SBI証券と松井証券のNISAを比較|初心者にはどっち?手数料・ポイント・使いやすさ

証券会社・口座開設

「NISAを始めるなら、SBI証券と松井証券のどっちがいい?」

「手数料やクレカ積立のポイント還元は、どちらがお得?」

「初心者でも使いやすく、困ったときに相談できる証券会社を選びたい」

SBI証券と松井証券は、どちらもNISAのつみたて投資枠・成長投資枠に対応するネット証券です。

投資信託の100円積立や、NISAでの国内株式・米国株式の売買手数料無料など、共通するサービスもあります。

一方、国内株式の1株購入、クレカ積立の利用条件、投資信託の保有ポイント、サポート体制には違いがあります。

この記事では、SBI証券と松井証券のNISAを比較し、初心者が自分に合った証券会社を選ぶためのポイントを解説します。

※この記事は2026年10月10日時点の情報をもとに作成しています。手数料・ポイント還元率・サービス内容は変更される場合があります。


SBI証券と松井証券のNISAを比較【一覧表】

まずは、両社の主なサービスを確認しましょう。

比較項目SBI証券松井証券
NISAの投資枠つみたて・成長ともに対応つみたて・成長ともに対応
投資信託の最低積立金額原則100円~100円~
NISAの国内株式売買手数料原則無料インターネット取引は無料
NISAの米国株式売買手数料無料インターネット取引は無料
国内株式の1株購入S株で対応通常の単元未満株買付は非対応
主なクレカ積立三井住友カード・対象JCBカードなど対象JCBカード
クレカ積立上限月10万円月10万円
投信保有ポイント投信マイレージ投信残高ポイント
保有ポイントの毎月エントリー原則不要必要
主なアプリSBI証券Plusなど松井証券 投信アプリ
電話サポートありNISA・投信の専門窓口あり

※売買手数料無料には取引方法などの条件があります。外国株式の為替コストや投資信託の信託報酬などは別途発生する場合があります。

結論として、どちらもNISAの基本サービスは充実しています。

国内株式を1株から購入したい人や、三井住友カード・Vポイントを活用したい人はSBI証券、電話サポートや投資信託の管理機能を重視する人は松井証券が比較候補になります。


