SBI証券のNISAの手数料は無料?株・投資信託・米国株のコストを解説

証券会社・口座開設

「SBI証券のNISAは手数料が無料って本当?」

「投資信託や米国株を売却するときも、手数料はかからないの?」

SBI証券では、NISA口座での投資信託の購入や、国内株式・米国株式などの売買手数料を無料にするサービスを提供しています。

ただし、売買手数料が無料でも、投資信託の信託報酬や米国株の為替コストなどが発生する場合があります。

この記事では、SBI証券のNISAにかかる手数料を商品別に比較し、無料になる条件と注意したい費用を初心者向けに解説します。

SBI証券のNISAの手数料は無料?まず結論

SBI証券では、NISAの主要な取引手数料は無料です。

NISA口座の開設・管理料はかからず、対象の投資信託や国内株式、米国株式などを低コストで取引できます。

ただし、無料になるのは主に証券会社へ支払う取引手数料です。

投資信託の保有コストや、外国株式の為替コストなどは別途発生するため、購入する商品ごとに確認する必要があります。

SBI証券のNISAの手数料を一覧表で確認

まずは、主な費用を一覧で確認しましょう。

商品・サービス主な手数料・費用
NISA口座の開設・管理無料
つみたて投資枠の投資信託購入手数料無料
成長投資枠の投資信託インターネットコースは購入手数料無料
投資信託の保有信託報酬などが発生
国内株式の売買成長投資枠は原則無料
S株のネット注文買付・売却とも無料
米国株式の売買成長投資枠は無料
対象の海外ETFの売買成長投資枠は無料
米国株の為替取引決済方法によって異なる

※2026年10月時点。2024年以降のNISAを対象とした主な条件です。商品・取引方法・コースによって例外があります。

SBI証券では、投資信託・国内株式・外国株式で無料になる条件が異なります。

以下では、それぞれの費用を確認していきます。

SBI証券のNISAで投資信託にかかる手数料

投資信託の費用は、購入時・保有中・売却時に分けると理解しやすくなります。

つみたて投資枠・成長投資枠の購入手数料

SBI証券では、NISAのつみたて投資枠で購入する投資信託の手数料は、全コースで無料です。

成長投資枠についても、インターネットコースでは購入手数料が無料となっています。

例えば、オルカンやS&P500に連動する対象の投資信託を積み立てる場合、購入するたびに販売手数料を支払う必要はありません。

ただし、IFAコースや対面コースなど、インターネットコース以外で成長投資枠を利用する場合は、手数料条件が異なることがあります。

信託報酬は無料にならない

投資信託の購入手数料が無料でも、保有期間中には信託報酬が発生します。

信託報酬とは、投資信託の運用や管理のために、保有資産から継続的に差し引かれる費用です。

例えば、年間の信託報酬が0.1%の投資信託を100万円分保有している場合、残高が1年間変わらないと仮定すると、費用は年間約1,000円になります。

実際には日々の純資産額などによって費用が変動し、通常は投資信託の基準価額に反映されます。

また、信託報酬以外にも、売買委託手数料や監査費用などが発生する場合があります。

こうした費用を含めた実質コストは、運用報告書などで確認できます。ただし、将来の実質コストを購入前に正確に把握できるとは限りません。

長期保有を考えている方は、購入手数料だけでなく、信託報酬や実質コストも確認しましょう。

売却時に信託財産留保額がかかる場合もある

投資信託によっては、売却時に「信託財産留保額」が差し引かれる場合があります。

これは、解約に伴う費用を、投資信託を保有し続ける投資家だけに負担させないための仕組みです。

証券会社に支払う売却手数料とは異なり、投資信託の財産に残されます。

信託財産留保額が設定されていない投資信託もあるため、購入前に交付目論見書を確認しましょう。

SBI証券のNISAで国内株式にかかる手数料

国内株式の売買手数料とゼロ革命の違い

SBI証券のNISA成長投資枠では、国内株式の売買手数料が原則無料です。

公式のNISA手数料案内では、すべての取引コースが対象となっています。

一方、「ゼロ革命」は課税口座でも利用できる手数料無料制度で、対象となる取引コースや電子交付設定などの条件があります。

つまり、NISAの手数料無料と通常のゼロ革命では、適用条件が異なります。

なお、S株の一部取引コースや電話注文などは無料対象外となるため、取引方法ごとの条件を確認しましょう。

また、NISAの成長投資枠で購入できる国内ETF・REITも、対象取引の売買手数料は無料です。

ただし、ETFの運用管理費用など、商品を保有する際の費用は別途発生します。

S株の買付・売却手数料は無料?

