オルカンとFANG+はどっち?分散投資と集中投資の違いを比較

NISAの商品選び

NISAで投資信託を選ぶとき、「オルカンとFANG+はどっちがいい?」「FANG+の方が高いリターンを期待できる?」と迷う方もいるのではないでしょうか。

オルカンは世界各国の株式に幅広く投資する一方、FANG+は米国上場の大型テクノロジー関連企業10銘柄に集中投資する指数です。

FANG+は少数の成長企業に投資できる反面、特定企業の株価変動が運用成果に大きく影響する特徴があります。

この記事では、オルカンとFANG+の投資対象・分散度・過去のリターン・値動き・信託報酬を比較し、NISAで両方購入する意味や選び方を解説します。

※運用実績・標準偏差・構成銘柄は2026年9月30日時点、信託報酬は2026年10月時点で確認できる情報を使用しています。


オルカンとFANG+はどっちを選ぶ?まず結論

結論からいうと、**世界各国の株式に幅広く投資したいならオルカン、米国上場の大型テクノロジー関連企業への集中投資を重視したいならFANG+**が比較候補になります。

オルカンは約2,400銘柄に分散投資する一方、FANG+は10銘柄を基本とするため、投資先の集中度が大きく異なります。

また、FANG+は過去に高いリターンを記録した期間があるものの、価格変動も大きくなりやすい特徴があります。

将来どちらの運用成果が高くなるかは断定できないため、分散範囲とリスク許容度を考えて選びましょう。


オルカンとFANG+の投資対象・分散度を比較

今回は、次の2本のインデックスファンドを中心に比較します。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • iFreeNEXT FANG+インデックス

MSCI ACWIとNYSE FANG+の構成銘柄・投資地域の違い

オルカンの正式名称は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」です。

日本を含む先進国・新興国の大型株・中型株を対象とする「MSCI ACWI」への連動を目指しています。

一方、「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、NYSE FANG+指数(配当込み・円ベース)への連動を目指す商品です。

NYSE FANG+は、米国市場に上場するテクノロジー・テクノロジー関連の大型成長企業10銘柄で構成される株価指数です。

主な違いは次のとおりです。

比較項目オルカンFANG+
連動指数MSCI ACWINYSE FANG+
指数の構成規模2,414銘柄10銘柄
投資対象世界各国の大型・中型株米国上場の大型テクノロジー関連企業
国・地域の分散先進国・新興国米国上場企業に集中
業種幅広い業種テクノロジー関連が中心
組入方式浮動株調整後時価総額加重型均等配分型
主な特徴世界株式への幅広い分散少数の大型成長企業への集中

※構成銘柄数は2026年9月末時点です。銘柄数・構成企業・組入比率は変更される場合があります。

オルカンは世界各国の企業に投資しますが、各企業へ同じ金額を投資するわけではありません。時価総額の大きい米国企業が高い割合を占めています。

一方、FANG+は投資対象を10銘柄に絞っているため、個別企業の動向が運用成果に与える影響が大きくなります。

オルカンとFANG+の最も大きな違いは、投資先の分散範囲です。

FANG+は10銘柄を基本に均等配分・定期的に見直す

FANG+は、原則として10銘柄を均等に組み入れる指数です。

3月・6月・9月・12月の四半期ごとの見直しで、各銘柄の組入比率を原則10%に調整します。ただし、その後の株価変動によって実際の比率は変化します。

例えば、各銘柄が10%ずつの状態で、ある1社の株価だけが20%下落し、ほかの銘柄が変動しなければ、指数全体を約2%押し下げる計算になります。

均等配分は10社間の組入比率の偏りを抑える仕組みですが、10銘柄への集中リスクをなくすものではありません。

FANG+の構成企業10社と業種の特徴

2026年9月末時点のFANG+には、次の10社が含まれています。

企業主な事業分野
Appleスマートフォン・IT機器・サービス
Microsoftソフトウェア・クラウド
NVIDIA半導体・AI関連
Amazon電子商取引・クラウド
Alphabetインターネットサービス・広告
Meta PlatformsSNS・デジタル広告
Netflix動画配信
Broadcom半導体・インフラソフトウェア
Palantir Technologiesデータ分析・AIソフトウェア
Micron Technology半導体・メモリー

