日経225とは?NISAで投資するメリット・デメリットと買い方を解説

NISAの商品選び

NISAで日本株に投資したいと考えたとき、「日経225とはどんな指数?」「どのような企業に投資できるの?」「NISAでどうやって買うの?」と疑問に思う人もいるでしょう。

日経225(日経平均株価)は、日本を代表する225銘柄で構成される株価指数です。

日経225に連動する投資信託やETFを利用すれば、個別企業の株式を1社ずつ購入しなくても、複数の日本企業にまとめて投資できます。

この記事では、日経225の仕組み・構成銘柄・2026年の銘柄入替・メリットとデメリット・NISAでの買い方・投資信託の選び方を解説します。

日経225とは?NISAで投資する前にまず結論

日経225は、東京証券取引所のプライム市場に上場する代表的な225銘柄の値動きを表す株価指数です。

NISAで日本の代表的な企業にまとめて投資したい場合、日経225に連動する投資信託やETFが比較候補になります。

まずは基本情報を確認しましょう。

比較項目内容
正式名称日経平均株価(日経225)
算出・公表日本経済新聞社
対象市場東京証券取引所プライム市場
構成銘柄数225銘柄
算出方式株価平均型
銘柄入替原則年2回(4月初・10月初)
公表開始1950年9月7日
NISAでの投資方法日経225連動の投資信託・ETFなど
主なリスク日本株の価格変動・一部銘柄への影響度の偏りなど

※2026年10月時点の指数ルールに基づきます。構成銘柄や算出ルールなどは変更される場合があります。

日経225には、製造業・情報通信業・小売業・金融業など、さまざまな業種の企業が含まれています。

ただし、225銘柄を均等に組み入れる指数ではありません。

日経225は株価平均型のため、株価換算係数で調整した株価水準によって、各企業の指数への影響度が異なります。

日経225への投資では、225銘柄への分散という特徴に加え、算出方式や価格変動リスクも理解しておくことが大切です。

日経225の仕組み・構成銘柄を解説

日経225はどんな225銘柄で構成されている?

日経225は、東京証券取引所プライム市場に上場する企業の中から、代表的な225銘柄を選んで構成されます。

銘柄選定では、市場での売買のしやすさを示す流動性や、業種間のバランスなどが考慮されます。

例えば、2026年10月時点では、次のような企業が構成銘柄に含まれています。

  • トヨタ自動車
  • ソニーグループ
  • ファーストリテイリング
  • 東京エレクトロン
  • アドバンテスト
  • 三菱UFJフィナンシャル・グループ

これらの企業は、自動車・電機・小売・半導体関連・金融など、さまざまな分野で事業を展開しています。

ただし、日経225は日本のすべての上場企業を対象とする指数ではありません。

また、企業の時価総額が大きい順に225社を選んでいるわけでもありません。

構成銘柄は定期入替や企業再編などによって変更されるため、最新の情報は日本経済新聞社の「日経平均プロフィル」で確認できます。

株価平均型とは?株価換算係数・除数の仕組み

日経225の大きな特徴は、株価平均型の指数であることです。

TOPIXが浮動株時価総額を基礎として算出されるのに対し、日経225は構成銘柄の株価を調整して算出します。

日経225では、各企業の株価に「株価換算係数」を掛けた値を合計し、それを「除数」で割って指数を計算します。

株価換算係数は、指数の計算に使用する各銘柄の株価水準を調整するための係数です。

例えば、株式分割が行われると、企業の価値が変わらなくても、1株当たりの株価は見かけ上低下します。

こうした変化が指数に不自然な影響を与えないよう、必要に応じて株価換算係数や除数などが調整されます。

また、銘柄入替の際にも、指数の連続性を保つために除数が調整されます。

この仕組みにより、日経225では株価換算係数で調整した株価水準が高い企業ほど、同じ割合の株価変動が指数全体に与える影響が大きくなる傾向があります。

そのため、時価総額が大きい企業が、必ずしも日経225に最も大きな影響を与えるわけではありません。

日経225は225銘柄で構成されていますが、企業ごとの影響度には差があることを理解しておきましょう。

日経225はいつ銘柄入替される?2026年10月の変更も確認

日経225では、原則として年2回、4月初と10月初に構成銘柄の定期入替が行われます。

銘柄選定では流動性や業種バランスなどが考慮され、必要に応じて構成銘柄が変更されます。

また、経営再編や上場廃止などによって欠員が生じる場合には、臨時入替が行われることもあります。

例えば、2026年10月1日の定期入替では、JX金属・KOKUSAI ELECTRIC・カプコンが新たに採用され、コニカミノルタ・ARCHION・カナデビアが除外されました。

