NISAはETFと投資信託どっち?仕組み・コスト・積立の違いを比較

NISAの商品選び

NISAで投資商品を選ぶとき、「ETFと投資信託はどっちがいい?」「ETFの方が信託報酬は安い?」「毎月積み立てるならどちらが便利?」と迷う人もいるでしょう。

ETFと一般的な非上場投資信託は、どちらも株式や債券などに分散投資できる商品がありますが、購入方法や費用、積立のしやすさ、分配金の扱いなどが異なります。

この記事では、NISAでETFと投資信託のどちらを選ぶべきか、売買方法・コスト・少額積立・分配金の再投資・NISA対象枠を比較しながら、初心者向けに解説します。

※ETFも投資信託の一種ですが、本記事では比較をわかりやすくするため、ETF以外の一般的な非上場投資信託を「投資信託」と表記します。

NISAはETFと投資信託どっち?まず結論

ETFと投資信託の大きな違いは、売買価格と購入方法です。

ETFは証券取引所に上場しており、市場価格で売買します。一方、投資信託は、原則として1日1回算出される基準価額で購入・換金します。

主な違いを比較しましょう。

比較項目ETF投資信託(非上場)
上場の有無証券取引所に上場非上場
売買価格市場価格基準価額
購入方法指値・成行注文など金額・口数指定など
最低購入金額市場価格×売買単位商品・金融機関による
自動積立証券会社・銘柄による対応商品が多い
信託報酬商品による商品による
分配金商品の分配方針による商品の分配方針による
NISA対象枠条件を満たす商品が対象条件を満たす商品が対象

※どちらも、商品ごとにNISAの対象枠が異なります。

毎月一定金額を自動的に積み立てたい場合は投資信託、取引時間中に価格を確認して売買したい場合はETFが主な比較候補になります。

ただし、ETFの方が必ず低コストというわけではありません。

投資対象・実質的な費用・積立条件・分配方針を比較して判断することが大切です。

ETFと投資信託は仕組み・購入方法がどう違う?

ETFも投資信託の一種|上場・非上場の違い

ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。

ETFも投資信託の一種ですが、証券取引所に上場しているため、株式と同じように市場で売買できます。

一方、非上場投資信託は、証券会社や銀行などの販売会社を通じて購入・換金します。

また、ETFにも非上場投資信託にも、株価指数などへの連動を目指すインデックス型と、独自の運用方針で投資するアクティブ型があります。

ETFだからインデックス型、非上場投資信託だからアクティブ型というわけではありません。

ETFは市場価格で売買できる

ETFは、取引時間中に市場価格が変動し、主に次の注文方法を利用できます。

  • 指値注文:希望する購入価格・売却価格を指定する
  • 成行注文:価格を指定せず、成立可能な価格で売買する

指値注文では希望する価格で取引が成立するとは限らず、成行注文では想定より不利な価格で成立する場合があります。

また、ETFには銘柄ごとに売買単位が設定されています。

購入時は、市場価格だけでなく、売買単位や買い気配・売り気配の価格差も確認しましょう。

投資信託は基準価額で購入する

非上場投資信託は、原則として1日1回算出される基準価額で購入・換金します。

一般的には、注文時点で適用される基準価額はまだ確定していません。

商品や金融機関によっては、購入金額を指定したり、毎月一定金額を自動的に積み立てたりできます。

例えば、毎月1万円を積み立てる場合、その月の基準価額に応じた口数を購入します。

取引のたびに市場価格を確認する必要がなく、一定金額を継続的に購入しやすい点が特徴です。

ETFと投資信託はどちらが低コスト?