NISAの取扱商品・手数料の違い

つみたて投資枠の取扱投資信託を比較

SBI証券と松井証券は、どちらもNISAのつみたて投資枠で、長期・積立・分散投資に適した投資信託を取り扱っています。

例えば、次の代表的な投資信託は両社で購入できます。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

ほかにも、国内株式や先進国株式など、さまざまな指数に連動する投資信託を取り扱っています。

SBI証券ではSBI・Vシリーズなども選択肢となります。

一方、松井証券では投資信託の検索機能に加え、資産配分を考えるためのロボアドバイザー機能なども提供しています。

ただし、取扱銘柄数が多いことや、投資を支援する機能が充実していることだけで運用成果がよくなるわけではありません。

希望する投資信託が購入できるか、信託報酬や運用方針が自分に合っているかを確認することが重要です。

なお、同じ投資信託を購入する場合、その商品自体の基準価額や信託報酬は、証券会社によって変わりません。

成長投資枠の国内株・米国株・ETFを比較

両社とも、NISAの成長投資枠で一定の条件を満たす国内株式・米国株式・ETF・投資信託などを購入できます。

ただし、取扱商品や注文方法には違いがあります。

SBI証券

米国株式のほか、中国・香港株、韓国株、東南アジア株など、幅広い外国株式市場を取り扱っています。

また、国内株式を1株から購入できる「S株」に対応しています。

通常100株単位で取引する銘柄でも、S株の対象であれば1株から購入できるため、少額で国内個別株を購入したい人にとって選択肢になります。

松井証券

国内株式・米国株式・ETF・投資信託などに対応しています。

ただし、通常の単元未満株サービスでは、新規買付に対応していません。

一方、株式分割などによって保有することになった単元未満株については売却できます。

つまり、国内株式を1株ずつ新規購入したい場合は、SBI証券の方が利用しやすいといえます。

なお、両社ともすべての株式やETFがNISAの対象になるわけではありません。購入したい銘柄が決まっている場合は、事前に取扱条件を確認しましょう。

売買手数料・為替コスト・単元未満株の違い

SBI証券と松井証券は、どちらもNISA口座での主要な株式取引の売買手数料を無料としています。

SBI証券の主な手数料

SBI証券では、NISA口座での国内株式や米国株式、対象海外ETFなどの売買手数料が原則無料です。

また、S株についても、NISA口座の所定のインターネット取引では、買付・売却手数料が無料となります。

なお、SBI証券の国内株式売買手数料無料サービス「ゼロ革命」は、通常の課税口座では所定書面の電子交付設定などの条件があります。

NISA口座の無料対象と、課税口座でのゼロ革命の適用条件は区別して確認しましょう。

松井証券の主な手数料

松井証券では、NISA口座での国内株式・米国株式・投資信託について、インターネット経由の売買手数料が無料です。

また、単元未満株についても、NISA口座でインターネット経由で売却する場合は手数料無料です。

ただし、電話で注文する場合は別途手数料がかかります。

通常の課税口座における単元未満株の売却手数料は、原則として約定代金の0.55%です。

米国株の為替コストにも注意

売買手数料が無料でも、外国株式の取引コストがすべてゼロになるわけではありません。

例えば、松井証券では米国株を円貨決済で購入・売却する場合、原則として1米ドル当たり25銭の為替手数料が発生します。

一方、円と米ドルを事前に両替する為替取引では、為替手数料を無料としています。

SBI証券でも、取引方法や対象市場によって為替関連費用などの条件が異なります。

また、投資信託には保有中の信託報酬などが発生します。

売買手数料だけでなく、為替コストや投資信託の運用費用まで含めて比較しましょう。


クレカ積立・ポイント還元を比較

両社ともクレジットカードによる投資信託の積立に対応していますが、利用できるカードやポイントの付与条件が異なります。

三井住友カード・JCBカードの積立還元率と条件

SBI証券と松井証券は、どちらも対象カードで月10万円まで投資信託を積み立てられます。

主なポイント還元条件は次のとおりです。

カード・利用先ポイント還元率と主な条件
三井住友カード(NL)× SBI証券原則0~0.5%。入会年度・年間カード利用額によって変動
対象JCB一般カード × 両社積立以外のショッピング月5万円以上で最大0.5%。未満は付与なし
対象JCBプレミアムカード × 両社ショッピング月5万円以上で最大1.0%、未満は最大0.5%

※通常条件の比較です。JCBの還元率は1ポイント=1円相当で利用できる交換先を前提とした最大値で、実際の交換価値は利用先によって異なります。キャンペーンや上乗せ特典は含めていません。

SBI証券:三井住友カード(NL)

三井住友カード(NL)では、原則としてカード入会初年度は0.5%のVポイントが付与されます。

2年目以降は、前年の対象カード利用額が年間10万円以上なら0.5%、10万円未満なら0%です。

なお、クレカ積立の金額自体は年間カード利用額の判定に含まれません。

JCBカード積立:両社で利用可能

SBI証券と松井証券は、どちらも対象のJCBオリジナルシリーズによるクレカ積立に対応しています。

例えば、一般カードで月5万円を積み立て、積立以外の対象ショッピング利用額が月5万円以上なら、250 J-POINTが付与される計算です。

この基本的なポイント条件は両社で共通しています。

ただし、SBI証券でJCBカード積立を利用する場合は注意が必要です。

SBI証券ではJCB仲介コースが必要

SBI証券でJCBカード積立を利用するには、原則としてJCB仲介コースでの口座開設・コース変更が必要です。

すでに三井住友カードなどで積立を行っている場合は、積立設定やカード登録の変更が必要になることがあります。

SBI証券で三井住友カードとJCBカードを自由に併用できるわけではありません。

一方、松井証券でもJCBが発行する対象カードが必要です。

JCBカードを利用する場合は、ポイント還元率だけでなく、SBI証券の仲介コースの条件や、ほかのサービスも比較しましょう。

SBI証券の投信マイレージと松井証券の投信残高ポイントを比較

両社とも、対象となる投資信託の保有残高に応じてポイントを受け取れるサービスがあります。

SBI証券は「投信マイレージ」、松井証券は「投信残高ポイントサービス」です。

代表的な投資信託の通常のポイント付与率を比較すると、次のとおりです。

投資信託SBI証券松井証券
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)年率0.0175%年率0.0175%
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)年率0.0280%年率0.0280%

