NISAの積立額を途中で増やすとどうなる?増額した場合をシミュレーション

NISA運用・積立シミュレーション

「NISAの積立額は、途中から増やしても大丈夫?」

「毎月3万円から5万円に増額すると、将来の資産額はどれくらい変わる?」

NISAで積立投資を続けていると、収入や家計の状況に合わせて、毎月の積立額を増やしたいと考えることもあるでしょう。

NISAでは、利用している金融機関の積立サービスを通じて、途中から毎月の積立額を変更できます。

たとえば、毎月3万円を20年間、年率5%で積み立てた場合、将来の資産額は約1,217万円です。

一方、10年後から毎月5万円に増額すると、20年後の資産額は約1,526万円となり、増額しなかった場合より約309万円多くなる計算です。

ただし、この差額には追加で積み立てた元本も含まれています。

この記事では、毎月3万円から5万円へ増額した場合の資産額を、5年後・10年後・15年後の増額パターンでシミュレーションします。

増額によって元本と運用益がどれくらい変わるのか、NISAの投資枠や積立設定の変更方法についても初心者向けに解説します。

※シミュレーションは一定の運用利回りを仮定した計算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

NISAの積立額は途中から増やせる?

NISAでは、一度決めた毎月の積立額をずっと維持する必要はありません。

利用している金融機関の積立サービスを通じて、途中から積立額を増やすことができます。

ただし、変更できる金額や反映時期は金融機関・積立方法によって異なります。また、NISAの年間投資枠や非課税保有限度額の範囲内で設定する必要があります。

NISAの積立額を3万円から5万円に増額すると将来いくらになる?

ここでは、毎月3万円で積立投資を始め、途中から毎月5万円に増額した場合をシミュレーションします。

今回は、増額する時期によって20年後の資産額がどれくらい変わるのかを比較します。

計算条件は次のとおりです。

  • 積立開始時の金額:毎月3万円
  • 増額後の金額:毎月5万円
  • 運用期間:合計20年間
  • 想定利回り:年率5%
  • 増額タイミング:5年後・10年後・15年後
  • 毎月末に積み立て、年率5%を実効月利に換算して複利計算する
  • 年率5%は運用コスト控除後の想定利回りとし、追加費用は考慮しない
  • 途中で売却や引き出しを行わない

なお、「5年後に増額」は、最初の5年間を毎月3万円で積み立て、6年目から毎月5万円に変更するという意味です。

10年後・15年後についても同様に計算します。

増額タイミング別のシミュレーション結果

積立パターン積立元本運用益資産評価額
増額なし720万円約497万円約1,217万円
5年後に増額1,080万円約667万円約1,747万円
10年後に増額960万円約566万円約1,526万円
15年後に増額840万円約513万円約1,353万円

※毎月3万円から5万円へ増額し、毎月末積立・年率5%の条件で計算。金額は万円単位で四捨五入しています。表の運用益は、資産評価額から積立元本を差し引いた金額であり、売却前の含み益にあたります。

今回の条件では、5年後に増額すると約1,747万円、10年後なら約1,526万円、15年後なら約1,353万円となります。

増額しなかった場合の約1,217万円と比べると、早い時期に増額するほど資産額が大きくなる計算です。

ただし、各パターンでは積立元本も異なります。

この差は、運用益だけによるものではありません。

積立額を増やした分は元本と運用益のどちらが増える?

積立額を増やすと、将来の資産額が大きくなる可能性があります。

ただし、増額によって増えるのは運用益だけではありません。

たとえば、10年後から毎月3万円を5万円に増額した場合、20年後の資産評価額は、増額しなかった場合より約309万円多くなります。

この約309万円の内訳を確認しましょう。

まず、増額後の10年間は、毎月2万円を追加で積み立てることになります。

2万円 × 12か月 × 10年間 = 240万円

つまり、追加で投資する元本は240万円です。

一方、資産評価額の増加分は約309万円なので、追加資金を運用したことによる利益の増加分は約69万円になります。

資産額の増加分 約309万円 = 追加元本240万円 + 運用益の増加分約69万円

このように、増額によって資産が大きくなるのは、投資元本が増えることと、その追加資金を運用する効果の両方によります。

約309万円のすべてが運用益になるわけではないことを理解しておきましょう。

※各金額は四捨五入前の計算結果をもとにした概算です。

NISAの積立額は早めに増額した方がよい?