信託報酬はETFの方が安いとは限らない

ETFには信託報酬が低い商品がありますが、近年は低コストの非上場インデックスファンドも充実しています。

そのため、ETFだから必ず安いとは限りません。

費用を比較する際は、できるだけ同じ指数への連動を目指す商品同士を比較するとわかりやすくなります。

例えば、同じS&P500指数への連動を目指すETFと投資信託であれば、運用対象が近いため、費用や分配方針の違いを比較しやすくなります。

ただし、同じ指数でも運用方法や指数への連動精度などが異なる場合があります。

100万円を1年間保有した場合の費用を比較

信託報酬の違いを具体的な金額で確認しましょう。

仮に、1年間の平均保有資産額が100万円だった場合、信託報酬率による年間費用の目安は次のとおりです。

信託報酬(税込・年率)平均保有資産額年間費用の概算
0.10%100万円約1,000円
0.20%100万円約2,000円
0.50%100万円約5,000円

※特定商品の信託報酬ではありません。平均保有資産額100万円を仮定した単純計算であり、その他の費用は含みません。

例えば、信託報酬が年0.10%の商品と年0.50%の商品では、上記の条件で年間約4,000円の差があります。

信託報酬は通常、投資家に別途請求されるのではなく、信託財産から継続的に差し引かれます。

長期間保有する場合は、小さな費用率の差も運用成果に影響するため、購入前に確認しておきましょう。

ETFの売買手数料・スプレッドも確認する

ETFと投資信託では、信託報酬以外の費用も異なります。

費用の種類ETF投資信託(非上場)
購入時手数料証券会社・取引条件による商品・販売会社による
信託報酬などの継続費用商品による商品による
売買スプレッド市場での売買時に影響ETFのような市場スプレッドは通常ない
信託財産留保額商品による商品による
その他の運用費用商品による商品による

ETFは売買手数料が無料でも、買い気配と売り気配の差である売買スプレッドが取引価格に影響します。

また、ETFは銘柄によって取引の活発さが異なります。売買が成立しにくい銘柄や、売買スプレッドが大きい銘柄もあるため、売買高や気配値も確認しましょう。

海外ETFを売買する場合は、取引条件によって為替手数料などが発生することもあります。

一方、投資信託には購入時手数料が無料の商品もありますが、信託財産留保額などが設定されている場合があります。

ETFと投資信託の費用は、購入時・保有中・売却時を合わせて比較することが重要です。

信託報酬だけでなく、運用報告書に記載される総経費率なども参考にしましょう。

ETFと投資信託は少額投資・積立にどっちが向いている?

毎月1,000円・5,000円などで積み立てたい場合

毎月一定金額を自動的に積み立てたい場合は、投資信託が便利です。

金融機関や商品によっては、毎月1,000円や5,000円など、少額から積立設定ができます。

一定金額で購入すると、基準価額が高いときには少ない口数、低いときには多くの口数を購入します。

例えば、毎月5,000円を積み立てる設定なら、基準価額が変動しても原則として毎月5,000円分を購入します。

ただし、最低積立金額や積立頻度は金融機関・商品によって異なります。

また、少額から購入できることと、値下がりしにくいことは別です。投資対象やリスクも確認しましょう。

ETFを毎月購入する場合

ETFも、証券会社によっては定期的に購入するサービスを利用できます。

ただし、通常の取引では最低購入金額が市場価格と売買単位によって決まります。

例えば、1口2,000円で10口単位のETFなら、最低購入金額は次のとおりです。

2,000円 × 10口 = 20,000円

※仮の市場価格を使用した例です。売買手数料などは考慮していません。

この場合、通常の売買単位では毎月5,000円だけを購入することはできません。

一方、ETFの定期買付や金額指定買付に対応する証券会社もあるため、購入条件は一律ではありません。

毎月一定金額を自動積立したいなら投資信託、価格や注文条件を指定して購入したいならETFが比較候補になります。

ETFを積み立てる場合は、最低購入金額・対象銘柄・自動買付サービスへの対応を確認しましょう。

ETFと投資信託は分配金・再投資の仕組みがどう違う?

ETFの分配金は現金で受け取るのが基本

国内上場ETFには、運用で得られた収益などを基に定期的に分配金を支払う商品が多くあります。

一般的に、ETFの分配金は現金で受け取ります。

受け取った分配金を再投資したい場合は、ETFを追加購入する必要があります。

証券会社によっては再投資を支援するサービスもありますが、自動再投資への対応は一律ではありません。

また、ETFには売買単位があるため、受け取った分配金を全額再投資できるとは限りません。

分配頻度や分配方針は商品によって異なるため、購入前に確認しましょう。

投資信託はファンド内で収益を再投資する商品もある

非上場投資信託には、定期的に分配金を支払う商品だけでなく、分配を抑えてファンド内で運用を続ける商品もあります。

分配金を支払わずに運用を続ける場合、投資先から受け取った配当金などをファンド内で再投資し、資産の成長を目指すことができます。

この場合、投資家が分配金を受け取って再購入するわけではないため、ファンド内で運用を続けることによってNISAの年間投資枠が新たに消費されることはありません。

一方、実際に支払われた分配金を再投資する場合は扱いが異なります。

分配金・再投資の方法NISAの年間投資枠
ファンド内で収益を再投資する新たに消費しない
支払われた分配金をNISA口座で再投資する再投資額分を消費する
分配金を現金で受け取る受取り自体では消費しない

