PayPay証券でNISAを始めるとき、「どのような商品を購入できるの?」「オルカンやS&P500、米国株も買える?」と気になる人もいるでしょう。
PayPay証券のNISAでは、投資信託だけでなく、日本株・米国株・ETF・国内REITなど、さまざまな商品に投資できます。
ただし、購入できる商品は「つみたて投資枠」と「成長投資枠」で異なり、PayPay証券が取り扱うすべての銘柄がNISA対象になるわけではありません。
また、通常のPayPay証券アプリとPayPay証券ミニアプリでは、取扱商品が一部異なります。
この記事では、PayPay証券のNISAで買える商品を一覧で比較し、代表的な投資信託や対象銘柄の確認方法、購入前の注意点を初心者向けに解説します。
PayPay証券のNISAで買える商品は?一覧で比較
PayPay証券のNISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあり、それぞれ購入できる商品が異なります。
主な対象商品は次のとおりです。
| 商品 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
|---|---|---|
| 投資信託 | 対象商品あり | 対象商品あり |
| 日本株 | 対象外 | 対象商品あり |
| 米国株 | 対象外 | 対象商品あり |
| 国内ETF | 対象外 | 対象商品あり |
| 米国ETF | 対象外 | 対象商品あり |
| 国内REIT | 対象外 | 対象商品あり |
※2026年10月13日時点のPayPay証券の取扱商品に基づく整理です。制度上のつみたて投資枠には一定のETFも含まれますが、PayPay証券では対象の投資信託を案内しています。
つみたて投資枠では、長期・積立・分散投資に適した一定の条件を満たす投資信託を積立購入できます。年間投資枠は120万円です。
一方、成長投資枠では、対象の投資信託に加えて、日本株・米国株・ETF・国内REITなども購入できます。年間投資枠は240万円で、一括購入にも対応しています。
2つの枠は併用できますが、いずれもPayPay証券が取り扱うNISA対象商品に限られます。
PayPay証券のNISAで買える投資信託
オルカン・S&P500などのインデックスファンド
PayPay証券では、NISA対象のインデックスファンドを取り扱っています。
インデックスファンドとは、株価指数などの値動きに連動する運用成果を目指す投資信託です。
代表的な取扱商品には、次のようなものがあります。
| 投資信託 | 主な投資対象 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
|---|---|---|---|
| eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | 全世界株式 | ○ | ○ |
| eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 米国株式 | ○ | ○ |
| eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX) | 日本株式 | ○ | ○ |
| eMAXIS Slim 先進国株式インデックス(除く日本) | 日本を除く先進国株式 | ○ | ○ |
※PayPay証券の公式取扱銘柄一覧に基づく商品例です。取扱状況やNISA対象区分は変更される場合があります。
特に、オルカンとS&P500はNISAでよく比較される投資信託です。
オルカンは、日本を含む全世界の株式に幅広く分散投資することを目指します。ただし、全世界に投資していても、投資先には米国企業が多く含まれます。
一方、S&P500に連動する投資信託は、米国の主要企業を中心に投資する商品です。
どちらも株式市場の下落によって基準価額が下がる可能性があり、元本保証ではありません。
また、同じ投資信託が両方のNISA枠に対応している場合は、つみたて投資枠で毎月購入し、成長投資枠で追加購入することもできます。
ただし、使用する非課税枠は購入時に選択した枠によって異なります。
バランス型・アクティブ型の投資信託
