S&P500とTOPIX・日経225はどっちがいい?米国株と日本株を比較

NISAの商品選び

NISAで株式投資を始める際、「S&P500と日本株はどっちがいいの?」と迷う人もいるでしょう。

S&P500は米国の主要大型株に投資する指数です。一方、日本株にはTOPIX(東証株価指数)や日経225(日経平均株価)といった代表的な指数があります。

これらは投資する国や構成銘柄だけでなく、為替変動の影響や指数の算出方式にも違いがあります。

この記事では、S&P500・TOPIX・日経225の違いを、構成銘柄・リターン・為替リスク・NISAでの購入方法から比較します。

米国株と日本株のどちらを選ぶか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

S&P500とTOPIX・日経225はどっちがいい?まず結論

結論からいうと、米国の主要大型企業に投資したいならS&P500、日本株市場に幅広く投資したいならTOPIX、国内の代表的な225銘柄に投資したいなら日経225が比較候補になります。

まずは基本的な違いを確認しましょう。

比較項目S&P500TOPIX日経225
投資地域米国日本日本
投資対象米国の主要大型企業日本の上場企業を幅広く対象日本の代表的な225銘柄
構成銘柄数約500社1,000銘柄以上225銘柄
算出方式時価総額加重時価総額加重株価平均型
分散の範囲米国大型株中心日本株市場を幅広くカバー国内の代表企業225銘柄
為替の影響円換算時に直接受ける企業業績などを通じて間接的に受ける企業業績などを通じて間接的に受ける
主なリスク米国株安・円高日本株安日本株安・特定銘柄への偏り
元本保証なしなしなし

※構成銘柄数は概数です。S&P500は約500社で構成されますが、企業数と株式の銘柄数は必ずしも一致しません。TOPIXの構成銘柄数も定期入替などによって変動します。

3つの指数を比較する際は、過去のリターンだけでなく、投資地域・為替リスク・分散効果を確認することが大切です。

S&P500とTOPIX・日経225の仕組み・構成銘柄を比較

S&P500は約500社、TOPIXは国内株式を幅広く、日経225は225銘柄で構成される

S&P500は、米国を代表する大型企業約500社で構成される株価指数です。

企業規模に加え、収益性や流動性などの条件を考慮して銘柄が選ばれています。

一方、日本株の代表的な指数にはTOPIXと日経225があります。

TOPIXは日本株式市場を幅広く対象とする指数で、日経225より多くの企業を含んでいます。

日経225は、東京証券取引所のプライム市場に上場する企業から選ばれた225銘柄で構成されます。

なお、TOPIXでは2026年10月から新しい選定基準に基づく定期入替が始まります。

対象市場の拡大や流動性基準の導入が進められ、移行は段階的に実施されます。

S&P500・TOPIXの時価総額加重方式と日経225の株価平均型の違い

3つの指数では、構成銘柄の株価が指数に与える影響も異なります。

S&P500とTOPIXは、浮動株調整後時価総額加重方式を採用しています。

これは、実際に市場で流通する株式数などを考慮した時価総額が大きい企業ほど、指数への影響が大きくなる仕組みです。

一方、日経225は株価平均型の指数です。

構成銘柄の株価を「株価換算係数」で調整したうえで計算するため、調整後の株価が高い銘柄ほど指数への影響が大きくなります。

そのため、時価総額が非常に大きい企業であっても、日経225の中での影響度が最も高いとは限りません。

TOPIXは企業の時価総額、日経225は調整後の株価が重要になるという違いを理解しておきましょう。

米国株と日本株では主要企業・業種ごとの投資割合が異なる

S&P500と日本株指数では、投資する企業や業種の構成が異なります。

S&P500には米国の大手テクノロジー企業などが多く含まれ、情報技術関連企業の影響が大きくなる場合があります。

一方、日本株指数には自動車・金融・電機・商社など、さまざまな業種の企業が含まれています。

また、TOPIXと日経225では、同じ日本企業でも投資割合が大きく異なることがあります。

例えば、2026年9月30日時点のeMAXIS Slimシリーズの組入比率は、次のとおりです。

  • アドバンテスト:TOPIX連動ファンド約1.8%、日経225連動ファンド約10.9%
  • 東京エレクトロン:TOPIX連動ファンド約2.1%、日経225連動ファンド約8.8%

