NISAで米国株式に投資しようとしたとき、「全米株式とS&P500は何が違うの?」「全米株式なら米国のすべての企業に投資できる?」「NISAではどちらを選べばいい?」と迷う人もいるでしょう。
全米株式は、米国の大型株から小型株まで幅広い企業への投資を目指す投資対象です。
この記事では、全米株式の仕組み・VTIの特徴・S&P500との違い・メリットとデメリット・NISAでの商品選びを解説します。
全米株式とは?NISAで投資する前にまず結論
全米株式の代表的な商品には、バンガードが運用する米国株式ETF「VTI」があります。
VTIは、米国株式市場の幅広い銘柄に投資するETFで、2026年8月31日時点では3,507銘柄を保有しています。
まずは基本情報を確認しましょう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 主な投資対象 | 米国の大型株・中型株・小型株 |
| 代表的なETF | VTI |
| VTIの連動指数 | Morningstar US Total Market Index |
| VTIの保有銘柄数 | 3,507銘柄 |
| 指数の算出方式 | 浮動株調整後の時価総額加重型 |
| 投資対象の地域 | 米国 |
| 為替の影響 | あり |
| 主なリスク | 株価変動・為替変動・米国市場への集中 |
| NISAでの投資方法 | 対象となる投資信託や米国ETF |
※保有銘柄数は2026年8月31日時点のVTIの情報です。指数の構成銘柄数とは異なる場合があります。
全米株式とS&P500の大きな違いは、投資対象となる企業の範囲です。
全米株式は中小型企業まで含めて投資したい人、S&P500は米国の主要大型企業を中心に投資したい人にとって、それぞれ比較候補になります。
なお、全米株式は米国の株式市場を幅広く対象としていますが、未上場企業などは含まれず、米国のすべての企業に投資できるわけではありません。
全米株式の投資対象・仕組みを解説
米国の大型株・中型株・小型株に投資する仕組み
VTIが連動を目指すMorningstar US Total Market Indexは、米国株式市場の幅広い企業を対象としています。
エヌビディア、アップル、マイクロソフト、アマゾンなどの大型企業に加え、中小型企業も投資対象に含まれます。
ただし、銘柄数が多くても、各企業に均等に投資するわけではありません。
指数は浮動株調整後の時価総額加重方式を採用しており、市場で流通する株式を考慮した時価総額が大きい企業ほど、構成比率が高くなります。
そのため、全米株式は中小型株も含むものの、大型企業の値動きが運用成果に大きく影響する特徴があります。
米国株式市場全体に近い投資を目指す場合は、銘柄数だけでなく、構成比率も理解しておくことが重要です。
VTIとは?全米株式指数とETFの関係
VTIは、バンガードが運用する米国株式ETFです。
ETFとは証券取引所に上場している投資信託のことで、株式のように市場で売買できます。
VTIは全米株式指数そのものではなく、その指数に連動する運用成果を目指す金融商品です。
なお、VTIは2026年7月29日に「Vanguard Morningstar Total Stock Market ETF」へ名称変更され、連動指数も「Morningstar US Total Market Index」に改称されました。
名称のみの変更であり、指数の算出方法やVTIの運用方針、ティッカーコード「VTI」は変わっていません。
日本の投資信託の商品資料では、旧名称が使われている場合もあります。
全米株式とS&P500は何が違う?
構成銘柄・投資範囲・分散の違いを比較
全米株式とS&P500は、どちらも米国株式に投資する代表的な選択肢ですが、対象となる企業の範囲が異なります。
| 比較項目 | 全米株式 | S&P500 |
|---|---|---|
| 主な投資対象 | 米国の幅広い株式市場 | 米国の主要大型企業 |
| 銘柄数の目安 | 数千銘柄 | 約500社 |
| 大型株 | 含む | 含む |
| 中型株・小型株 | 含む | 原則として対象外 |
| 主な特徴 | 米国市場全体に近い投資を目指す | 米国大型株の動きを捉える |
※全米株式はVTIの投資対象、S&P500は指数の基本的な構成方針に基づく比較です。
S&P500は米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしています。
全米株式とは共通する大型企業が多く、値動きが似る場面もありますが、中小型株の組入れや構成比率が異なるため、運用成果が完全に一致するわけではありません。
全米株式の方が銘柄数は多いものの、必ず高いリターンや低いリスクにつながるわけではありません。
全米株式とS&P500はどちらを選ぶ?両方持つ意味はある?
