SBI証券とマネックス証券のNISAを比較|手数料・商品・クレカ積立の違い

証券会社・口座開設

「NISAを始めるなら、SBI証券とマネックス証券のどっちがいい?」

「クレカ積立のポイント還元は、どちらがお得?」

「投資信託だけでなく、米国株にも投資したい場合は?」

SBI証券とマネックス証券は、どちらもNISAのつみたて投資枠・成長投資枠に対応する主要なネット証券です。

投資信託の100円積立や、NISAでの主要な株式取引の手数料無料など、共通するサービスも多くあります。

一方、クレカ積立のポイント条件、投資信託の保有ポイント、外国株式の取扱い、分析ツールには違いがあります。

この記事では、SBI証券とマネックス証券のNISAを比較し、自分に合った証券会社を選ぶためのポイントを初心者向けに解説します。

※この記事は2026年10月10日時点の情報をもとに作成しています。手数料・ポイント還元率・サービス内容は変更される場合があります。

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  1. SBI証券とマネックス証券のNISAを比較【一覧表】
  2. NISAの取扱商品・手数料の違い
    1. つみたて投資枠の取扱投資信託を比較
    2. 成長投資枠の国内株・米国株・中国株・ETFを比較
    3. 売買手数料・為替コスト・単元未満株の違い
  3. クレカ積立・ポイント還元を比較
    1. 三井住友カード・dカード・マネックスカードの還元率と条件
    2. 投信マイレージと投信保有ポイントの違い
    3. Vポイント・dポイント・マネックスポイントの使い道
  4. 積立設定・アプリ・分析ツールの違い
    1. 最低積立金額・積立頻度・入金方法を比較
    2. SBI証券のアプリ・資産管理機能
    3. マネックス証券のMONEX VIEW・銘柄スカウター
  5. SBI証券とマネックス証券はどっちがおすすめ?
    1. SBI証券が向いている人
    2. マネックス証券が向いている人
    3. オルカン・S&P500を積み立てるならどっち?
  6. NISA口座を開設・変更する際の注意点
    1. NISA口座は同じ年に1金融機関のみ
    2. 金融機関を変更しても保有商品は移管できない
    3. クレカ積立の適用条件を確認する
  7. SBI証券とマネックス証券のNISA比較でよくある質問
    1. クレカ積立を利用しなくてもNISAを始められる?
    2. マネックス証券はドコモユーザー以外でも利用できる?
    3. 米国株を中心に投資するならどちらがいい?
  8. まとめ|SBI証券とマネックス証券は投資スタイルに合わせて選ぼう
    1. 参考資料

SBI証券とマネックス証券のNISAを比較【一覧表】

まずは、両社の主なサービスを確認しましょう。

比較項目SBI証券マネックス証券
NISAの投資枠つみたて・成長ともに対応つみたて・成長ともに対応
通常の投信積立原則100円~原則100円~
NISAの国内株式売買手数料原則無料原則無料
NISAの米国株式国内取引手数料無料無料
単元未満株S株ワン株
クレカ積立三井住友カードなどdカード・マネックスカードなど
クレカ積立上限月10万円月10万円
主なポイントVポイントなどdポイント・マネックスポイント
投信保有ポイント投信マイレージ投信保有ポイント
毎週積立対応通常の投信積立では非対応
主な資産管理ツールSBI証券PlusMONEX VIEW
株式分析ツール株式分析関連ツールマネックス銘柄スカウター

