
生活必需品は景気変動の影響を比較的受けにくい事業が多い一方、エネルギー企業は原油・天然ガス価格などに左右されます。
HDVでは、この2業種で全体の約半分を占めています。
SPYDは不動産セクターの比率が高い
SPYDでは不動産セクターが約24%を占めています。
不動産関連企業やREITは、金利上昇による資金調達コストの増加や不動産市況の悪化などが業績に影響する場合があります。
このように、銘柄数だけでなく、どの業種にどの程度投資しているかがリスク比較の重要なポイントです。
高い分配金利回りと低リスクは同じではない
高配当ETFには、3商品に共通するリスクもあります。
まず、投資先企業の業績が悪化すれば、減配や無配になる可能性があります。
また、年間4万円の分配金を受け取っても、ETF価格が10万円下落すれば、分配金だけでは価格下落を補えません。
さらに、VYM・HDV・SPYDはいずれも米ドル建ての米国上場ETFであり、日本円で評価する場合は為替変動の影響も受けます。
そのため、分配金収入だけでなく、ETF価格の変化と為替の影響を含めた資産全体の損益を確認することが大切です。
VYM・HDV・SPYDはNISAで買える?2026年の対象状況を確認
VYMとSPYDは成長投資枠で購入できる
2026年10月時点で、VYMとSPYDはNISAの成長投資枠で新規購入できるETFです。
NISAの主な投資上限は次のとおりです。
| 項目 | 上限 |
|---|---|
| 成長投資枠の年間投資上限 | 240万円 |
| NISA全体の非課税保有限度額 | 1,800万円 |
| 成長投資枠で利用できる非課税保有限度額 | 1,200万円 |
非課税保有限度額は、原則として購入時の金額を基準に管理されます。
なお、米国上場のVYMとSPYDを直接購入する場合は成長投資枠を利用します。つみたて投資枠の対象商品ではありません。
実際に購入できるかどうかは、証券会社の取扱状況によって異なります。
HDVは2026年の毎月分配への変更でNISA新規買付対象外
HDVは以前、NISA成長投資枠で購入できるETFでした。
しかし、2026年6月に分配頻度を四半期ごとから毎月へ変更する方針が発表されました。
NISA成長投資枠では毎月分配型の投資信託などが対象外とされているため、HDVは新規買付の対象から外れました。
2026年10月時点では、NISAでHDVを新規購入できません。
一方、変更前にNISAで購入したHDVについては、新規買付の停止だけを理由に直ちに売却する必要はなく、原則として適用される非課税期間中は継続保有できます。
2023年以前の一般NISAでは購入年から最長5年間、2024年以降のNISAでは非課税保有期間が無期限です。
ただし、具体的な口座管理や取扱いについては利用している証券会社に確認してください。
なお、HDV自体が廃止されたわけではなく、取扱いのある証券会社では課税口座で購入できます。
NISAでも米国源泉税10%は原則として残る
NISAでは、日本国内の対象となる分配金や売却益が非課税になります。
ただし、米国上場ETFの通常の分配金には、原則として米国で10%の源泉税がかかります。
たとえば、1万円の分配金に米国源泉税10%が適用されると、受取額は9,000円です。
また、NISA口座で受け取った分配金については外国税額控除を利用できません。
課税口座で保有する場合は、日本国内の税金も考慮する必要があります。外国税額控除は、課税方法などの要件によって利用できる場合があります。
なお、分配金をNISAで再投資する場合は、新たな買付として年間投資枠を使用します。
国内投資信託や東証上場ETFも比較候補になる
VYMやSPYDへの投資を検討する場合、米国上場ETFを直接購入する以外にも選択肢があります。
たとえば、VYMを主な投資対象とする国内投資信託や、SPYDへ間接的に投資する東証上場ETF「451A」などです。
451Aは2026年10月時点でNISA成長投資枠の対象となっています。
ただし、国内商品では費用や売買単位、分配金の仕組みなどが異なります。また、為替変動や外国税の影響がなくなるわけではありません。
直接購入と国内商品を比較する際は、これらの違いも確認しましょう。
VYMとSPYDを組み合わせるメリットはある?
NISA成長投資枠で購入できるVYMとSPYDを組み合わせる方法もあります。
たとえば、100万円を投資する場合、VYMに50万円、SPYDに50万円という配分が考えられます。
この組み合わせでは、VYMの幅広い銘柄分散と、SPYDの高配当銘柄への均等加重投資という異なる方針を取り入れられます。
ただし、両商品は米国の高配当株式を中心に投資しているため、保有銘柄には一部重複があります。
また、SPYDを加えることで不動産などのセクター比率も変化します。
そのため、2商品を組み合わせれば必ずリスクが小さくなるわけではありません。
複数保有すると管理の手間も増えるため、明確な目的がなければ1本だけを保有する方法でも問題ありません。
なお、HDVはNISAで新規購入できないため、2026年のNISAで3商品を同じ条件で買いそろえることはできません。
VYM・HDV・SPYDはどんな人に向いている?
ここまでの比較を踏まえると、重視するポイントによって候補となるETFは異なります。
| 重視すること | 比較候補 |
|---|---|
| 幅広い銘柄分散・低コスト | VYM |
| 財務健全性・競争優位性を考慮した銘柄選定 | HDV |
| 高配当銘柄への均等加重投資 | SPYD |
| NISA成長投資枠での新規購入 | VYM・SPYD |
| 特定業種への集中を避けたい | 3商品の業種構成を比較 |
また、VYM・HDV・SPYDはいずれも米国株式を中心とする商品です。
世界全体への地域分散や株式以外の資産への分散を重視する場合は、別の投資信託やETFも比較する必要があります。
まとめ|VYM・HDV・SPYDは利回りだけでなくNISA対象状況で選ぼう
VYM・HDV・SPYDは、いずれも米国高配当株式に投資するETFですが、銘柄選定方法や業種構成、過去のリターンには違いがあります。
2026年10月時点では、VYMとSPYDはNISA成長投資枠の対象ですが、HDVは毎月分配への変更によって新規購入できなくなっています。
また、過去の運用実績を見ると、分配金利回りの高さがトータルリターンの高さに直結しているわけではありません。
分配金収入を重視するのか、長期的な資産成長を重視するのかによっても、適した投資方針は変わります。
利回りだけで優劣を決めず、自分の投資目的に合ったETFを選ぶことが大切です。
参考資料
- Vanguard|VYM公式商品ページ
- BlackRock/iShares|HDV公式商品ページ
- State Street|SPYD公式商品ページ
- FTSE Russell|指数情報
- Morningstar|Morningstar Dividend Yield Focus Index
- S&P Dow Jones Indices|S&P500高配当指数
- State Street|東証451A公式商品ページ
- 東洋経済オンライン|HDVの毎月分配変更に関する報道(2026年6月25日)
- 金融庁|NISAを知る
- 日本証券業協会|NISAのよくある質問
- 国税庁|NISA制度
※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定商品の購入や売却を推奨するものではありません。実際の投資判断にあたっては、最新の目論見書や運用会社・証券会社の公表情報をご確認ください。