※2026年9月末時点。構成企業は定期見直しなどによって変更されます。

FANG+には、半導体・ソフトウェア・インターネットサービスなど、テクノロジーと関連の強い企業が多く含まれています。

一方、オルカンは金融・ヘルスケア・資本財・生活必需品など、幅広い業種へ投資しています。

FANG+は10銘柄へ投資対象を絞っているため、オルカンよりも特定企業やテクノロジー関連分野の影響を受けやすい構造です。


オルカンとFANG+のリターン・リスク・コストを比較

投資対象の分散範囲が異なるため、過去の運用実績や値動きにも差があります。

ここでは、同じ基準日時点のリターンと標準偏差を比較します。

過去の運用実績を同じ期間で比較する

2026年9月30日時点の運用実績は、次のとおりです。

比較項目オルカンFANG+
直近1年のリターン+24.27%+24.09%
直近3年の年率リターン+24.02%+39.26%
直近5年の年率リターン+19.44%+30.24%

※2026年9月末基準。直近1年は累積リターン、3年・5年は年率換算したトータルリターンです。

※円ベースのファンド運用実績です。運用費用は反映されていますが、投資家ごとの税金などは考慮していません。

出典:Yahoo!ファイナンス|eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、Yahoo!ファイナンス|iFreeNEXT FANG+インデックスの公表データをもとに作成(2026年9月末基準)。

この期間では、直近1年のリターンはオルカンがわずかに上回りました。

一方、直近3年・5年の年率リターンではFANG+が上回っています。

FANG+は大型成長企業が好調な局面では高いリターンを得られる可能性がある一方、構成企業が低迷する局面では大きく値下がりすることもあります。

なお、年率リターンは毎年同じ割合で値上がりしたという意味ではありません。

過去の運用実績は比較期間によって優劣が変わるため、将来のリターンを保証するものではありません。

標準偏差・下落リスク・為替リスクの違い

値動きの大きさを比較する際には、「標準偏差」という指標が参考になります。

標準偏差は、過去のリターンがどの程度変動したかを示す指標です。

一般に数値が大きいほど値動きが大きかったことを意味しますが、将来の最大下落率や損失額を直接示すものではありません。

2026年9月30日時点の直近3年間の標準偏差は、次のとおりです。

比較項目オルカンFANG+
直近3年の標準偏差(年率)14.35%26.90%

※2026年9月末基準。同じ期間の年率換算した標準偏差を比較しています。

出典:Yahoo!ファイナンス|eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、Yahoo!ファイナンス|iFreeNEXT FANG+インデックス。

この期間では、FANG+の標準偏差がオルカンを大きく上回り、リターンの変動も大きかったことがわかります。

FANG+は投資先が10銘柄に集中しているため、一部企業の業績悪化や成長期待の低下、金利動向などが運用成果に大きく影響する場合があります。

また、今回比較する2本は原則として為替ヘッジを行わないため、円高・円安も円換算の運用成果に影響します。

FANG+の過去の高いリターンだけでなく、大きく値下がりする可能性も考慮することが重要です。

なお、オルカンも株式へ投資する商品であり、世界的な株価下落局面では元本割れする可能性があります。

信託報酬・NISAの対象枠を比較する

長期間保有する投資信託では、信託報酬などの運用コストも確認しましょう。

今回の2本の信託報酬とNISA対象枠は、次のとおりです。

比較項目オルカンFANG+
信託報酬(税込・年率)0.05775%以内0.7755%
購入時手数料(マネックス証券のネット取引)なしなし
信託財産留保額なしなし
NISAつみたて投資枠対象対象
NISA成長投資枠対象対象

※2026年10月時点で確認できる公表条件です。オルカンの信託報酬の基本部分には純資産総額に応じた段階料率が適用され、有価証券の貸付による収益に応じた追加報酬規定もあります。詳しくは交付目論見書をご確認ください。

出典:三菱UFJアセットマネジメント、大和アセットマネジメントおよびマネックス証券の公表情報をもとに作成。

今回比較した2本では、オルカンの方が信託報酬が低くなっています。

例えば、100万円を1年間保有した場合、信託報酬の基本料率による単純計算では、オルカンは約578円、FANG+は約7,755円です。

※100万円の評価額が1年間変わらず、表示した料率が適用されると仮定した概算です。実際の費用は適用料率や資産評価額の変動、その他の費用によって異なります。

なお、信託報酬は投資信託の財産から日々差し引かれ、基準価額に反映されるため、証券口座から別途支払う費用ではありません。

ただし、信託報酬が低いほど将来のリターンが高くなるとは限りません。

両商品ともNISAのつみたて投資枠・成長投資枠の対象ですが、FANG+に関連する投資信託がすべて両方の枠に対応するわけではありません。

金融機関によって取扱状況も異なるため、購入前に最新の情報を確認しましょう。


NISAでオルカンとFANG+を両方買う意味はある?