※売買手数料の無料対象には条件があります。外国株式の現地費用や為替コスト、投資信託の信託報酬などは別途発生する場合があります。

結論として、どちらもNISAの基本サービスは充実しています。

三井住友カード・Vポイント・積立方法の選択肢を重視する場合はSBI証券、dカード・dポイント・企業分析ツールを重視する場合はマネックス証券が比較候補になります。


NISAの取扱商品・手数料の違い

つみたて投資枠の取扱投資信託を比較

SBI証券とマネックス証券は、どちらもNISAのつみたて投資枠で、長期・積立・分散投資に適した投資信託を取り扱っています。

例えば、次の投資信託は両社で購入できます。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

ほかにも、先進国株式や国内株式などの指数に連動する投資信託を取り扱っています。

SBI証券にはSBI・Vシリーズなどの選択肢があり、マネックス証券でも幅広い運用会社の投資信託を購入できます。

ただし、取扱銘柄数が多いからといって、必ずしも自分に合う証券会社とは限りません。

希望する投資信託を購入できるか、その商品の信託報酬や運用方針が自分に合っているかを確認することが重要です。

なお、同じ投資信託を購入する場合、その商品自体の基準価額や信託報酬は証券会社によって変わりません。

成長投資枠の国内株・米国株・中国株・ETFを比較

両社とも、NISAの成長投資枠で一定の条件を満たす国内株式・米国株式・中国株式・ETF・投資信託などを購入できます。

ただし、外国株式の取扱市場や銘柄には違いがあります。

SBI証券

米国株や中国・香港株に加え、韓国株や東南アジア株など、幅広い外国株式市場を取り扱っています。

ただし、すべての外国株式がNISAの対象になるわけではありません。

マネックス証券

米国株・中国株に対応しており、銘柄スカウターなどの分析ツールを利用した企業研究が特徴です。

また、国内株式を1株から購入する場合、SBI証券では「S株」、マネックス証券では「ワン株」を利用できます。

購入したい個別株式やETFが決まっている場合は、その銘柄がNISA対象商品として取り扱われているかを確認しましょう。

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売買手数料・為替コスト・単元未満株の違い

両社とも、NISA口座での主要な株式取引の売買手数料を無料としていますが、適用条件には違いがあります。

SBI証券の主な手数料

国内株式の売買手数料無料サービス「ゼロ革命」では、インターネットコースでの取引や、所定書面の電子交付設定などが必要です。

ただし、NISA口座のS株については、インターネットコースのインターネット取引であれば、ゼロ革命の適用有無にかかわらず買付・売却手数料が無料です。

また、NISA口座での米国株式や対象海外ETFの売買手数料も無料です。

マネックス証券の主な手数料

NISA口座では、国内株式・米国株式・中国株式などの所定の売買手数料が無料です。

2026年3月17日約定分からは、NISA口座におけるワン株の売却手数料も完全無料になりました。

これにより、通常のインターネット取引では、ワン株の買付・売却ともに手数料が無料です。

ただし、IFAサービスやコールセンターでの注文などでは、別の手数料体系が適用される場合があります。

米国株の為替・現地費用には注意

両社ともNISAでの米国株取引における国内取引手数料は無料ですが、現地費用や為替関連のコストまですべて無料になるわけではありません。

例えば、マネックス証券では、2026年10月時点で次の費用が案内されています。

  • 日本円から米ドルへの為替手数料:0銭
  • 米ドルから日本円への為替手数料:原則1米ドル当たり25銭
  • 米国株売却時の現地取引費用:SEC Feeなど

SEC Feeとは、米国株式の売却時に約定代金に応じて発生する現地費用で、料率は変更される場合があります。

SBI証券でも、外国株式の取引方法や対象市場によって、為替関連費用・現地費用などの取り扱いが異なります。

そのほか、投資信託では保有中の信託報酬などが発生します。

「売買手数料無料」だけで判断せず、実際に利用する商品の取引コストを確認しましょう。


クレカ積立・ポイント還元を比較

クレカ積立は、両社の違いが出やすいポイントです。

三井住友カード・dカード・マネックスカードの還元率と条件

SBI証券とマネックス証券は、どちらも対象カードによる月10万円までの投資信託積立に対応しています。

一般カードを利用する場合の主な条件と、月5万円を積み立てた場合のポイントを比較します。

対象カード主なポイント付与率月5万円積立時
三井住友カード(NL)0~0.5%0~250ポイント
dカード(一般)0.2~1.1%550ポイント
マネックスカード0~1.1%0~550ポイント

※2026年10月時点の通常条件です。三井住友カード(NL)は年間利用額などの条件、マネックスカードは積立以外の対象ショッピング請求額によって変動します。dカードの還元率はNISA口座の条件で、積立額の区分によって異なります。端数処理やキャンペーンは考慮していません。

SBI証券:三井住友カード(NL)

カード入会初年度は原則0.5%、2年目以降は前年の対象カード利用額が年間10万円以上なら0.5%、10万円未満なら0%です。

なお、クレカ積立の金額自体は、年間カード利用額の判定に含まれません。

マネックス証券:dカード(一般)

NISA口座では、積立金額の各部分に次の還元率が適用されます。

  • 5万円以下の部分:1.1%
  • 5万円超~7万円以下の部分:0.6%
  • 7万円超~10万円以下の部分:0.2%

そのため、月5万円なら550ポイント、月10万円なら710ポイントが目安になります。

マネックス証券:マネックスカード

2026年10月買付分から、積立以外のカードショッピング利用額によって還元率が変わるようになりました。

対象ショッピング請求額積立5万円以下の部分5万~7万円の部分7万~10万円の部分
5万円以上1.10%0.60%0.20%
1万円以上5万円未満0.55%0.30%0.10%
1万円未満0%0%0%

