NISAでNASDAQ100やFANG+に投資したいと考えたとき、「ハイテク株に集中しても大丈夫?」「大きく下落したらどうなるの?」と不安に感じる人もいるでしょう。
NASDAQ100やFANG+には、AI・半導体・クラウドなどの分野で事業を展開する主要企業が多く含まれています。
こうした企業群の成長による値上がりを期待できる一方、特定の企業や業種への偏りによって、大きく値下がりする可能性もあります。
この記事では、NASDAQ100・FANG+を中心としたハイテク株への集中投資のリスク、大幅下落時の損失シミュレーション、NISAでリスクを抑えるための考え方を解説します。
オルカンやS&P500と組み合わせる場合の注意点も紹介するので、投資金額や資産配分を考える際の参考にしてください。
NISAでハイテク株に集中して大丈夫?まず結論
結論からいうと、NISAでハイテク株に集中投資することが一律に悪いわけではありません。ただし、大幅な値下がりを受け入れられるか、資産全体でどの程度の割合を投資するかが重要です。
NASDAQ100やFANG+は、主要なテクノロジー関連企業などの成長を期待して投資できる一方、特定の企業や業種の影響を強く受ける場合があります。
まずは主なリスクを確認しましょう。
| 主なリスク | どのような影響がある? |
|---|---|
| 成長期待の低下 | AI・半導体などの企業の株価が下落する可能性 |
| 金利上昇・株価の割高感 | 成長株の株価評価が見直される可能性 |
| 複数企業の同時下落 | ハイテク株全体が大きく値下がりする可能性 |
| 円高 | 為替ヘッジなしの投資信託では円建て評価額が下がる要因になる |
また、NISAは運用益が非課税になる制度ですが、投資した資産の値下がりを防ぐ仕組みではありません。
過去のリターンだけを見て投資金額を決めるのではなく、値下がりした場合に生活や資金計画へどの程度影響するかを考える必要があります。
ハイテク株への集中投資を検討する際は、期待するリターンだけでなく、許容できる損失と金融資産全体の配分を確認しましょう。
NASDAQ100・FANG+が集中投資といわれる理由
NASDAQ100は約100社でも大型ハイテク株への偏りがある
NASDAQ100は、NASDAQ市場に上場する主要な非金融企業を原則100社対象とする株価指数です。
情報技術関連企業のほか、通信サービス・一般消費財・ヘルスケアなどの企業も含まれています。
ただし、NASDAQ100は修正時価総額加重方式を採用しているため、構成比率の高い大型企業の株価変動が指数全体に大きく影響します。
例えば、半導体・クラウド・デジタル広告などの主要企業が同時に下落すると、ほかの企業が含まれていても、指数全体が大きく値下がりする可能性があります。
つまり、約100社に投資していることと、企業や業種のリスクが十分に分散されていることは同じではありません。
FANG+は10銘柄への集中で個別企業の影響が大きい
FANG+は、主要なテクノロジー関連企業など10銘柄で構成される株価指数です。
原則として四半期ごとにリバランスが行われ、各銘柄の構成比率が約10%になるよう調整されます。
そのため、個別企業の業績悪化や株価下落が指数全体に比較的大きく影響します。
また、少数の企業に投資先を絞っているため、構成企業の成長見通しが変化すると、運用成果も大きく変わる可能性があります。
NASDAQ100とFANG+の構成銘柄・配分方式・過去のリターンの詳しい比較は、関連記事「NASDAQ100とFANG+はどっちがいい?構成銘柄・リターン・信託報酬を比較」で解説しています。
ハイテク株の集中投資で注意したい4つのリスク
AI・半導体などへの成長期待が崩れるリスク
NASDAQ100やFANG+には、AI・半導体・クラウドなどの成長分野で事業を展開する企業が多く含まれています。
こうした企業の株価には、現在の業績だけでなく、将来の売上高や利益の拡大に対する期待も反映されています。
そのため、実際の業績が市場の期待に届かなかった場合、株価が大きく下落することがあります。
例えば、次のような変化が考えられます。
- AI関連サービスの需要拡大が予想より鈍化する
- 半導体の需要や販売価格が低下する
- データセンターなどへの設備投資負担が増える
- 競争激化によって利益率が低下する
企業が黒字を維持していても、将来の成長見通しが下方修正されれば、株価が下落する場合があります。
米国の金利上昇や株価の割高感による下落リスク
ハイテク株の値動きを考える際は、米国の金利動向や株価の評価水準にも注意が必要です。
一般に、将来の利益拡大への期待が大きい成長株は、金利上昇によって株価が下押しされる場合があります。
