NISAでFANG+への投資を考えていると、「FANG+だけを積み立てても大丈夫?」「オルカンやS&P500も買った方がいいの?」と迷う人もいるでしょう。
FANG+は、主要テクノロジー関連企業など10銘柄に集中して投資する株価指数です。
大型企業の成長による値上がりを期待できる一方、少数銘柄への集中によって資産が大きく値下がりするリスクがあります。
この記事では、NISAでFANG+だけに投資するメリット・デメリット、長期積立での注意点、投資割合の考え方、オルカンやS&P500との組み合わせ方を解説します。
自分に合った資産配分を考える際の参考にしてください。
NISAはFANG+だけでもいい?まず結論
結論からいうと、NISAでFANG+だけを保有する方法も選択肢ですが、10銘柄への集中リスクを理解する必要があります。
ただし、NISA口座でFANG+だけを購入することと、金融資産の大半をFANG+に投資することは違います。
預貯金やほかの金融資産も含めた資産全体の配分と、値下がりへの許容度を踏まえて判断しましょう。
特に重要なのは、FANG+が大きく値下がりした場合に、生活や将来の資金計画にどれほど影響するかという点です。
FANG+だけでよいかどうかは、保有商品の数ではなく、金融資産全体の中でどの程度のリスクを負っているかで判断することが大切です。
NISAでFANG+だけに投資するメリット
主要テクノロジー関連企業10社の成長に集中して投資できる
FANG+への連動を目指す投資信託を購入すると、NVIDIA・Apple・Microsoftなどの主要企業群にまとめて投資できます。
幅広い市場全体に投資する商品とは異なり、テクノロジー関連などの特定企業群への投資を重視できることが特徴です。
例えば、AI・半導体・クラウドなどの分野で事業を展開する企業への投資割合を高めたい場合、FANG+は比較候補になります。
幅広い分散よりも、主要な大型企業群への集中投資を重視できることがメリットです。
投資信託1本で積立設定・資産管理をシンプルにできる
FANG+だけを保有する場合、複数の投資信託を管理する必要がありません。
例えば、毎月3万円を積み立てるなら、FANG+連動投資信託1本に3万円を設定するだけです。
オルカンやS&P500などと組み合わせる場合に比べて、積立金額や保有割合の管理が簡単になります。
また、投資家が構成企業の株式を個別に購入して管理する必要もありません。
投資信託1本で積立設定や保有状況の確認を続けやすいことも利点です。
構成企業が好調な局面では高いリターンを得られる可能性がある
FANG+に含まれる企業の業績が好調で、株価が大きく上昇する局面では、FANG+全体の値上がりにつながる可能性があります。
特に、原則として10銘柄を均等な割合で保有するため、個別企業の株価上昇が指数全体に与える影響も比較的大きくなります。
例えば、半導体やAI関連企業の株価が大きく上昇する局面では、その恩恵を受けられる場合があります。
構成企業が好調な局面で、その株価上昇を資産運用に反映しやすいことがFANG+の特徴です。
FANG+だけに投資するデメリット・リスク
10銘柄への集中で個別企業の株価変動が資産全体に影響する
FANG+の大きなリスクは、投資対象が10銘柄に集中していることです。
例えば、S&P500は米国の主要大型企業約500社を対象とし、オルカンは先進国・新興国の多数の企業へ投資します。
一方、FANG+は10銘柄に絞られているため、1社の株価変動が指数全体に与える影響が大きくなりやすい仕組みです。
また、構成企業にはテクノロジー関連の事業が多く、同じ市場環境の影響を受けやすい傾向があります。
10銘柄に均等配分していても、業種や値動きまで十分に分散されているわけではありません。
株価下落・金利上昇・円高が重なる場合のリスクに注意する
FANG+の値動きには、構成企業の業績だけでなく、金利や為替なども影響します。
例えば、金利上昇によって成長期待の高い企業の株価が下落したり、業績が市場予想を下回って株価が大きく動いたりする場合があります。
さらに、国内投資信託の「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、原則として為替ヘッジを行いません。
そのため、投資先の株価が下落する局面で円高も進めば、円建ての評価額がさらに下がる可能性があります。
ただし、株価・金利・為替は必ず同じ方向に動くわけではありません。
複数の値下がり要因が同時に発生する可能性を理解しておくことが重要です。
大幅下落後の回復には時間がかかり、元の水準に戻る保証もない
FANG+が大幅に下落した場合、元の評価額に回復するまで長い期間がかかる可能性があります。
また、過去の高いリターンが将来も続くとは限らず、必ず元の水準に戻る保証もありません。