※2026年9月4日に日本経済新聞社が発表した定期入替情報に基づきます。

このように、日経225は原則225銘柄を維持しながら、流動性や業種バランスなどを考慮して構成銘柄を見直しています。

ただし、銘柄入替によって将来のリターンが必ず高くなるわけではありません。

NISAで日経225に投資するメリット・デメリット

メリット|日本の代表的な企業の値動きにまとめて投資できる

日経225連動の投資信託やETFを利用すると、個別企業を1社ずつ選ばずに、日経225の値動きへの連動を目指して投資できます。

ただし、商品によっては225銘柄すべてを実際に保有せず、一部の構成銘柄で運用する場合もあります。

例えば、ニッセイ日経平均インデックスファンド<購入・換金手数料なし>は、原則として日経225の構成銘柄の中から200銘柄以上に投資する運用方針です。

また、投資信託なら金融機関によっては少額から積み立てることも可能です。

日経225はニュースなどで取り上げられる機会が多く、指数の値動きを確認しやすい点も特徴です。

さらに、NISA対象商品を購入すれば、所定の条件のもとで売却益や分配金などが非課税になります。

ただし、この税制上のメリットは日経225固有のものではなく、ほかのNISA対象商品にも共通する制度上のメリットです。

日経225は、日本の代表的な企業の値動きに連動した投資をしたい場合や、個別銘柄選びの負担を減らしたい場合の比較候補になります。

デメリット|日本株への集中と一部銘柄の影響に注意

日経225への投資では、日本株市場全体の下落と、一部の構成銘柄の値動きが指数に大きく影響することに注意が必要です。

日本経済の減速や企業業績の悪化などによって、多くの構成銘柄が同時に下落する場合があります。

また、日本企業は海外景気や為替変動の影響も受けます。

例えば、円高が輸出企業の円換算利益を押し下げ、株価の下落要因になる場合があります。

なお、国内株式を対象とする円建て投資信託では、外国株式ファンドのような直接的な為替換算リスクとは異なり、主に企業業績などを通じて為替の影響を受けます。

225銘柄を対象とする指数に投資しても、日本株市場全体の下落リスクや、構成銘柄への影響度の偏りがなくなるわけではありません。

NISAで日経225を買う方法と投資信託の選び方

日経225そのものは買えない|投資信託とETFを比較

日経225は株価指数なので、指数そのものを直接購入することはできません。

NISAで日経225に投資するには、指数への連動を目指す投資信託やETFなどを購入します。

主な違いは次のとおりです。

比較項目一般的な非上場投資信託ETF
売買方法金融機関へ購入・解約を申し込む証券取引所で売買する
取引価格申込後に決まる基準価額取引時間中の市場価格
少額購入金額指定で購入できる商品が多い市場価格と売買単位による
積立投資対応する金融機関が多い銘柄や金融機関によって異なる
分配金商品によって分配・再投資などの扱いが異なる現金で支払われるのが一般的

投資信託は、毎月一定額を積み立てたい場合や、購入金額を細かく指定したい場合に利用しやすい商品です。

一方、ETFは株式と同じように証券取引所で売買でき、取引時間中に価格を確認しながら注文できます。

ただし、ETFは市場価格が保有資産の価値から乖離する場合があり、売買時の価格差(スプレッド)にも注意が必要です。

また、国内上場ETFの分配金をNISAで非課税にするには、証券会社を通じて受け取る株式数比例配分方式など、所定の条件を満たす必要があります。

金額を指定して定期的に積み立てたいなら投資信託、取引所で価格を確認しながら売買したいならETFが比較候補になります。

つみたて投資枠・成長投資枠で買える商品を確認する

NISAでは、日経225に連動する投資信託を、つみたて投資枠・成長投資枠の両方で購入できる場合があります。

例えば、次の3商品は、2026年10月時点で両方の投資枠に対応している日経225連動投資信託です。

投資信託運用会社信託報酬(年率・税込)つみたて投資枠成長投資枠
eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)三菱UFJアセットマネジメント0.143%以内対象対象
ニッセイ日経平均インデックスファンド<購入・換金手数料なし>ニッセイアセットマネジメント0.143%対象対象
たわらノーロード 日経225アセットマネジメントOne0.143%以内対象対象