PayPay証券では、株式を中心に投資する商品だけでなく、複数の資産に分散投資するバランス型や、運用会社が投資先を選ぶアクティブ型の投資信託も取り扱っています。
バランス型投資信託は、株式・債券・REITなど、複数の資産に分散投資する商品です。
例えば、「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」は、国内外の8種類の資産に均等に分散投資することを目指しています。
この商品は、PayPay証券のつみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。
一方、アクティブ型投資信託は、運用会社の方針に基づいて投資先を選び、運用する商品です。インデックスファンドより信託報酬が高く設定されている場合もあります。
なお、インデックス型とアクティブ型は運用方法による分類で、バランス型は投資対象による分類です。そのため、バランス型の中にもインデックス運用の商品があります。
いずれも運用成果は保証されていません。投資対象や運用方針、費用を確認して選びましょう。
また、商品によってNISA対象となる投資枠が異なるため、購入前には公式の銘柄一覧を確認することが大切です。
PayPay証券の成長投資枠で買える日本株・米国株・ETF・REIT
日本株|国内企業の株式に少額から投資できる
PayPay証券の成長投資枠では、対象となる日本企業の株式を購入できます。
通常の株式投資では100株単位で売買する銘柄が多く、購入にまとまった資金が必要になる場合があります。
一方、PayPay証券では、株数ではなく金額を指定して購入できるため、1株分の価格に満たない少額から投資できます。
例えば、1株の株価が3,000円の銘柄でも、所定の条件を満たせば100円などの少額から購入できます。
ただし、PayPay証券で取り扱う日本株は一部の銘柄に限られます。
また、NISAで購入できるのは成長投資枠の対象銘柄だけです。
日本株を選ぶ際は、企業の業績や事業内容、配当方針、株価変動リスクなどを確認しましょう。
米国株|米国企業の個別株を購入できる
PayPay証券では、米国の株式市場に上場する企業の株式も取り扱っています。
米国株も日本株と同様に、金額を指定して少額から購入できます。
ただし、NISAで購入できるのは成長投資枠の対象銘柄に限られます。
また、米国株は株価の変動だけでなく、為替相場の変動によって円換算の資産価値が変わります。
さらに、米国株の配当金には、NISA口座で保有していても米国で源泉徴収税がかかる場合があります。
購入する際は、企業の業績に加えて、為替リスクや取引コストも確認しましょう。
国内ETF・米国ETF|指数などに連動する商品に投資できる
ETFは、証券取引所に上場している投資信託です。
日経平均株価やS&P500などの指数に連動する商品があり、1つの商品で複数の銘柄に分散投資できるものもあります。
PayPay証券では、対象となる国内ETF・米国ETFを成長投資枠で購入できます。
ただし、ETFにも価格変動リスクがあり、レバレッジ型・インバース型など、通常の指数連動型とは値動きの仕組みが異なる商品も存在します。
すべてのETFがNISA対象となるわけではないため、購入前に投資対象や商品特性、NISA対象の表示を確認しましょう。
国内REIT|不動産に投資する商品も選べる
国内REIT(不動産投資信託)は、オフィスビルや住宅、商業施設などの不動産に投資する金融商品です。
賃料収入などを原資とする分配金を期待できますが、不動産市況や金利の変化によって価格が変動します。
PayPay証券では、成長投資枠の対象となる国内REITを購入できます。
ただし、国内REITを直接取引できるのは通常のPayPay証券アプリです。
PayPay証券でNISA対象銘柄を確認する方法
PayPay証券で購入したい商品が決まったら、公式サイトの取扱銘柄一覧でNISA対象かどうかを確認しましょう。
商品別の確認ページは次のとおりです。
公式の銘柄一覧では、NISA対象の表示や取扱いアプリを確認できます。
投資信託の場合は、「NISA対象/特色」の欄にある「つみたて投資」「成長投資」のアイコンが目印です。
購入前の確認手順
- 公式の銘柄一覧で購入したい商品を探す
- 「NISA対象」欄で利用できる投資枠を確認する
- 通常アプリ・ミニアプリのどちらに対応しているか確認する