特にFANG+だけを長期保有する場合は、資産全体がその値動きに大きく左右される可能性があります。
大幅に値下がりしても生活や資金計画に支障が出ないかを、購入前に確認しておきましょう。
NISAでFANG+だけを長期積立する際の判断ポイント
NISA口座でFANG+だけを持つ場合と金融資産の100%を投資する場合の違い
FANG+だけを保有してよいか判断する際は、金融資産全体に占めるFANG+の割合を確認することが重要です。
例えば、金融資産が1,000万円ある人が、FANG+の保有割合を変えた場合を考えてみましょう。
FANG+部分だけが50%下落した場合、金融資産全体への影響は次のようになります。
| FANG+の保有割合 | 損失額 | 金融資産全体の下落率 |
|---|---|---|
| 100% | 500万円 | 50% |
| 50% | 250万円 | 25% |
| 20% | 100万円 | 10% |
| 10% | 50万円 | 5% |
※金融資産全体を1,000万円とし、FANG+部分だけが50%下落して、その他の資産価値は変わらないと仮定した計算例です。FANG+の過去の下落実績や将来予測を示すものではありません。また、特定の投資割合を推奨するものでもありません。
例えば、FANG+を金融資産の20%保有している場合、FANG+部分が50%下落すると、金融資産全体では10%の損失になります。
ただし、実際にはオルカンやS&P500などの株式資産も同時に下落する可能性があります。
この表は、FANG+の保有割合によって金融資産全体への影響がどのように変わるかを理解するための仮定です。
5年・10年・20年の投資期間と資金を使う時期を考える
FANG+だけを積み立てる場合は、何年間投資するかだけでなく、資金をいつ使う予定なのかを考えることが重要です。
例えば、5年後に必要な住宅購入資金と、20年以上使う予定のない余裕資金では、受け入れられるリスクが異なります。
10年程度の運用を予定している場合も、株価が下落したときに資金を使う時期を変更できるかが判断材料になります。
ただし、長期投資でも利益は保証されず、取り崩す直前に大きく下落する可能性があります。
資金を使う時期が近づいたら、必要に応じて預貯金などへ一部を移すことも考えましょう。
投資期間の長さだけでなく、資金を使う予定と、予定を変更できる余裕があるかを確認することが大切です。
FANG+への投資割合は生活防衛資金・値下がりへの許容度で判断する
FANG+を金融資産全体の何%保有するべきかについて、すべての人に共通する正解はありません。
投資割合を考える際は、まず生活防衛資金を確保できているか確認しましょう。
生活防衛資金とは、失業や収入減少などに備えて確保しておく生活費です。
必要な金額は、毎月の支出や収入の安定性、家族構成などによって異なります。
そのうえで、次の点を確認すると判断しやすくなります。
- 近い将来に使う予定の資金を別に確保できているか
- FANG+が大幅に下落しても家計に支障が出ないか
- 価格下落時にも、慌てずに投資方針を確認し、保有の継続や資産配分の見直しを判断できるか
- ほかの金融資産も含めて、どの程度のリスクを負っているか
投資割合を考える方法の一つに、許容できる損失額から逆算する方法があります。
例えば、金融資産1,000万円のうち、FANG+の値下がりによる損失を100万円程度までに抑えたいと仮定します。
FANG+が50%下落するケースを想定するなら、投資額200万円で損失は100万円となり、金融資産全体の20%に相当します。
計算式は次のとおりです。
許容する損失額100万円 ÷ 想定下落率50% = 投資額200万円
投資額200万円 ÷ 金融資産1,000万円 = 投資割合20%
このように、先に許容できる損失額を考えると、投資金額を検討する目安になります。
ただし、50%という下落率は仮定であり、それ以上の下落も起こり得ます。また、FANG+以外の金融資産が同時に値下がりする可能性もあります。
したがって、この計算で損失を100万円以内に抑えられると保証されるわけではありません。
20%という割合を推奨するものではなく、投資額を考えるための一例です。
また、FANG+が大きく値上がりすると、購入時より金融資産全体に占める割合が高くなる場合があります。
当初決めた割合から大きく変わった場合は、今後の積立金額を調整するなどして、資産配分を見直す方法もあります。
FANG+の投資割合は、期待するリターンだけでなく、損失が発生したときに生活や資金計画を守れるかで判断しましょう。
FANG+だけにする?オルカン・S&P500・NASDAQ100との組み合わせ
FANG+とオルカンを組み合わせると分散効果は高まる?