※各ファンドの2026年9月末時点の組入銘柄情報に基づきます。組入比率は市場環境などによって変動します。

このように、同じ企業に投資していても、指数の算出方式によって投資割合に大きな差が生じます。

投資する国が同じでも、どの指数を選ぶかによって値動きや運用成果が変わるということです。

S&P500とTOPIX・日経225のリターン・値動き・リスクを比較

過去1年・3年・5年のリターンを円建て・同じ条件で比較する

実際の運用成果には、どれくらいの違いがあるのでしょうか。

比較条件をそろえるため、同じeMAXIS Slimシリーズの3商品について、2026年9月30日時点の円建てトータルリターンを比較します。

投資対象過去1年過去3年(年率)過去5年(年率)
S&P500+22.87%+24.67%+21.26%
TOPIX+33.71%+23.63%+17.83%
日経225+50.76%+30.03%+19.86%

※2026年9月30日時点。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)、eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)の運用実績です。円建て・分配金再投資を考慮したトータルリターンで、信託報酬などの運用費用は基準価額に反映されています。3年・5年は累積リターンではなく年率換算値です。出典:ウエルスアドバイザーの投資信託実績データ。

この期間では、過去1年・3年のリターンは日経225が最も高くなっています。

一方、過去5年ではS&P500が最も高いリターンとなっています。

このように、比較する期間によって、米国株と日本株の運用成果の順位は変わります。

なお、これは指数そのものではなく、各指数に連動する国内投資信託の運用実績です。

また、S&P500のリターンには為替変動の影響も含まれています。

過去の実績が将来も続くとは限らないため、直近の成績だけで優劣を判断しないようにしましょう。

円高・円安が米国株投資と日本株投資に与える影響

米国株と日本株を比較する際、特に重要なのが為替の影響です。

為替ヘッジのないS&P500連動投資信託では、米国株価が変わらなくても、円高・円安によって円換算の評価額が変動します。

例えば、米国株式の評価額が1,000ドルだった場合を考えてみましょう。

為替レート円換算の評価額
1ドル=150円15万円
1ドル=140円14万円
1ドル=160円16万円

※米国株価は変わらないものとし、手数料・税金などを考慮しない単純計算です。

1ドル150円から140円に円高が進むと、評価額は15万円から14万円に減少します。

反対に160円まで円安が進むと、評価額は16万円に増加します。

一方、TOPIXや日経225に連動する円建ての国内株式投資信託では、米ドルを円換算することによる直接的な為替変動は通常ありません。

ただし、日本企業にも海外で事業を展開する企業が多くあるため、円高・円安が企業業績や株価に影響することがあります。

日本株なら為替の影響をまったく受けない、というわけではありません。

米国株・日本株の下落リスクと地域分散の効果を比較する

S&P500・TOPIX・日経225は、いずれも株式に投資するため、株価下落による元本割れの可能性があります。

ただし、米国と日本では金融政策・景気・企業業績など、株価を動かす要因が異なる場合があります。

そのため、両方に投資することで、一方の国だけに集中するリスクを抑えられます。

一方、世界的な景気後退や金融市場の混乱が起きた場合には、米国株と日本株が同時に下落することもあります。

つまり、地域分散によって国ごとのリスクを分散できても、株式市場全体の下落リスクをなくせるわけではありません。

株式と債券など、異なる資産に分散することとは区別して考えましょう。

NISAでS&P500・TOPIX・日経225に投資する方法

つみたて投資枠・成長投資枠の対象商品を確認する

NISAでは、S&P500・TOPIX・日経225のいずれにも投資できます。

代表的な国内投資信託には、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で購入できる商品があります。

例えば、つみたて投資枠でS&P500連動投資信託を毎月積み立てながら、TOPIX連動投資信託を購入して日本株にも投資することができます。

ただし、同じ指数に連動する商品でも、NISAの対象枠や金融機関の取扱状況が異なる場合があります。

購入前に、利用する証券会社で取り扱っているかを確認しましょう。

代表的な投資信託の信託報酬・投資対象を比較する

NISAで購入できる代表的な投資信託を比較すると、次のようになります。

商品名投資対象信託報酬(年率・税込)NISA対象枠
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)S&P5000.08140%以内両方
eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)TOPIX0.143%両方
eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)日経2250.143%両方

※2026年10月時点の公表情報に基づきます。日経平均連動ファンドでは有価証券貸付に伴う品貸料に応じた費用が加わる場合があります。監査費用や売買費用なども別途発生することがあり、信託報酬だけですべての費用を示しているわけではありません。