※ショッピング利用額は、投信買付月に請求される対象ショッピング金額で判定されます。クレカ積立の金額自体は含まれません。

例えば、月5万円を積み立てる場合、ショッピング請求額によって獲得ポイントは次のように変わります。

  • 対象ショッピング請求額5万円以上:550ポイント
  • 1万円以上5万円未満:275ポイント
  • 1万円未満:0ポイント

つまり、同じ月5万円の積立でも、カードの利用状況によってポイントが大きく変わるということです。

また、マネックスカードの年会費は、2026年10月27日引落分から永年無料への変更が案内されています。

なお、マネックス証券では、クレカ積立に登録できるカードは1口座につき1枚です。dカードとマネックスカードを同時に登録して積立額を分けることはできません。

上位カードでは別の還元率が設定されていますが、年会費なども含めて判断しましょう。

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マネックス証券

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投信マイレージと投信保有ポイントの違い

両社とも、対象となる投資信託の保有残高に応じてポイントが付与されるサービスがあります。

SBI証券は「投信マイレージ」、マネックス証券は「投信保有ポイント」です。

代表的な投資信託の付与率を比較すると、次のとおりです。

投資信託SBI証券マネックス証券
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)年率0.0175%年率0.0175%
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)年率0.0280%年率0.0254%

※各社の公式掲載情報に基づく通常の付与率です。対象条件やポイント種別などによって異なる場合があります。

オルカンでは両社の付与率が同じですが、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)では差があります。

では、この差は実際にどのくらいなのでしょうか。

例えば、同ファンドを100万円保有し、1年間の保有残高が一定だったと仮定します。

  • SBI証券:年間約280ポイント
  • マネックス証券:年間約254ポイント
  • 差額:年間約26ポイント

※単純計算による目安です。実際の付与ポイントは月間平均保有残高や端数処理などによって異なります。

このように、還元率に差があっても、金額にすると小さい場合があります。

ポイントの差だけで証券会社を決めず、クレカ積立や管理のしやすさなども含めて比較しましょう。

Vポイント・dポイント・マネックスポイントの使い道

SBI証券では、Vポイントなどの対象ポイントを投資信託や国内株式などの購入に利用できます。

マネックス証券では、dポイントとマネックスポイントを投資信託の購入に利用できます。

また、2026年3月からは両ポイントを利用した投資信託の積立買付にも対応しています。

普段利用しているポイントを活用したい場合は、対象商品や利用条件を比較しておきましょう。


積立設定・アプリ・分析ツールの違い

最低積立金額・積立頻度・入金方法を比較

SBI証券とマネックス証券は、どちらも通常の投資信託積立を原則100円から始められます。

ただし、積立頻度やクレカ積立の最低金額には違いがあります。

SBI証券

毎日・毎週・毎月・複数日・隔月など、複数の積立コースを選べます。

クレカ積立は100円から設定できます。

マネックス証券

毎月積立に加え、毎日積立にも対応しています。

ただし、NISAのつみたて投資枠で利用できる毎日積立は「月額指定」のみです。

  • 日額指定:毎日300円など、1日当たりの購入金額を決める方法。つみたて投資枠では利用不可
  • 月額指定:月3万円など、1か月の購入金額を決め、ファンド営業日ごとに分けて購入する方法。つみたて投資枠でも利用可能

月額指定の毎日積立は原則月2,300円から、クレカ積立は原則月1,000円から設定できます。

なお、両社ともクレカ積立は基本的に毎月の買付となります。

毎週積立などを希望する場合はSBI証券、月額を決めた毎日積立なら両社が選択肢になります。

SBI証券のアプリ・資産管理機能

SBI証券では、用途に応じたアプリを利用できます。

「SBI証券Plus」では、NISAやiDeCoを含む資産状況、損益、配当金などを確認できます。

また、「投信つみたてアプリ」では、投資信託の検索や積立設定、保有状況の確認などが可能です。

国内株式や米国株式向けの取引アプリも用意されています。

積立投資と個別株式の取引で、用途に応じたツールを使い分けたい場合に比較しやすいサービスです。

マネックス証券のMONEX VIEW・銘柄スカウター

マネックス証券では、資産管理や企業分析に利用できるツールが特徴です。

MONEX VIEW

保有資産の推移を、日次・月次・年次のグラフで確認できる資産管理ツールです。

資産全体から個別商品まで、評価額の変化を確認できます。

マネックス銘柄スカウター

企業の業績や財務状況、PER・PBRなどの指標を確認できる分析ツールです。

過去10期以上の業績推移や複数企業の比較にも対応しており、NISAの成長投資枠で個別株式を選びたい人にとって役立つ機能です。

米国株や中国株向けの銘柄スカウターも用意されています。

ただし、分析ツールが充実していても、将来の株価を正確に予測できるわけではありません。


SBI証券とマネックス証券はどっちがおすすめ?