全米株式とS&P500のどちらが適しているかは、中小型株まで投資対象に含めたいかどうかによって異なります。
米国の主要大型企業を中心に投資したい場合はS&P500、米国株式市場をより幅広く保有したい場合は全米株式が比較候補です。
ただし、両方の投資信託を保有しても、主要な大型企業への投資は大きく重複します。
例えば、S&P500に連動する投資信託を保有している人が全米株式を追加すると、中小型株への投資が増える一方、米国大型株への投資も重なります。
また、両方とも米国株式が中心であるため、米国以外の国への地域分散が広がるわけではありません。
両方を保有する必要があるとは限らず、投資対象の違いと現在の資産配分を踏まえて選びましょう。
NISAで全米株式に投資するメリット・デメリット
メリット|米国の大型株から小型株まで幅広く投資できる
全米株式のメリットは、1本の商品で米国の多くの企業への分散投資を目指せることです。
個別銘柄を選ぶ負担を減らしながら、米国株式市場全体に近い値動きを取り込むことができます。
また、中小型企業が将来成長した場合、その株価上昇を取り込む機会もあります。
NISA対象商品をNISA口座で購入すれば、制度上の条件を満たすことで、売却益や分配金などに対する日本国内の税金が原則非課税になります。
ただし、NISAの非課税メリットは全米株式固有のものではなく、外国で課される税金まで非課税になるわけではありません。
デメリット|米国市場への集中・為替変動・元本割れに注意
全米株式には、次のような注意点があります。
- 米国市場への集中:米国の景気や金融政策、株式市場の下落に大きく影響される
- 大型株の影響が大きい:中小型株を含んでいても、時価総額が大きい企業の値動きが運用成果を左右しやすい
- 為替変動の影響:為替ヘッジを行わない商品では、円高・ドル安が円換算評価額を押し下げる要因になる
- 元本割れの可能性:多くの米国企業に分散していても、市場全体が下落すれば損失が生じる
特に、企業数が多いことと、投資する国・地域が分散されていることは別です。
米国以外の株式にも投資したい場合は、全世界株式などとの違いを確認しましょう。
NISAで全米株式を買う方法と投資信託の選び方
つみたて投資枠・成長投資枠で買える代表的な商品を比較
全米株式に投資する投資信託には、NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応する商品があります。
代表的な2商品を比較すると、次のとおりです。
| 投資信託 | 運用会社 | 信託報酬(税込・年率) | 実質的な負担の目安 | NISA対象枠 |
|---|---|---|---|---|
| 楽天・全米株式インデックス・ファンド | 楽天投信投資顧問 | 0.132% | 0.162%程度 | 両枠 |
| SBI・V・全米株式インデックス・ファンド | SBIアセットマネジメント | 0.0638% | 0.0938%程度 | 両枠 |
※2026年10月時点の公表情報に基づきます。「両枠」はつみたて投資枠・成長投資枠の両方を指します。
※実質的な負担の目安には、ファンド自体の信託報酬と投資先ETFの経費率0.03%を含みます。その他の費用は含みません。費用・NISA対象枠・取扱金融機関は変更される場合があります。
楽天・全米株式インデックス・ファンドは「楽天・VTI」、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは「SBI・V・全米株式」とも呼ばれています。
どちらもVTIを主な投資先としているため、基本的な投資対象は共通しています。
2026年10月時点では、実質的な信託報酬負担の目安はSBI・Vの方が低い水準です。
なお、VTIを米国ETFとして直接購入する方法もあります。
投資信託は円建てで少額から積立しやすい一方、米国ETFを直接購入する場合は、売買方法・為替手数料・分配金の受け取り方などが異なります。
VTIの直接購入でNISAを利用する場合は、取扱金融機関の成長投資枠が対象になります。
また、NISA口座でVTIを直接保有する場合、分配金には米国で原則10%の源泉徴収税がかかります。日本国内では非課税となりますが、米国で課された税金はNISAの非課税対象にならず、外国税額控除も利用できません。
信託報酬・実質コスト・為替ヘッジの確認ポイント
全米株式の投資信託を選ぶ際は、次の項目を確認しましょう。
- 実質的な信託報酬負担:ファンド自体の信託報酬に、投資先ETFの経費を加えた負担の目安
- 総経費率:信託報酬など、一定の運用関連費用を含めた過去の費用実績
- 純資産総額:投資信託に集まっている資産の規模
- 運用実績:対象指数への連動状況や実際のリターン
- 為替ヘッジ:為替変動の影響を抑える運用を行うかどうか
- 取扱金融機関:利用する証券会社などで購入・積立できるか
総経費率には売買委託手数料など一部の費用が含まれないため、すべての費用を表すものではありません。
また、今回紹介した楽天・VTIとSBI・V・全米株式は、いずれも原則として為替ヘッジを行わない商品です。
運用実績は、同じ期間・同じ分配金再投資条件で比較しましょう。
NISAで購入する場合は、利用する金融機関で対象商品を検索し、利用できるNISA枠を選択して、購入金額や積立金額を設定します。
信託報酬の差だけで判断せず、実際の費用負担・運用実績・為替リスク・取扱金融機関を確認して選びましょう。
まとめ|全米株式はS&P500との違いを理解して選ぼう
全米株式は、米国の大型株から小型株まで幅広い企業への投資を目指す投資対象です。
S&P500との主な違いは、中小型株まで含めるかどうかです。ただし、共通する大型企業が多いため、両方を保有する必要があるとは限りません。
NISAで全米株式に投資する際は、S&P500との違い、米国市場への集中、為替リスク、信託報酬と実際の費用負担を確認し、自分の投資目的に合った商品を選びましょう。
参考資料
- Vanguard|Vanguard Morningstar Total Stock Market ETF(VTI)
- Vanguard|米国株式指数ファンドの名称変更について
- Morningstar|CRSP指数の名称変更について
- S&P Dow Jones Indices|S&P500指数
- 楽天投信投資顧問|楽天・全米株式インデックス・ファンド
- 楽天証券|楽天・全米株式インデックス・ファンド
- SBIアセットマネジメント|SBI・V・全米株式インデックス・ファンド
- 楽天証券|NISAの取引・ルール
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 金融庁|NISAを知る
※本記事は2026年10月18日時点の公表情報をもとに作成しています。VTIの保有銘柄数は2026年8月31日時点の情報です。指数・ETFの名称、構成銘柄、投資信託の費用・NISA対象枠・取扱金融機関などは変更される場合があります。過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあるため、購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

