NISAで投資を始めたいけれど、「個別株と投資信託のどちらを買えばよいの?」「初心者には投資信託の方が向いている?」と迷っていませんか?
個別株は、自分で選んだ企業の株式を直接購入する方法です。一方、投資信託は、運用会社が定めた方針に沿って株式などに投資する金融商品です。
投資信託には少額から分散投資できる商品が多くありますが、個別株より必ず安全というわけではありません。
また、個別株でも複数の企業に分散投資できるため、どちらが適しているかは投資目的や購入金額によって異なります。
この記事では、個別株と投資信託の違いを6つのポイントで比較します。
リスクやNISAの投資枠、両方を組み合わせる方法も紹介するので、自分に合った投資方法を考える際の参考にしてください。
※本記事は2026年10月22日時点の制度・公表情報を基に作成しています。
NISAは個別株と投資信託どっち?まず結論
個別株と投資信託は、投資先を自分で選びたいか、少額から分散投資したいかによって比較すると判断しやすくなります。
個別企業の業績を調べ、投資する会社を自分で選びたい人には個別株が選択肢になります。
一方、少額から複数の企業などへ投資したい人には、分散型の投資信託が候補になります。
まずは主な違いを比較してみましょう。
| 比較項目 | 個別株 | 投資信託 |
|---|---|---|
| 投資先 | 自分で企業を選ぶ | ファンドの運用方針による |
| 分散投資 | 自分で組み合わせる | 1本で分散できる商品が多い |
| 最低購入金額 | 株価・購入単位による | 少額購入できる商品が多い |
| 銘柄選び | 個別企業の分析が必要 | 商品内容の確認が必要 |
| 保有中の費用 | 通常は信託報酬なし | 信託報酬などが発生 |
| 配当金・分配金 | 企業の配当方針による | ファンドの分配方針による |
| 売買方法 | 市場価格で取引 | 主に基準価額で取引 |
| 主なリスク | 個別企業の業績悪化など | 投資対象の価格変動など |
※投資信託は、主に証券会社などで購入する非上場の投資信託を想定しています。取引所に上場するETFは、株式と同じように市場で売買するため、仕組みが一部異なります。
個別株も投資信託も元本保証ではなく、投資先の状況によって損失が発生する可能性があります。
どちらが必ず儲かるという関係ではないため、投資対象・分散状況・費用・管理にかけられる時間を基準に選びましょう。
個別株と投資信託の基本的な仕組み
個別株は自分で選んだ企業の株式を直接保有する
個別株への投資とは、特定の企業が発行する株式を直接購入する方法です。
たとえば、日本企業や米国企業などの株式から、自分が投資したい会社を選びます。
株式を保有することで、株価が上昇した際の売却益を目指せるほか、企業が配当を実施すれば配当金を受け取れます。
また、日本企業の中には、一定の株数や保有期間などの条件を満たした株主に、株主優待を提供する企業もあります。
ただし、投資した企業の業績が悪化すると、株価が大きく下落したり、配当金が減少したりする可能性があります。
そのため、個別株では企業の業績や財務状況などを確認しながら、投資先を管理する必要があります。
投資信託は複数の投資家から集めた資金をまとめて運用する
投資信託とは、複数の投資家から集めた資金を、運用会社が定めた運用方針に沿って運用する金融商品です。
投資対象には、株式・債券・REIT(不動産投資信託)などがあります。
また、投資信託には主に次の2つの運用方法があります。
| 種類 | 特徴 |
|---|---|
| インデックスファンド | 特定の指数に連動する運用成果を目指す |
| アクティブファンド | 運用方針に沿って銘柄を選定し、運用する |
たとえば、全世界株式インデックスファンドには、1本で多くの国や企業へ投資できる商品があります。
また、保有中には信託報酬などの運用費用が発生し、運用成果によって基準価額が変動します。
個別株と投資信託の6つの違いを比較
① 分散投資|1社への集中と複数銘柄への分散
個別株を1銘柄だけ購入した場合、その企業の業績や株価変動による影響を大きく受けます。
一方、複数の企業へ分散投資すれば、特定企業への集中を抑えることができます。
ただし、個別株で分散投資するには、投資する企業を自分で組み合わせる必要があります。
投資信託には、1本で数百・数千銘柄などへ投資できる商品もあります。
そのため、少額から幅広い企業へ分散したい場合は、分散型の投資信託が選択肢になります。
ただし、投資信託でも特定の業種やテーマに集中している商品はあります。
また、幅広く分散していても、株式市場全体が下落すれば損失が発生する可能性があります。
分散投資のしやすさは投資信託の特徴の一つですが、実際の分散状況は商品ごとに確認する必要があります。
② 最低購入金額|少額で始めやすいのはどっち?
