「NISAを15年間積み立てると、いくらになる?」
「毎月1万円・3万円・5万円では、15年後にどれくらい差が出る?」
「月10万円を15年間積み立てると、1,800万円の枠を使い切る?」
月3万円を15年間、年率5%で積み立てた場合、積立元本540万円に対して資産評価額は約794.5万円となる計算です。
年率3%の場合は、約678.7万円となります。
ただし、いずれも一定の利回りを仮定した試算であり、実際の運用成果を保証するものではありません。
この記事では、NISAで毎月1,000円〜10万円を15年間積み立てた場合の資産額をシミュレーションします。
さらに、15年間で非課税保有限度額1,800万円に達する条件や、積立終了後の扱いについても初心者向けに解説します。
NISAは15年間だけでも積み立てられる?
NISAでは、対応する金融機関や商品を利用すれば、15年間だけ積立投資を行うこともできます。
2026年時点の成人向けNISAでは、つみたて投資枠の年間投資上限額は120万円です。今回比較する月1,000円〜10万円の積立額は、いずれもその範囲内に収まります。
NISAでは積立期間が一律に決められていないため、15年間で積立を終了することも、投資枠が残っていればその後も続けることもできます。
NISAを15年間運用するといくらになる?積立額別シミュレーション
ここでは、積立期間を15年間に固定し、毎月の積立金額を変えた場合の将来の資産額を比較します。
計算条件は次のとおりです。
- 積立期間:15年間(180か月)
- 毎月の積立金額:1,000円・3,000円・5,000円・1万円・2万円・3万円・5万円・10万円
- 想定利回り:年率3%・5%(運用コスト控除後とし、追加費用は考慮しない)
- 毎月末に積み立て、年率を実効月利に換算して複利計算する
- 途中で売却・引き出しを行わず、毎月の積立以外に追加買付けは行わない
- 分配金を支払わず、運用成果が基準価額に反映される投資信託を想定する
- NISA制度は2026年時点の条件が継続すると仮定する
毎月1,000円〜10万円を15年間積み立てた場合
| 毎月の積立額 | 積立元本 | 年率3% | 年率5% |
|---|---|---|---|
| 1,000円 | 18万円 | 約22.6万円 | 約26.5万円 |
| 3,000円 | 54万円 | 約67.9万円 | 約79.4万円 |
| 5,000円 | 90万円 | 約113.1万円 | 約132.4万円 |
| 1万円 | 180万円 | 約226.2万円 | 約264.8万円 |
| 2万円 | 360万円 | 約452.5万円 | 約529.6万円 |
| 3万円 | 540万円 | 約678.7万円 | 約794.5万円 |
| 5万円 | 900万円 | 約1,131.2万円 | 約1,324.1万円 |
| 10万円 | 1,800万円 | 約2,262.4万円 | 約2,648.2万円 |
※毎月末積立・複利計算による試算です。資産額は万円単位で小数第2位を四捨五入しています。年率3%・5%は将来の運用成果を予測・保証するものではありません。
例えば、月3万円を年率5%で15年間積み立てた場合、積立元本540万円に対して運用益は約254.5万円、資産評価額は約794.5万円となります。
NISAを月10万円で15年間積み立てると1,800万円の枠を使い切る?
2026年時点の成人向けNISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせた非課税保有限度額は1,800万円です。
この限度額は、資産評価額ではなく商品の**取得金額(簿価)**を基準に管理されます。
月10万円を15年間積み立てると、積立元本は次のとおりです。
10万円 × 12か月 × 15年間 = 1,800万円
そのため、ほかにNISAで買付けをせず、途中で売却もしなければ、15年間で非課税保有限度額に達します。
運用によって資産評価額が1,800万円を超えても、それだけで非課税保有限度額を超えたことにはなりません。
限度額に達すると、空き枠ができるまでNISAで新たな買付けはできません。ただし、保有商品を売却した場合は、その商品の取得金額に相当する枠を翌年以降、年間投資枠の範囲内で再利用できます。
なお、今回の計算条件では、月10万円未満の積立額なら15年間で1,800万円の上限には達しません。
NISAは15年間でも元本割れする?長期投資の注意点
NISAで15年間積み立てても、必ず利益が得られるわけではありません。
例えば、月3万円を15年間積み立て、年率マイナス3%が続いたと仮定すると、積立元本540万円に対して資産評価額は約434.0万円となり、約106.0万円の元本割れになります。
※年率マイナス3%は計算上の仮定です。実際の運用では、これより大きな損失が生じる可能性もあります。
長期・積立・分散投資はリスクと向き合うための基本的な考え方ですが、損失を完全に防げるわけではありません。
投資先の値動きや為替変動、資金が必要になる時点の相場によって、運用成果は変わります。
NISAは運用益を非課税にする制度であり、15年間積み立てれば必ず資産が増えるというものではありません。
NISAは15年後に売却するべき?積立終了後も保有できる?
2024年からのNISAでは、15年後に必ず商品を売却する必要はありません。
非課税保有期間が無期限なので、15年間で積立を終了しても、それまで購入した商品を引き続き保有できます。
例えば、月10万円を15年間積み立てて非課税保有限度額1,800万円に達した場合でも、新たな買付けを行わずに保有を続けることが可能です。
一方、15年後に教育費や住宅購入費、老後資金などでお金が必要になる場合は、売却時期を考える必要があります。
必要な時期に相場が下落している可能性もあるため、資金を使う時期が近づいたら、必要額を段階的に売却して預貯金に移すことなども選択肢です。
15年間という区切りだけで売却を判断せず、資金が必要になる時期や運用状況に合わせて考えましょう。
まとめ|NISAを15年間運用するなら積立額と非課税枠を確認しよう
今回のポイントを整理します。
- NISAでは15年間だけ積み立てることもできる
- 月3万円を15年間積み立てた場合、年率3%で約678.7万円、年率5%で約794.5万円となる試算
- 月10万円を15年間積み立てると、ほかに買付けや売却がない場合、取得金額が1,800万円に達する
- 15年間でも元本割れの可能性があり、積立終了後に必ず売却する必要はない
NISAを15年間利用する場合は、将来の資産額だけでなく、非課税保有限度額や資金が必要になる時期を踏まえて積立計画を立てましょう。
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