※2026年10月時点の各社公式情報に基づく通常の付与率です。対象商品・ポイントの種類・口座条件などによって異なる場合があります。

この2商品については、両社の通常のポイント付与率は同水準です。

例えば、オルカンを100万円保有し、残高が1年間一定だった場合、年率0.0175%は単純計算で年間175円相当です。

実際の付与額は各社の残高計算方法や毎月の端数処理によって異なります。

松井証券では毎月エントリーが必要

松井証券の投信残高ポイントサービスでは、毎月末までに所定のエントリーフォームからエントリーする必要があります。

エントリーしなかった月はポイント付与の対象になりません。

一方、SBI証券の投信マイレージでは、通常のポイント付与について毎月のエントリーは原則不要です。

また、松井証券が案内する「最大1%」という付与率は対象商品によって異なり、すべての投資信託に1%が適用されるわけではありません。

投信保有ポイントは、付与率だけでなく、受け取るための条件も比較しましょう。

Vポイント・松井証券ポイント・J-POINTの使い道

SBI証券では、Vポイントなどの対象ポイントを、投資信託や国内株式などの購入に利用できます。

一方、松井証券では、松井証券ポイントを指定された投資信託の積立購入などに利用できます。

ただし、松井証券ポイントによる投資信託の購入は、NISA口座では利用できません。

対象となるのは特定口座・一般口座で、購入できる商品も次の3本に限られています。

  • ひふみプラス
  • eMAXIS Slim 先進国株式インデックス(除く日本)
  • eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)

したがって、松井証券ポイントでeMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)やeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)を購入することはできません。

NISAで投資信託を保有してポイントを貯めることと、貯めたポイントをNISAで投資に使うことは別のサービスなので注意しましょう。

また、JCBカード積立で付与される「J-POINT」と「松井証券ポイント」も別のポイントです。

2026年10月時点では、J-POINTから松井証券ポイントへ交換する場合、次の交換単位が案内されています。

710 J-POINT → 500 松井証券ポイント

つまり、250 J-POINTを獲得したとしても、そのまま250松井証券ポイントとして利用できるわけではありません。

ポイントの交換先によって利用価値が異なるため、還元率だけでなく、実際にどのように使えるかを確認することが重要です。


積立設定・アプリ・サポート体制の違い

最低積立金額・積立頻度・入金方法を比較

両社とも、投資信託を原則100円から積み立てられます。

ただし、NISAのつみたて投資枠で利用できる積立頻度には違いがあります。

NISAつみたて投資枠SBI証券松井証券
毎日積立対応対応
毎週積立対応非対応
毎月積立対応対応
クレカ積立毎月毎月
最低積立金額原則100円~100円~

※積立頻度や金額は、決済方法・対象商品などによって条件が異なります。

SBI証券では、つみたて投資枠で毎日・毎週・毎月などの積立コースを利用できます。

一方、松井証券では通常の投資信託積立に毎週コースがありますが、NISAのつみたて投資枠では毎週積立を選択できません。

また、クレカ積立は両社とも基本的に毎月の買付です。

入金方法については、SBI証券では銀行振込や即時入金など、松井証券では銀行振込やネットリンク入金などを利用できます。

松井証券は、MATSUI Bankとの連携によるスイープ入金にも対応しています。

毎月一定額を積み立てるだけなら両社とも利用しやすいですが、毎週積立などを希望する場合は違いを確認しましょう。

SBI証券のアプリ・資産管理機能

SBI証券では、用途に応じたアプリを利用できます。

「SBI証券Plus」では、NISAやiDeCoを含む資産状況、評価損益、配当金などを確認できます。

また、「投信つみたてアプリ」では、投資信託の検索や積立設定、保有状況の確認などが可能です。

国内株式や米国株式向けの取引アプリも用意されています。

投資信託の積立と個別株式の取引で、目的に応じてツールを使い分けたい人にとって選択肢となります。

松井証券の投信アプリ・電話サポート・投資相談

松井証券では、「松井証券 投信アプリ」を利用できます。

投資信託の検索や購入、積立設定、保有状況の確認に加え、資産配分を考えるための機能なども用意されています。

また、松井証券の特徴の一つが、電話サポートです。

サポート窓口主な相談内容
NISAサポートNISA制度・口座開設・手続き・操作方法
投信サポート投資信託の仕組み・商品の特徴・取引方法
株の取引相談窓口市場環境・銘柄の探し方・売買判断に役立つ情報

NISAや投資信託に関する一般的な電話窓口の受付時間は、原則として平日8時30分~17時です。

また、株の取引相談窓口は予約制です。

同窓口では日本株・米国株の市場環境や投資判断に役立つ情報について相談できますが、個別銘柄の推奨や将来の株価予想は行っていません。

なお、無料の投資相談サービスと、別途手数料がかかる電話注文は異なるサービスです。

SBI証券にも電話やチャットなどの問い合わせ窓口があります。

電話での相談を重視する場合は、相談できる内容・予約の有無・受付時間まで比較するとよいでしょう。


SBI証券と松井証券はどっちがおすすめ?