個別株と投資信託では、購入に必要な金額が異なります。
日本の証券取引所に上場する国内株式は、通常100株単位で売買されます。
たとえば、株価2,000円の国内株式を通常の100株単位で購入する場合は20万円必要ですが、単元未満株サービスに対応していれば、1株約2,000円から購入できる場合があります。
また、米国株は通常1株単位で購入できます。
一方、投資信託には、証券会社や商品によって100円などの少額から購入できるものが多くあります。
| 購入方法 | 必要金額の例 |
|---|---|
| 国内株式を100株購入 | 200,000円 |
| 同じ国内株式を1株購入 | 2,000円 |
| 投資信託を少額購入 | 100円 |
※国内株式の株価を2,000円と仮定した例です。購入可能金額や手数料、NISAでの取扱いは証券会社によって異なります。
少額から始めたい場合は投資信託が候補になりますが、単元未満株サービスを利用すれば個別株も少額で購入できる場合があります。
なお、単元未満株をNISAで購入できるかどうかは、証券会社のサービスによって異なります。
③ 銘柄選び・管理|企業分析にかかる時間が違う
個別株では、投資する企業を自分で選ぶ必要があります。
企業を選ぶ際には、売上高・利益・財務状況・配当方針などが参考になります。
また、複数の個別株を保有する場合は、それぞれの企業の決算や事業環境などを確認する必要があります。
一方、投資信託では、投資対象・運用方針・組入銘柄・運用費用などを確認します。
広範な株価指数に連動する投資信託なら、投資家自身が個々の企業を一つずつ選ぶ必要はありません。
ただし、投資信託でも、購入後に運用状況や投資対象の変化を確認することは大切です。
個別企業の分析に時間をかけたい人には個別株、銘柄管理の負担を抑えたい人には分散型の投資信託が比較候補となります。
④ 運用コスト|売買手数料と信託報酬の違い
個別株と投資信託では、費用の仕組みが異なります。
個別株では、証券会社や取引方法によって売買手数料などが発生する場合があります。
また、外国株式では為替に関する費用なども確認が必要です。
一方、個別株を直接保有すること自体には、通常、投資信託のような信託報酬はかかりません。
投資信託では、主に次の費用を確認します。
| 費用 | 主な内容 |
|---|---|
| 購入時手数料 | 購入時に発生する場合がある |
| 信託報酬 | 保有期間中、ファンドの資産から継続的に差し引かれる |
| その他の運用費用 | 監査費用・組入資産の売買費用など |
| 信託財産留保額 | 換金時などに差し引かれる場合がある |
最近は購入時手数料が無料の「ノーロード」と呼ばれる投資信託もあります。
ただし、購入時手数料が無料でも、信託報酬などの費用がなくなるわけではありません。
また、個別株でも売買を頻繁に繰り返せば、取引費用が増える場合があります。
個別株と投資信託のどちらが低コストかは一律に決められないため、実際の商品と証券会社の費用を確認しましょう。
投資信託の費用は、目論見書などで確認できます。
⑤ 配当金・分配金|現金収入と再投資の違い
個別株では、企業が配当を実施すれば、保有株数に応じた配当金を受け取れます。
ただし、すべての企業が配当金を支払うわけではありません。
一方、投資信託には、分配金を支払う商品と、分配金を支払わずにファンド内部で収益を運用する商品があります。
分配金を支払わない投資信託でも、投資先企業から受け取った配当金などが運用成果に反映される場合があります。
なお、投資信託の分配金には、利益に当たる普通分配金と、元本の払い戻しに当たる元本払戻金(特別分配金)があります。
そのため、分配金の多さだけで運用成果を判断することはできません。
配当金・分配金を含めた運用成果については、関連記事「高配当投資とインデックス投資はどっち?NISAでの違いを比較」で詳しく紹介しています。
⑥ 売買・換金|注文方法と価格決定の仕組みが異なる
個別株と非上場の投資信託では、注文方法や売買価格の決まり方も異なります。
国内上場株式では、取引所の取引時間中に株価が変動し、指値注文や成行注文などを利用できます。
一方、一般的な非上場の投資信託では、原則として1日1回算出される基準価額で取引します。
| 比較項目 | 国内上場の個別株 | 一般的な非上場投資信託 |
|---|---|---|