今回比較した3商品の中では、S&P500連動投資信託の信託報酬が最も低くなっています。

ただし、信託報酬が低い商品ほど、必ず高いリターンになるわけではありません。

長期投資では費用も重要ですが、投資地域・指数の仕組み・運用実績を合わせて確認することが大切です。

各商品の詳細は、次の資料で確認できます。

S&P500連動投資信託を詳しく比較したい人は、関連記事「NISAで買えるS&P500投資信託を比較」も参考にしてください。

日本株ETFを購入する方法と国内投資信託の違い

TOPIXや日経225に投資する方法には、国内投資信託だけでなく、日本の証券取引所に上場するETFを購入する方法もあります。

代表的な国内ETFには、TOPIXに連動する「NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信(1306)」と、日経225に連動する「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)」があります。

国内投資信託とETFの主な違いは、購入方法や分配金の扱いです。

比較項目国内投資信託国内ETF
購入方法金額指定で購入証券取引所で売買
最低購入金額100円から購入できる場合もある銘柄ごとの売買単位による
価格の決まり方原則1日1回の基準価額取引時間中に変動
分配金ファンドの分配方針による原則として現金で分配
NISA対象枠商品によって両方1306・1321は成長投資枠
主な費用信託報酬等信託報酬・売買手数料など

国内投資信託は、毎月一定額を積み立てたい場合に利用しやすい商品です。

一方、ETFは株式と同じように市場価格を確認しながら売買できます。

また、NISA口座で国内ETFの分配金を非課税で受け取るには、原則として「株式数比例配分方式」を選ぶ必要があります。

分配金の受取方法によっては課税される場合があるため、購入前に確認しましょう。

少額から自動積立をしたい人は国内投資信託、市場価格を見ながら売買したい人はETFが比較候補になります。

S&P500とTOPIX・日経225はどんな人に向いている?

米国の主要大型企業への投資を重視する場合はS&P500が比較候補

S&P500は、米国の主要大型企業への投資を重視する人にとって比較候補になります。

米国株式市場の成長を取り込める一方、米国への地域集中や為替変動には注意が必要です。

S&P500一本での運用について詳しく知りたい人は、関連記事「NISAはS&P500だけでもいい?」も参考にしてください。

日本株市場へ幅広く投資したい場合はTOPIXが比較候補

TOPIXは、日本株式市場に幅広く投資したい人にとって比較候補になります。

時価総額加重方式によって、日本の上場企業を幅広く反映することが特徴です。

ただし、日本株に投資先が集中するため、日本経済や国内企業の業績悪化による影響を受ける可能性があります。

日経225を選ぶ場合と米国株・日本株を組み合わせる場合の注意点

日経225は、日本の代表的な225銘柄に投資したい人にとって比較候補になります。

ただし、株価平均型のため、特定の値がさ株が指数に大きな影響を与える場合があります。

また、S&P500と日本株を両方購入することもできます。

例えば、NISAで次のように保有する場合です。

投資対象配分
S&P500連動投資信託50%
TOPIX連動投資信託50%
合計100%

※50%ずつの配分は説明用の一例です。実際の投資割合は、投資目的やリスク許容度などによって異なります。

この組み合わせでは、米国株式と日本株式の両方に投資できます。

S&P500だけを保有する場合と比べて、投資地域を分けられることが特徴です。

ただし、両方とも株式なので、世界的な株価下落が起きた場合には同時に値下がりする可能性があります。

米国株と日本株を組み合わせる場合は、地域分散の効果と株式市場全体の下落リスクの両方を考えましょう。

なお、米国と日本以外の国や地域にも投資したい場合は、全世界株式なども比較候補になります。

まとめ|S&P500とTOPIX・日経225は投資地域とリスク許容度で判断しよう

S&P500・TOPIX・日経225は、投資地域や指数の算出方式が異なります。

主な特徴を整理すると、次のようになります。

  • S&P500:米国の主要大型企業約500社に投資する
  • TOPIX:日本株式市場を幅広く対象とする時価総額加重型の指数
  • 日経225:日本の代表的な225銘柄を対象とする株価平均型の指数

過去のリターンは比較する期間によって順位が変わり、米国株への投資では円高・円安の影響も受けます。

また、米国株と日本株を組み合わせれば投資地域を分散できますが、株式市場全体の下落リスクがなくなるわけではありません。

NISAで長期投資をするなら、過去のリターンだけでなく、投資地域・為替リスク・分散効果を理解したうえで、自分の投資方針やリスク許容度に合った商品を選びましょう。

生活費や近い将来に必要な資金とは分け、無理のない範囲で投資を検討することが大切です。


参考資料

※本記事は2026年10月17日時点で確認した情報をもとに作成しています。構成銘柄・運用実績・費用・NISA対象商品などは変更される場合があります。投資判断の際は、最新の目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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