SBI証券が向いている人

SBI証券は、次のような人に向いています。

  • 三井住友カードやVポイントを活用したい人
  • NISAで国内株式を1株から購入したい人
  • 外国株式の取扱市場の幅広さを重視する人
  • 毎週積立など、複数の積立方法を利用したい人

特に、投資信託の積立に加えて、少額で国内個別株式を購入したい場合は比較候補になります。

松井証券が向いている人

松井証券は、次のような人に向いています。

  • NISAや投資信託について電話で相談したい人
  • 投信アプリや資産配分の管理機能を利用したい人
  • 投資信託を長期保有し、ポイントサービスを活用したい人
  • 国内株・米国株を中心に投資したい人

特に、操作方法や制度について相談しながらNISAを始めたい人にとって、比較しやすい証券会社です。

オルカン・S&P500を積み立てるならどっち?

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)やeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、両社で購入できます。

同じ投資信託を購入する場合、その商品の基準価額や信託報酬は証券会社によって変わりません。

そのため、クレカ積立のポイント条件、アプリの使いやすさ、電話サポートなどを基準に比較するとよいでしょう。

なお、全世界株式やS&P500に連動する投資信託も元本保証ではありません。

証券会社選びと、どの商品に投資するかは分けて考えることが大切です。

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※取扱商品・ポイント還元・口座開設条件は公式サイトでご確認ください。
※投資には元本割れのリスクがあります。


NISA口座を開設・変更する際の注意点

NISA口座は同じ年に1金融機関のみ

SBI証券と松井証券の両方に、通常の証券総合口座を持つことはできます。

ただし、同じ年にNISAで新規購入できる金融機関は1社のみです。

一方、特定口座や一般口座であれば、両社で取引できます。

金融機関を変更しても保有商品は移管できない

NISAでは、所定の手続きによって金融機関を変更できます。

ただし、変更前のNISA口座で保有している株式や投資信託を、変更先のNISA口座へそのまま移管することはできません。

例えば、SBI証券から松井証券へ変更しても、SBI証券で購入したNISAの商品は、そのままSBI証券で非課税保有を続けられます。

また、変更したい年に、変更前の金融機関のNISA口座ですでに商品を購入している場合、その年分の金融機関変更はできません。

金融機関変更の手続き期間は、原則として変更したい年の前年10月1日から、その年の9月30日までです。

クレカ積立の還元条件を確認する

クレカ積立の還元率は、カードの種類やショッピング利用額などによって異なります。

特に、JCBカード積立では、積立以外の月間ショッピング利用額が重要です。

また、上位カードには年会費がかかる場合があります。

ポイントを増やすために必要以上のカード利用をしたり、希望しない投資信託を購入したりすることは避けましょう。

無理なく条件を満たせるか、長期間利用しやすいかを確認することが大切です。


SBI証券と松井証券のNISA比較でよくある質問

クレジットカードなしでもNISAを始められる?

はい。両社ともクレジットカードがなくてもNISAを利用できます。

銀行口座から証券口座へ入金する方法などが用意されており、投資信託の積立も可能です。

ただし、クレカ積立によるポイント還元は受けられません。

SBI証券と松井証券の両方に口座を持ってもいい?

はい。両社に通常の証券総合口座を開設することはできます。

ただし、同じ年にNISAで新規購入できるのは1金融機関のみです。

NISA以外の特定口座や一般口座であれば、両社のサービスを使い分けることもできます。


まとめ|SBI証券と松井証券は使いやすさ・ポイント・サポートで選ぼう

SBI証券と松井証券は、どちらもNISAの少額積立や国内株式・米国株式の取引に対応しています。

1株からの国内株購入や幅広い商品を重視するならSBI証券、電話サポートや投信管理機能を重視するなら松井証券が比較候補になります。

クレカ積立のポイント条件も確認し、自分の使い方に合う証券会社を選びましょう。

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参考資料

NISA制度

※本記事は情報提供を目的としており、特定の証券会社や金融商品の利用を推奨するものではありません。株式や投資信託には価格変動による元本割れのリスクがあります。手数料・ポイント還元率・サービス内容は変更される可能性があるため、最新の公式情報や目論見書などを確認し、ご自身の判断でご利用ください。

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