| 価格 | 市場で随時変動 | 原則1日1回算出 |
| 注文方法 | 指値・成行など | 金額指定・口数指定など |
| 注文時の価格 | 指値などで価格を指定できる | 適用される基準価額は通常未確定 |
| 売却代金の受渡日 | 原則、約定日の2営業日後 | 商品によって異なる |
※証券会社の取扱方法や商品によって例外があります。
※受渡日とは、売買代金の決済が行われる日です。銀行口座への出金可能日や着金日は、証券会社の取扱いによって異なります。
投資信託では、注文時点で適用される基準価額がわからない仕組みを「ブラインド方式」といいます。
また、海外資産に投資する投資信託では、海外市場の休場日などに合わせて申込不可日が設定されている場合があります。
売却してから現金を受け取れるまでの日数も、投資信託によって異なります。
そのため、購入前には注文締切時間や約定日、受渡日を確認しましょう。
個別株と投資信託のリスクはどちらが大きい?
個別株と投資信託のリスクは、投資する企業や資産の種類によって異なります。
主なリスクを比較すると、次のようになります。
| 投資対象 | 主なリスク |
|---|---|
| 個別株 | 企業の業績悪化・減配・経営破綻など |
| 幅広い株式投資信託 | 株式市場全体の下落 |
| 外国資産に投資する投資信託 | 為替変動・投資先の価格変動 |
| 債券型投資信託 | 金利変動・発行体の信用リスク |
| 特定テーマ型投資信託 | 特定分野への集中 |
| レバレッジ型などの投資信託 | 値動きが大きくなる可能性 |
たとえば、個別企業の株式を1銘柄だけ保有している場合、その企業が経営破綻すると投資額の大部分を失う可能性があります。
一方、幅広い企業に分散投資する投資信託では、特定企業の業績悪化による影響を抑えられる場合があります。
ただし、分散投資をしていても、株式市場全体の下落リスクがなくなるわけではありません。
また、外国資産に投資する場合は、個別株・投資信託のどちらでも為替変動の影響を受けることがあります。
「個別株だから危険」「投資信託だから安全」と単純に判断せず、投資対象と分散状況を確認しましょう。
NISAでは個別株と投資信託をどの投資枠で買える?
NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、購入できる商品や買付方法が異なります。
つみたて投資枠は一定の条件を満たす投資信託などが対象
つみたて投資枠では、長期・積立・分散投資に適した一定の条件を満たす投資信託やETFを購入できます。
年間投資上限は120万円です。
対象商品には、全世界株式やS&P500などの株価指数に連動する投資信託もあります。
ただし、すべての投資信託が対象になるわけではありません。
また、個別企業の株式を直接購入する場合、つみたて投資枠は利用できません。
なお、つみたて投資枠では、あらかじめ銘柄などを指定し、定期的・継続的に買い付ける必要があります。
積立頻度や増額設定などの取扱いは証券会社によって異なります。
対象商品や積立設定の方法は、金融庁の「つみたて投資枠対象商品」一覧や証券会社の案内で確認しましょう。
成長投資枠では個別株と対象の投資信託を購入できる
成長投資枠では、国内株式・米国株式・対象となる投資信託などを購入できます。
2026年10月時点の主な投資上限は、次のとおりです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 成長投資枠の年間投資上限 | 240万円 |
| 成長投資枠の非課税保有限度額 | 1,200万円 |
| NISA全体の非課税保有限度額 | 1,800万円 |
ただし、成長投資枠でも、すべての商品が購入できるわけではありません。
整理銘柄・監理銘柄や、毎月分配型・信託期間20年未満の投資信託など、一定の商品は対象外です。
また、証券会社によって取扱商品が異なるため、実際にNISAで購入できるか確認しましょう。
NISAの税金・損失の取扱いにも注意する
NISAでは、対象となる個別株や投資信託の売却益が日本国内で非課税になります。
また、一定の配当金・分配金も非課税対象です。
ただし、国内上場株式の配当金を非課税で受け取るには、原則として「株式数比例配分方式」を選択する必要があります。