これは、将来得られる利益を現在の価値に換算する際、金利上昇によってその評価額が低下しやすくなるためです。
また、企業の利益に対して株価が高い水準まで上昇している場合、業績見通しの変化などをきっかけに、株価評価が見直される可能性があります。
ただし、金利が上昇すれば必ずハイテク株が下落するわけではありません。
金利上昇の背景に景気拡大や企業業績の改善がある場合など、株価への影響は市場環境によって異なります。
複数のハイテク企業が同時に下落するリスク
複数の企業に分散投資していても、同じ市場環境の影響を受ける企業が多ければ、株価が同時に下落することがあります。
例えば、AI関連投資への期待が弱まった場合、半導体メーカーだけでなく、クラウドサービスや関連設備に投資する企業などにも売りが広がる可能性があります。
NASDAQ100やFANG+には、こうした共通の成長テーマに関連する企業が多く含まれています。
また、両指数には共通する構成企業も多いため、NASDAQ100とFANG+を両方保有しても、必ずしも十分な分散効果が得られるとは限りません。
投資信託の本数を増やすだけでは、企業や業種への集中リスクが解消されない場合があります。
円高によって円建ての運用成績が悪化するリスク
日本の投資家がNASDAQ100やFANG+に連動する国内投資信託を購入する場合、為替変動にも注意が必要です。
為替ヘッジを行わない商品では、米国株の値動きに加えて、円高・円安が円建ての運用成果に影響します。
例えば、米ドル建ての株価が変わらなくても、為替レートが1ドル150円から135円へ円高になった場合、ほかの条件が同じなら、円換算した評価額は約10%下がります。
反対に、円安が進めば、円建て評価額を押し上げる要因になります。
そのため、米国企業の業績が好調でも、円高によって国内投資信託の運用成果が押し下げられる場合があります。
なお、為替ヘッジの有無や具体的な運用方法は商品によって異なるため、購入前には交付目論見書などで確認してください。
ハイテク株が大幅下落したら?損失をシミュレーション
100万円が30%・50%下落した場合と回復に必要な上昇率
ハイテク株への集中投資を考える際は、値下がりした場合に資産がいくらになるのかを具体的に確認しておきましょう。
例えば、NASDAQ100やFANG+に連動する投資信託へ100万円を一括投資したと仮定します。
投資信託の円建て評価額が30%・50%下落した場合と、元の100万円に戻るために必要な上昇率は次のとおりです。
| 下落率 | 下落後の評価額 | 含み損 | 元の100万円に戻るための必要上昇率 |
|---|---|---|---|
| 0% | 100万円 | 0円 | 0% |
| 30% | 70万円 | 30万円 | 約42.9% |
| 50% | 50万円 | 50万円 | 100% |
※100万円を一括投資した場合の単純計算です。追加投資・分配金・費用などは考慮していません。NASDAQ100やFANG+の将来の下落率を予測したものではありません。
100万円が30%下落して70万円になった場合、元の100万円に戻るには約42.9%の上昇が必要です。
また、50%下落して50万円になった場合は、元の金額に戻るために100%の上昇が必要になります。
これは、値下がり後の少なくなった資産を基準に上昇率を計算するためです。
ただし、実際に元の水準まで回復するかどうか、回復にどの程度の期間がかかるかは分かりません。
さらに、近い将来に使う予定のお金を投資している場合、評価額が下落した状態で売却しなければならない可能性もあります。
大幅下落を想定し、その損失が生活や資金計画にどの程度影響するかを考えておきましょう。
NISAでハイテク株の集中リスクを抑えるための考え方
生活資金を確保し、金融資産全体で投資割合を考える
NASDAQ100やFANG+への投資を検討する場合は、まず生活に必要なお金と投資に回せるお金を分けて考えましょう。
生活費や急な支出に備える資金、近い将来使う予定があるお金まで、値動きの大きい商品に投資することは慎重に判断する必要があります。
また、ハイテク株への集中度は、NISA口座だけでなく金融資産全体で考えることが重要です。
例えば、金融資産500万円のうち100万円をFANG+に投資している場合、その投資信託が50%下落すると50万円の含み損になります。
ほかの資産が変動しなければ、金融資産全体では500万円から450万円へ、10%の減少です。
このように、同じ下落率でも、投資金額が金融資産全体に占める割合によって影響は異なります。
適切な投資割合は、収入・家族構成・資金を使う時期・リスク許容度などによって変わります。
そのため、NASDAQ100やFANG+には資産の何%まで投資すれば安全、という万人共通の基準はありません。