今回のシミュレーションでは、5年後から増額した場合が、最も資産額の大きい結果になりました。

ただし、将来の資産額だけを見て、できるだけ早く増額すればよいとは限りません。

早めに増額すると追加資金を長く運用できる

今回の条件では、早めに増額すると、追加資金を積み立てる期間が長くなります。

たとえば、5年後に増額した場合は、その後15年間にわたって毎月5万円を積み立てます。

一方、15年後に増額した場合は、毎月5万円を積み立てる期間が5年間です。

そのため、5年後に増額した方が積立元本は多くなり、追加資金を運用できる期間も長くなります。

ただし、今回の比較は投資総額を同じにしたものではありません。

早期増額によって資産額が大きくなる理由には、複利効果だけでなく、追加で投資した元本の違いも含まれます。

また、実際の運用では価格が変動するため、早く増額した方が必ず有利な結果になるとは限りません。

増額は家計とリスクを確認して判断する

積立額を増やす際には、将来の資産額だけでなく、現在の家計への負担も考える必要があります。

特に確認したいのは、次の3点です。

  • 生活資金:生活費や急な出費に備えるお金を確保できているか
  • 継続可能な金額:収入や今後の支出を踏まえ、増額後も無理なく積み立てられるか
  • 運用リスク:投資額の増加によって、価格下落時の損失も大きくなる可能性を理解しているか

今回のシミュレーションは年率5%で運用できた場合の計算ですが、実際には相場が下落し、元本割れする可能性もあります。

増額する際には、生活に必要な資金を確保したうえで、家計に負担のない金額を選ぶことが大切です。

NISAで積立額を増やすと年間投資枠はどうなる?

NISAで積立額を増やす場合は、年間投資枠と非課税保有限度額を確認しましょう。

2026年時点の成人向けNISAの年間投資枠は、次のとおりです。

投資枠年間投資上限額
つみたて投資枠120万円
成長投資枠240万円
両枠合計360万円

たとえば、つみたて投資枠で毎月一定額を積み立てる場合、年間投資額は次のようになります。

  • 毎月3万円:年間36万円
  • 毎月5万円:年間60万円
  • 毎月10万円:年間120万円

今回の毎月3万円から5万円への増額は、ほかに買付けがなければ、つみたて投資枠の年間120万円以内に収まります。

ただし、同じ年にほかの積立設定や追加の買付けがある場合は、それらを含めた年間投資額を確認する必要があります。

また、成人向けNISAの非課税保有限度額は合計1,800万円です。

この限度額は、運用後の資産評価額ではなく、保有商品の取得金額(簿価)を基準に管理されます。

今回の20年間のシミュレーションでは、最も積立元本が大きい「5年後に増額するケース」でも1,080万円となり、1,800万円以内です。

なお、すでにNISAでほかの商品を保有している場合は、その取得金額も含めて残りの非課税保有限度額を確認しましょう。

参考:金融庁|NISAを知る

NISAの積立額を増額する方法は?

NISAの積立額は、一般的に利用している証券会社などの積立設定画面から変更できます。

基本的な流れは次のとおりです。

  1. NISAの積立設定を開く利用している金融機関にログインし、積立設定の一覧や変更画面を確認します。
  2. 毎月の積立金額を変更する対象商品を確認し、毎月3万円から5万円など、希望する金額に変更します。
  3. 変更内容と次回の買付予定を確認する新しい積立額、買付日、年間投資枠の残りなどを確認して設定を確定します。

実際の操作方法や変更が反映される時期は、金融機関によって異なります。

また、クレジットカード積立と証券口座からの引落しでは、金額変更の締切日が異なる場合があります。

希望する月から増額したい場合は、事前に金融機関の案内を確認しておきましょう。

まとめ|NISAの積立額は無理のない範囲で増額を検討しよう

NISAでは、利用する金融機関の積立サービスを通じて、毎月の積立額を途中から増やすことができます。

今回のポイントを整理します。

  • NISAの積立額は、金融機関の設定に従って途中から増額できる
  • 今回の計算例では、毎月3万円から5万円に増額すると20年後の資産額が大きくなる
  • 10年後から増額した場合、増額なしより約309万円多くなる計算
  • 約309万円の差には、追加元本240万円と運用益の増加分約69万円が含まれる
  • 早めに増額すると追加資金を長く運用できる一方、投資総額も増える
  • 増額する際はNISAの投資枠と家計への負担を確認する

積立額を増やす際に大切なのは、できるだけ早く増額することよりも、無理なく続けられる金額を選ぶことです。

将来の資産額だけでなく、追加で投資する元本や運用リスクも確認しながら、自分の家計に合った積立計画を考えましょう。

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参考資料

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