一方、NISAで保有する非上場の株式投資信託の普通分配金については、この受取方式の設定は必要ありません。
なお、海外株式などへの投資では、外国税が残る場合があります。
また、NISA口座で発生した損失は、課税口座の利益との損益通算や繰越控除ができません。
どちらの商品を選ぶ場合も、NISAの非課税メリットだけでなく、損失が発生した場合の取扱いを理解しておくことが重要です。
NISAで個別株と投資信託を両方持つ方法もある
投資信託で分散しながら個別株を追加する考え方
NISAでは、個別株と投資信託を組み合わせて保有することもできます。
たとえば、つみたて投資枠で分散型の投資信託を積み立て、成長投資枠で関心のある企業の株式を購入する方法です。
この方法なら、複数企業への投資を投資信託で行いながら、自分で選んだ個別企業にも投資できます。
ただし、両方を保有したからといって、必ず運用成果が高まるわけではありません。
また、どの程度の割合で保有するかは、投資目的や許容できる価格変動によって異なります。
投資先の重複や集中に注意する
投資信託と個別株を組み合わせる際は、投資先の重複にも注意しましょう。
たとえば、S&P500連動型の投資信託を保有している人が、その指数に組み入れられている企業の個別株を追加購入すると、同じ企業への投資比率が高くなります。
全世界株式の投資信託でも、日本株や米国株などが含まれているため、個別株と投資先が重複する場合があります。
そのため、商品数が増えたからといって、必ず分散効果が高まるわけではありません。
複数の商品を組み合わせる際は、保有する商品の数よりも、実際にどの企業や地域へ投資しているかを確認しましょう。
NISA初心者は個別株と投資信託をどう選べばよい?
ここまでの違いを踏まえると、投資目的によって次のように比較できます。
| 投資目的・重視すること | 比較候補 |
|---|---|
| 少額から複数銘柄へ分散投資したい | 分散型の投資信託 |
| 好きな企業や応援したい企業に投資したい | 個別株 |
| 個別企業の決算分析に時間をかけたい | 個別株 |
| 定期的な積立を中心に運用したい | 積立対応の投資信託 |
| 配当金や株主優待を直接受け取りたい | 対象となる個別株 |
| 銘柄管理の負担を抑えたい | 分散型の投資信託 |
※一般的な比較の目安です。投資信託にも値動きの大きい商品があり、個別株でも複数企業への分散投資は可能です。
たとえば、投資資金が少なく、企業分析に時間をかけるのが難しい場合は、分散型の投資信託を比較するとよいでしょう。
一方、企業の事業内容や業績を調べ、自分で銘柄を選びたい場合は、個別株も選択肢になります。
どちらか一方がすべての人に適しているわけではありません。投資目的と許容できるリスクに合わせて選びましょう。
まとめ|個別株と投資信託は投資目的と管理のしやすさで選ぼう
個別株は、自分で企業を選んで直接投資できる方法です。
一方、投資信託には少額から複数の企業などへ分散投資できる商品が多くあります。
両者は最低購入金額や運用コスト、配当金・分配金、注文方法などが異なりますが、どちらも元本割れの可能性があります。
また、NISAでは購入できる投資枠が商品によって異なり、個別株と投資信託を組み合わせて運用することも可能です。
個別株と投資信託のどちらが必ず有利というわけではありません。投資対象・分散状況・費用・管理にかけられる時間を比較し、自分の投資目的に合った方法を選びましょう。
参考資料
- 金融庁|NISAを知る
- 金融庁|NISAのよくある質問
- 金融庁|つみたて投資枠対象商品
- 国税庁|NISA制度
- 日本証券業協会|NISAのよくある質問
- 日本証券業協会|NISAに関するQ&A(PDF)
- 日本証券業協会|NISA口座における上場株式の配当金等受取方式に関する注意事項
- 資産運用業協会|基準価額と分配金
- 資産運用業協会|投資信託のコスト
- 日本取引所グループ|内国株の売買単位
- J-FLEC|株式って何株から買えるの?
- J-FLEC|普通分配金と特別分配金の違い
- 信託協会|投資信託
※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定商品の購入・売却を推奨するものではありません。実際の投資判断にあたっては、最新の制度・商品情報や証券会社の取扱条件をご確認ください。