- 注文画面で希望するNISAの購入口座・投資枠を選択する
なお、PayPay証券の口座を保有しているだけでは、すべての取引が自動的にNISA扱いになるわけではありません。
また、購入した商品の売却は、買付時に利用したアプリから行う必要があります。
例えば、ミニアプリで買い付けた商品はミニアプリから、通常アプリで買い付けた商品は通常アプリから売却します。
両方のアプリを併用する場合は、どちらで購入した商品なのかも確認しておきましょう。
PayPay証券のNISAで商品を購入する際の注意点
すべての取扱商品がNISA対象になるわけではない
PayPay証券が取り扱う金融商品でも、NISAでは購入できないものがあります。
例えば、成長投資枠では次のような商品・銘柄が対象外です。
- 整理銘柄・監理銘柄に指定された上場株式
- 信託期間が20年未満の投資信託
- 毎月分配型の投資信託
- 制度上の基準に該当する高レバレッジ型の投資信託
また、PayPay証券で取り扱うCFD取引はNISAの対象外です。
PayPay証券で購入できる商品と、NISAで購入できる商品は同じではありません。
購入前に、公式銘柄一覧でNISA対象かどうかを確認しましょう。
100円からの購入には支払方法などの条件がある
PayPay証券では、株式や投資信託などを少額から購入できます。
ただし、最低購入金額は利用するアプリや支払方法によって異なり、通常アプリでもPayPay銀行との連携を利用すれば100円から購入できます。
購入前に手数料・信託報酬・為替リスクを確認する
NISAでは、対象となる売却益や配当金・分配金が非課税になります。
ただし、国内上場株式などの配当金を非課税で受け取るには、原則として「株式数比例配分方式」での受け取りが必要です。
PayPay証券ではこの方式を採用していますが、他の証券会社で受取方式を変更した場合は、非課税扱いにならないことがあります。
また、米国株の配当金には米国での源泉徴収税がかかる場合があります。
さらに、NISA口座で購入しても、商品の取引コストや保有中の費用がすべて無料になるわけではありません。
例えば、株式の取引には所定の手数料相当額がかかり、投資信託には信託報酬などの費用が発生します。
米国株や外国資産に投資する商品では、為替変動による影響にも注意が必要です。
PayPay証券のNISA対象商品に関するよくある質問
特定口座で保有している商品をNISA口座に移せる?
いいえ。PayPay証券の特定口座で保有している株式や投資信託を、そのままNISA口座へ移すことはできません。
NISAで保有したい場合は、NISA口座で新たに購入する必要があります。
なお、特定口座で保有している商品を売却すると、利益が出ている場合は原則として課税対象になります。
売却してNISAで買い直すかどうかは、税金や取引コスト、購入時の価格変動なども考慮して判断しましょう。
【参考記事】PayPay証券のNISA・手数料・ポイント投資・口座開設を詳しく知りたい方へ
まとめ|PayPay証券のNISAは購入したい商品と対象枠を確認しよう
PayPay証券のNISAでは、投資信託のほか、日本株・米国株・ETF・国内REITなど、さまざまな商品を購入できます。
つみたて投資枠では対象の投資信託、成長投資枠では対象の投資信託に加えて日本株・米国株・ETF・国内REITなどにも投資できます。
ただし、すべての取扱商品がNISA対象となるわけではありません。
購入前には公式の銘柄一覧で、NISA対象の投資枠と対応アプリを確認しましょう。
※本記事は2026年10月13日時点の公表情報をもとに作成しています。取扱商品、NISA対象銘柄、購入条件、手数料などは変更される場合があります。最新情報はPayPay証券の公式サイトをご確認ください。
※NISAでは対象となる運用益などが非課税になりますが、売買時の手数料相当額や投資信託の信託報酬などが発生する場合があります。国内上場株式などの配当金には受取方法による非課税条件があり、米国株の配当金には米国での源泉徴収税がかかる場合があります。
※株式・ETF・REIT・投資信託などの金融商品には価格変動リスクがあり、元本保証ではありません。外国株式や外国資産に投資する商品には為替変動リスクもあります。商品ごとの特徴やリスクを確認し、投資目的やリスク許容度を踏まえて判断してください。