オルカンとFANG+を組み合わせることは、世界各国の株式に投資しながら、FANG+の構成企業への投資割合を高めたい場合の選択肢になります。

オルカンとFANG+には共通する投資先がある

オルカンには、FANG+を構成する大型企業も多数含まれています。

例えば、NVIDIA、Apple、Microsoftなどは、両方の指数に含まれる代表的な企業です。

そのため、2本の投資信託を購入すると、同じ企業へ重複して投資することになります。

ただし、両指数では構成銘柄や組入比率が異なり、投資先が完全に一致するわけではありません。

両方購入する場合は、保有する投資信託の本数ではなく、共通する企業への投資割合がどの程度変わるかを確認することが大切です。

FANG+を追加すると特定企業への投資割合はどう変わる?

FANG+を追加すると、共通する大型企業への投資割合が増える場合があります。

例えば、ある企業の組入比率が、オルカンで2%、FANG+で10%だったと仮定します。

2本の保有割合によって、その企業への投資割合は次のように変わります。

オルカンFANG+共通企業への投資割合
100%0%2.0%
90%10%2.8%
80%20%3.6%
50%50%6.0%
0%100%10.0%

※オルカンの組入比率2%、FANG+の組入比率10%は計算方法を説明するための仮定です。実際の構成企業の組入比率ではありません。

このように、FANG+の保有割合を高めると、共通する大型企業への投資割合も増える場合があります。

ただし、実際の組入比率は銘柄ごとに異なり、定期見直しや株価変動によっても変化します。

FANG+を追加することは、投資先を大きく広げるというより、特定の大型成長企業への投資割合を高める方法です。


NISAでオルカンとFANG+をどう選ぶ?

オルカンとFANG+のどちらを選ぶか、あるいは両方を組み合わせるかは、投資目的とリスク許容度によって変わります。

投資目的とリスク許容度に合わせて選ぶ

主な判断ポイントは次のとおりです。

  • 世界各国の株式に幅広く投資したい場合: オルカン
  • 米国上場の大型テクノロジー関連企業への集中投資を重視したい場合: FANG+
  • 世界株式への投資を維持しながらFANG+の構成企業への投資割合を高めたい場合: 両方の組み合わせ

過去のリターンだけでなく、値動きの大きさや投資先の集中度を確認し、大きく値下がりした場合でも保有を続けられるか考えて選びましょう。

FANG+だけで運用する場合の注意点

FANG+だけでNISAを運用する場合、投資対象は原則として10銘柄に集中します。

そのため、日本株式や新興国株式を含む幅広い世界の企業へ分散投資することにはなりません。

また、均等配分であっても、テクノロジー関連企業が多いため、共通する経済環境や業界動向によって複数企業の株価が同時に下落する可能性があります。

FANG+だけで運用する場合は、世界各国の株式へ幅広く投資するオルカンとは異なる集中リスクを理解しておきましょう。

なお、オルカンとNASDAQ100の違いについては、関連記事「オルカンとNASDAQ100はどっち?分散・集中度・値動きの違いを比較」でも詳しく紹介しています。


まとめ|オルカンとFANG+は分散範囲・集中リスク・値動きで判断しよう

オルカンは世界各国の株式に幅広く投資する一方、FANG+は米国上場の大型テクノロジー関連企業10銘柄に集中投資する指数です。

FANG+は均等配分を基本としますが、投資先が少数の企業に集中するリスクは残ります。

どちらを選ぶ場合も、投資先の分散範囲、過去のリターン、値動きの大きさ、運用コストを比較することが大切です。

両方購入する場合は、共通する大型企業への投資割合がどの程度高まるかも確認しましょう。


参考資料

※本記事の比較数値は記載した基準日時点の情報です。運用実績・標準偏差・信託報酬・構成銘柄・NISA対象商品・取扱条件などは変更される場合があります。

※共通企業への投資割合の計算例は仮定の組入比率を使用したものであり、実際の組入状況や将来の運用成果を示すものではありません。

※標準偏差は過去の値動きの大きさを示す指標であり、将来の最大下落率や損失額を予測するものではありません。

※過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託は元本保証の商品ではなく、株価や為替相場の変動などによって損失が生じる可能性があります。

※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況・投資目的・リスク許容度などに応じて行ってください。

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