大きく値下がりしても生活や資金計画を維持できるかを基準に、投資金額を考えましょう。
オルカン・S&P500との組み合わせでも銘柄の重複を確認
ハイテク株への集中度を調整する方法として、オルカン(全世界株式)やS&P500などとの組み合わせが考えられます。
オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)は、世界の幅広い国・地域の株式に投資する投資信託です。
一方、S&P500は米国の主要企業約500社で構成される株価指数で、これに連動する投資信託もあります。
ただし、どちらの投資対象にも米国の大型テクノロジー関連企業が含まれています。
そのため、NASDAQ100やFANG+と組み合わせても、投資先が重複する場合があります。
例えば、オルカンを中心に保有し、NASDAQ100やFANG+を追加すると、オルカンだけを保有する場合よりも、米国の大型テクノロジー関連企業への投資割合が高くなる可能性があります。
また、S&P500連動商品を追加しても、米国株式という投資対象の重複は残ります。
分散を目的に商品を追加する際は、投資信託の本数ではなく、実際の投資先や構成比率を確認しましょう。
なお、オルカンやS&P500連動投資信託も株式を対象とするため、元本割れの可能性があります。
積立投資や長期保有でも集中リスクはなくならない
積立投資では購入時期を分散できますが、投資先の企業や業種への集中リスクがなくなるわけではありません。
例えば、FANG+を毎月積み立てても、投資対象が主要な10銘柄であることは変わりません。
また、長期間保有すれば必ず利益が得られるわけでもありません。
そのため、積立投資を続ける場合でも、金融資産全体に占めるハイテク株関連商品の割合を定期的に確認しましょう。
NISAで損失が出ても損益通算・繰越控除はできない
NISAで集中投資を行う場合は、税制上の注意点も確認しておきましょう。
NISAは、対象となる株式や投資信託などから得られる売却益・配当金・分配金が、一定の条件のもとで非課税になる制度です。
一方、NISA口座で商品を売却して損失が発生した場合、その損失は税務上ないものとみなされます。
そのため、特定口座や一般口座で得た利益との損益通算や、損失の繰越控除はできません。
例えば、次のような場合を考えてみましょう。
- NISA口座:投資信託を売却して30万円の損失
- 特定口座:別の株式を売却して30万円の利益
この場合、NISA口座の30万円の損失を、特定口座の30万円の利益と相殺することはできません。
※課税口座の利益には、ほかの損益通算や税制上の条件が関係する場合があります。
なお、NISA口座で保有する商品の評価額が一時的に下がっているだけなら、売却による損失が確定したわけではありません。
NISAには運用益が非課税になるメリットがありますが、損失が発生した場合の税務上の扱いも理解しておきましょう。
まとめ|ハイテク株への集中投資はリスク許容度と資産配分で判断しよう
NASDAQ100やFANG+は、主要なテクノロジー関連企業などの成長を期待して投資できる一方、特定の企業や業種への集中リスクがあります。
特に注意したいのは、成長期待の低下・金利上昇・複数企業の同時下落・円高による影響です。
また、投資額が100万円の場合、評価額が30%下落すれば70万円、50%下落すれば50万円になります。
積立投資や長期保有を続けても、価格変動や集中投資のリスクがなくなるわけではありません。
そのため、オルカンやS&P500などとの組み合わせも含め、資産全体で投資先の偏りを確認することが大切です。
NISAでハイテク株への集中投資を検討する際は、期待するリターンだけでなく、大幅下落に耐えられる投資金額と資産配分を考え、自分のリスク許容度に合った運用を目指しましょう。
参考資料
- Nasdaq|NASDAQ100指数の基本情報
- Nasdaq|NASDAQ100指数(公式サイト)
- ICE|NYSE FANG+指数(公式サイト)
- ICE|NYSE FANG+指数の算出ルール(PDF)
- 金融庁|資産形成の基本
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|NISA早わかりガイドブックなどの資料
- 国税庁|NISA制度
※本記事は2026年10月18日時点の公表情報をもとに作成しています。指数の構成銘柄・配分方式や投資信託の商品条件は変更される場合があります。本文中の下落率・回復率・為替変動の例は仕組みを説明するための単純計算であり、将来の運用成果を予測するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