SBI証券が向いている人

SBI証券は、三井住友カードのポイント条件を満たせる人や、投信マイレージ・多様な積立頻度を活用したい人に向いています。

また、幅広い外国株式市場を利用したい場合も、取扱銘柄を比較する価値があります。

マネックス証券が向いている人

マネックス証券は、dカード・dポイントを活用したい人や、銘柄スカウターなどの企業分析ツールを重視する人に向いています。

特に、投資信託の積立に加えて、将来的に個別株式の銘柄分析にも取り組みたい場合に検討しやすい証券会社です。

オルカン・S&P500を積み立てるならどっち?

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)やeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、両社で購入できます。

同じ投資信託を同じタイミング・金額で購入する場合、投資信託そのものの基準価額や運用方針は証券会社によって変わりません。

そのため、オルカンやS&P500の積立が目的なら、実際のクレカ積立還元率、投信保有ポイント、積立設定の使いやすさで比較するとよいでしょう。

なお、全世界株式やS&P500に連動する投資信託も元本保証ではありません。

証券会社選びと、どの投資信託を購入するかは分けて考えることが大切です。


NISA口座を開設・変更する際の注意点

NISA口座は同じ年に1金融機関のみ

SBI証券とマネックス証券の両方に、通常の証券総合口座を持つことはできます。

ただし、同じ年にNISAで新規購入できる金融機関は1社のみです。

一方、特定口座や一般口座であれば、両社で取引できます。

金融機関を変更しても保有商品は移管できない

NISAでは、所定の手続きによって金融機関を変更できます。

ただし、変更前のNISA口座で保有している株式や投資信託を、変更先のNISA口座へそのまま移管することはできません。

例えば、SBI証券からマネックス証券へ変更しても、SBI証券で購入した商品は、そのままSBI証券で非課税保有を続けられます。

また、変更する年に変更前のNISA口座ですでに商品を購入している場合、その年分の金融機関変更はできません。

金融機関変更の手続き期間は、原則として変更したい年の前年10月1日から、その年の9月30日までです。

クレカ積立の適用条件を確認する

クレカ積立のポイント還元率は、カードの種類や利用状況によって変わります。

特に、三井住友カード(NL)では年間利用額、マネックスカードでは買付月の対象ショッピング請求額が重要です。

上位カードでは年会費が発生する場合もあります。

ポイントを増やすために必要以上のカード利用をするのではなく、普段の利用状況で無理なく条件を満たせるかを確認しましょう。


SBI証券とマネックス証券のNISA比較でよくある質問

クレカ積立を利用しなくてもNISAを始められる?

はい。クレジットカードがなくても、両社でNISAを利用できます。

証券口座に入金して投資信託を購入する方法などが用意されています。

マネックス証券はドコモユーザー以外でも利用できる?

はい。マネックス証券の口座開設に、ドコモの携帯電話回線契約は必須ではありません。

dカード積立を利用する場合も、対象カードの申込条件などを満たせば、ドコモ回線を契約していなくても利用できます。

米国株を中心に投資するならどちらがいい?

両社ともNISAの成長投資枠で米国株式や米国ETFを購入できます。

マネックス証券は銘柄スカウター米国株などの分析ツール、SBI証券も米国株の取引アプリや情報サービスを提供しています。

取扱銘柄・注文方法・分析ツール・為替コストを比較して選びましょう。


まとめ|SBI証券とマネックス証券は投資スタイルに合わせて選ぼう

SBI証券とマネックス証券は、どちらもNISAの少額積立や株式投資に対応しています。

違いが出やすいのは、クレカ積立の条件、ポイントサービス、積立設定、分析ツールです。

実際に利用するサービスを比較して、自分に合った証券会社を選びましょう。

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参考資料

NISA制度

※本記事は情報提供を目的としており、特定の証券会社や金融商品の利用を推奨するものではありません。株式や投資信託には価格変動による元本割れのリスクがあります。手数料・ポイント還元率・サービス内容は変更される可能性があるため、最新の公式情報や目論見書などを確認し、ご自身の判断でご利用ください。

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