FANG+だけでは集中リスクが気になる場合、オルカンなどの全世界株式投資信託を組み合わせる方法があります。
オルカンは、先進国・新興国の幅広い企業に投資するため、FANG+だけでは投資できない国・地域や企業にも投資を広げられます。
ただし、オルカンにもFANG+と共通する米国大型企業が含まれています。
そのため、オルカンを追加するだけでなく、FANG+の保有割合をどの程度にするかが重要です。
例えば、FANG+の一部をオルカンに置き換える場合と、FANG+をそのまま保有してオルカンを買い増す場合では、資産全体の構成が異なります。
国・地域の分散を広げたい場合は、投資後の資産配分を確認しましょう。
S&P500・NASDAQ100を追加しても共通する大型企業への投資は残る
FANG+とS&P500、NASDAQ100を組み合わせる方法もあります。
ただし、これらの指数には共通する大型企業が多く含まれています。
特にNASDAQ100も情報技術関連企業などの比率が高い傾向があるため、FANG+と組み合わせても、テクノロジー関連企業への集中が大きく残る場合があります。
一方、S&P500にはFANG+に含まれない金融・ヘルスケアなどの企業も含まれています。
そのため、S&P500を組み合わせた場合は、米国株式の中でも投資する業種の範囲を広げられます。
ただし、商品を追加するだけではなく、各商品への配分によって共通企業への投資割合がどう変わるかを確認する必要があります。
詳しい銘柄の重複や指数の違いについては、関連記事「オルカン・S&P500・NASDAQ100・FANG+を比較」で解説しています。
FANG+を一部保有する方法とFANG+だけが向いている人の違い
FANG+への投資を考える場合、必ずしもFANG+だけを保有する必要はありません。
例えば、オルカンやS&P500などを中心に保有し、FANG+を一部組み合わせる方法もあります。
どのような方法が適しているかは、投資目的や資産状況によって異なります。
FANG+だけの運用が比較候補になる人
- 主要テクノロジー関連企業などへの集中投資を重視している
- 生活防衛資金を確保し、大きな価格変動を受け入れられる
- 投資目的に沿って、10銘柄への集中を選択している
FANG+への投資割合を抑える方法も検討したい人
- 大幅な値下がりが生活や資金計画に支障を与える
- 世界各国や幅広い業種への分散を重視している
- 近い将来に使う予定の資金を投資しようとしている
ただし、これらはあくまで判断材料であり、当てはまれば必ず適した運用方法になるわけではありません。
また、FANG+を一部だけ保有する場合でも、割合が大きければ資産全体の値動きに強く影響します。
FANG+だけにするか、一部保有するかは、商品数ではなく資産全体の配分とリスク許容度で判断しましょう。
まとめ|FANG+だけでよいかは10銘柄集中のリスクと資産全体の配分で判断しよう
NISAでFANG+だけを保有する方法も、投資の選択肢の一つです。
主要テクノロジー関連企業など10銘柄に集中して投資でき、投資信託1本で積立設定や資産管理をシンプルにできるメリットがあります。
一方、少数銘柄への集中によって、株価下落や市場環境の変化の影響を大きく受ける可能性があります。
特に重要なのは、FANG+が金融資産全体の何%を占めているかです。
FANG+の保有割合が高いほど、その値動きが資産全体に与える影響も大きくなります。
FANG+だけにする場合も、オルカンやS&P500などを組み合わせる場合も、生活防衛資金・投資期間・値下がりへの許容度を踏まえて判断しましょう。
参考資料
- ICE|NYSE FANG+指数(公式サイト)
- ICE|NYSE FANG+指数の算出ルール(PDF)
- 大和アセットマネジメント|iFreeNEXT FANG+インデックス
- 大和アセットマネジメント|iFreeNEXT FANG+インデックスの交付目論見書
- MSCI|MSCI ACWI指数
- S&P Dow Jones Indices|S&P500指数
- 金融庁|資産形成の基本
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 金融庁|NISAのよくある質問
※本記事は2026年10月18日時点の情報をもとに作成しています。FANG+指数の構成銘柄や投資信託の商品条件などは変更される場合があります。掲載した下落シミュレーションは仮定であり、将来の値動きを予測するものではありません。投資判断の際は、最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