※2026年10月時点の公表情報に基づきます。信託報酬は主な運用管理費用の水準を示したもので、商品によって料率の計算方法や追加的な費用の扱いが異なります。信託報酬以外の費用は含みません。対象枠や料率などは変更される場合があります。

3商品の信託報酬はほぼ同水準ですが、信託報酬以外の費用や運用実績は異なる場合があります。

購入する際は、最新の交付目論見書で費用や商品条件を確認しましょう。

なお、日経225連動ETFにもNISA対象商品がありますが、つみたて投資枠に対応するETFは限られます。商品ごとに対象枠を確認する必要があります。

日経225連動投資信託を購入する基本的な流れは、次のとおりです。

  1. 証券会社などでNISA口座を開設する
  2. 日経225に連動する投資信託を検索する
  3. NISA対象枠・信託報酬・商品条件を確認する
  4. NISA口座の対象枠を指定して購入または積立設定を行う

つみたて投資枠では積立設定による購入が基本となり、成長投資枠では一括購入と積立購入の両方を利用できます。

金融機関によって取扱商品や注文画面は異なるため、実際の購入方法は利用する金融機関の公式情報を確認しましょう。

信託報酬・総経費率・運用実績を比較する

日経225連動投資信託を選ぶ際は、信託報酬に加え、運用報告書の総経費率や純資産総額、指数への連動状況も確認しましょう。

信託報酬は保有期間中に継続してかかる費用ですが、売買委託手数料や監査費用などが発生する場合もあります。

こうした費用を確認する際は、総経費率や費用明細が参考になります。

ただし、総経費率には一部の取引費用などが含まれないため、すべての費用を表すものではありません。

また、日経平均には通常の株価指数のほか、配当を考慮した「日経平均トータルリターン・インデックス」があります。

例えば、今回紹介した3商品は、いずれも配当を考慮した日経平均の指数への連動を目指しています。

そのため、投資信託の運用実績を比較する場合は、ベンチマークの種類や分配金再投資の条件をそろえることが大切です。

また、信託報酬や売買コストなどの影響により、投資信託のリターンが指数と完全に一致するとは限りません。

商品選びでは、信託報酬の低さだけでなく、実際の費用負担や指数への連動状況も確認しましょう。

日経225とTOPIX・オルカン・S&P500を組み合わせる際の注意点

日経225に投資する際は、すでに保有している投資信託との重複にも注意しましょう。

TOPIXには日経225と共通する日本企業が多く含まれるため、両方購入しても分散効果が大きく高まるとは限りません。

また、オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)には日本株も含まれています。

そのため、日経225を追加すると、オルカンだけを保有する場合よりも、日本株への投資割合が高くなる方向に資産配分が変わります。

一方、S&P500連動投資信託に日経225連動商品を組み合わせれば、米国株だけでなく日本株にも投資対象を広げられます。

ただし、日本株と米国株を組み合わせても、株式市場全体が同時に下落するリスクはなくなりません。

商品を追加する際は、投資信託の本数だけでなく、金融資産全体での日本株・外国株・預貯金などの割合を確認しましょう。

日本株インデックス全体の特徴は、関連記事「NISAで日本株インデックスを選ぶなら?TOPIX・日経225などの違いを解説」で紹介しています。

まとめ|日経225は構成銘柄・費用・リスクを理解して選ぼう

日経225は、東京証券取引所プライム市場の代表的な225銘柄で構成される株価指数です。

株価平均型の指数であるため、株価換算係数で調整した株価水準によって、各企業の指数への影響度が異なります。

NISAでは、日経225への連動を目指す投資信託やETFを購入できますが、商品によって費用や対象枠、運用状況などが異なります。

また、日本株市場全体が下落すれば、日経225連動商品も元本割れする可能性があります。

NISAで日経225への投資を検討する際は、225銘柄で構成される指数の特徴を理解し、信託報酬・実質コスト・NISA対象枠・金融資産全体の配分を比較して、自分に合った商品を選びましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月18日時点の公表情報をもとに作成しています。日経225の構成銘柄・算出ルール、投資信託の信託報酬・NISA対象枠・金融機関の取扱状況などは変更される場合があります。過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあるため、購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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