SBI証券の「S株」は、対象の国内株式を1株から購入できるサービスで、NISAの成長投資枠にも対応しています。

インターネットコースのネット注文では、ゼロ革命の適用有無にかかわらず、買付・売却手数料が無料です。

ただし、一部の取引コースや電話注文は無料対象外となります。

また、通常の株式取引とは注文方法や約定タイミングが異なるため、利用する際は取引ルールも確認しましょう。

SBI証券のNISAで米国株式・海外ETFにかかる手数料

米国株式・海外ETFの売買手数料は無料?

SBI証券では、2024年以降のNISA成長投資枠における米国株式や対象海外ETFの売買手数料が無料です。

主な対象商品は次のとおりです。

商品2024年以降のNISAでの売買手数料
米国個別株・ADR無料
米国ETF無料
中国・韓国・シンガポールの対象ETF無料
米国以外の外国個別株所定の手数料が発生

※NISA対象銘柄や取引条件によって異なります。

例えば、NISAで米国ETFを購入する場合、買付時だけでなく売却時の取引手数料も無料です。

一方、中国株式や韓国株式など、米国以外の外国個別株については、通常の取引手数料が発生します。

また、2023年以前の旧NISAで購入した商品を売却する場合は、当時の手数料ルールが適用されるため注意が必要です。

海外ETFにも経費率などの保有コストがあるため、売買手数料だけで判断しないようにしましょう。

米国株の為替手数料・為替スプレッド

米国株を購入する場合は、売買手数料とは別に為替コストにも注意が必要です。

SBI証券では、日本円で米国株を購入する「円貨決済」と、あらかじめ用意した米ドルで購入する「外貨決済」を利用できます。

それぞれの主な違いは次のとおりです。

決済・為替取引の方法主な為替コスト
米国株の円貨決済1米ドル当たり25銭
対象の米ドル/円リアルタイム為替取引為替手数料0銭
その他の為替取引通貨・コース・取引方法による

※2026年10月時点。リアルタイム為替手数料0銭は、対象のインターネットコースに限られます。

例えば、円貨決済で1,000米ドル分の米国株を購入する場合、1米ドル当たり25銭なら、為替コストは約250円になります。

一方、対象のリアルタイム為替取引で米ドルを用意してから外貨決済する場合は、所定の為替手数料を抑えられます。

ただし、為替手数料が0銭でも、外国為替市場の買値と売値の差は残るため、為替に関するコストが完全にゼロになるわけではありません。

円貨決済は事前の両替が不要で操作が簡単ですが、為替コストを重視する場合は外貨決済も比較するとよいでしょう。

なお、米国株の配当金には、NISAでも米国側の税金がかかる場合があります。これは証券会社の売買手数料とは異なります。

SBI証券のNISAで手数料を確認する方法

実際の手数料や保有コストは、SBI証券の公式サイトや各商品の資料で確認できます。

確認したい費用確認する場所
国内株式・米国株式の売買手数料SBI証券の手数料案内・注文確認画面
投資信託の購入手数料商品詳細ページ・交付目論見書
信託報酬・信託財産留保額交付目論見書
投資信託の実質コスト運用報告書

投資信託は、購入前に交付目論見書、保有後に運用報告書を確認すると費用を把握しやすくなります。

株式については、対象商品や取引コースによって条件が異なるため、注文前に最新の手数料を確認しましょう。

SBI証券のNISAの手数料でよくある質問

SBI証券のNISAは売却するときも無料?

2024年以降のNISAで購入した対象の国内株式・米国株式・海外ETFは、売却時の取引手数料も無料です。

ただし、S株の一部取引方法や、投資信託の信託財産留保額、為替コストなどには注意が必要です。

NISAの手数料無料に電子交付設定は必要?

NISA成長投資枠の国内株式と、通常のゼロ革命では無料条件が異なります。

ゼロ革命には所定の電子交付設定が必要ですが、NISAの国内株式の取引手数料は専用の条件を確認してください。

まとめ|SBI証券のNISAは無料条件と保有コストを確認しよう

SBI証券では、NISAの主要な取引手数料が無料です。

ただし、投資信託の信託報酬や米国株の為替コストなどは別途発生するため、購入する商品と取引方法に応じて確認しましょう。

最新の手数料や取引条件は、SBI証券の公式サイトで確認できます。

※本記事は2026年10月時点の公開情報をもとに作成しています。手数料・対象商品・取引条件は変更される場合があります。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。NISAには元本保証がなく、価格変動や為替変動などにより損失が発生する可能性があります。

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