例えば、NISA口座で受け取った分配金1万円を使って、対象商品をNISA口座で1万円分追加購入した場合、その1万円は新たな買付額として年間投資枠に加算されます。

これはETFでも投資信託でも同じ考え方です。

ただし、分配金の再投資をNISA口座で行えるか、課税口座での購入になるかなどは、商品・利用枠・証券会社の取扱いによって異なります。

「ファンド内で収益を再投資すること」と「支払われた分配金で商品を買い直すこと」は、NISAの年間投資枠の扱いが異なるため、区別しておきましょう。

長期の積立運用では分配方針も確認しよう

ETFと投資信託のどちらを選ぶ場合も、分配方針は重要です。

分配金を定期的に受け取って使いたい場合は、分配を行う商品が比較候補になります。

一方、長期的な資産形成を目的とする場合は、ファンド内で収益を再投資し、運用を継続する商品も比較候補になります。

ただし、分配金が多いことと、運用成果が優れていることは同じではありません。

分配金はファンドの資産から支払われるため、その分だけ基準価額などが下がる要因になります。

長期運用では、分配金の金額だけでなく、価格変動と分配金を合わせたトータルリターンを確認しましょう。

NISAではETFと投資信託をどちらの枠で購入できる?

NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円で、合計360万円です。

それぞれ購入できる商品や購入方法が異なります。

つみたて投資枠では対象となる投資信託・ETFを購入できる

NISAのつみたて投資枠では、長期・積立・分散投資に適した一定の要件を満たす商品を購入できます。

対象となるのは非上場投資信託だけではありません。

金融庁が定める条件を満たしたETFも、つみたて投資枠の対象に含まれています。

ただし、ETFなら何でも購入できるわけではなく、対象商品は限定されています。

また、つみたて投資枠では、累積投資契約に基づく定期的・継続的な買付けが必要です。

そのため、成長投資枠での通常のETF売買とは購入方法が異なります。

購入前には、次の点を確認しましょう。

  • 金融庁のつみたて投資枠対象商品一覧に掲載されているか
  • 利用する金融機関で取り扱っているか
  • 積立設定などの購入条件を満たしているか

制度上の対象商品でも、利用する証券会社がつみたて投資枠での購入に対応していない場合があります。

成長投資枠では幅広いETF・投資信託を購入できる

NISAの成長投資枠では、対象となる国内上場ETF・海外ETF・非上場投資信託などを購入できます。

ただし、すべての商品が対象になるわけではありません。

例えば、信託期間が20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託、一定のデリバティブ取引を用いた商品などは、制度上の対象外となります。

商品によって対象枠が異なるため、購入前には公式の対象商品一覧や証券会社の案内を確認しましょう。

ETFの分配金をNISAで非課税にするには?

NISAで国内上場ETFの分配金を非課税で受け取るには、原則として「株式数比例配分方式」を選択する必要があります。

これは、証券会社の取引口座で分配金を受け取る方式です。

銀行口座などで直接受け取る方式を選んだ場合、NISA口座で保有していても分配金は課税対象となります。

一方、一般的な非上場の株式投資信託の普通分配金については、株式数比例配分方式を指定する必要はありません。

また、外国資産に投資するETFや投資信託では、NISAを利用しても外国で課される税金が残る場合があります。

国内上場ETFをNISAで保有する場合は、分配金の受取方式が正しく設定されているか確認しましょう。

ETFと投資信託を選ぶときの注意点

ETFと非上場投資信託は、商品タイプだけでなく、投資対象や運用方法によってリスクが異なります。

特にETFでは、市場価格と保有資産の純資産価値が乖離する場合があります。

市場価格が純資産価値を大きく上回る状態で購入すると、その後に価格乖離が縮小した際、投資対象の価格が大きく下落していなくても損失が生じる可能性があります。

ETFによっては、取引時間中の推定純資産価値を示す「iNAV(インディカティブNAV)」が公表されています。

確認できる場合は、市場価格とiNAVの乖離も参考になります。

また、同じ指数への連動を目指すETFと投資信託でも、費用・運用方法・分配方針などが異なり、運用成果に差が生じる場合があります。

さらに、ETFも投資信託も元本保証ではありません。

株式・債券・REIT・金など、投資対象によって価格変動の要因やリスクは異なります。

商品タイプだけで安全性や運用成果を判断せず、投資対象・リスク・実質コストを確認することが大切です。

まとめ|NISAのETFと投資信託はコスト・積立・分配方針で比較しよう

ETFと投資信託は、どちらもNISAで利用できる金融商品ですが、購入方法や費用、分配金の扱いなどが異なります。

  • 毎月一定金額を自動積立したい場合:非上場投資信託が比較候補
  • 市場価格を確認しながら売買したい場合:ETFが比較候補
  • 長期運用を重視する場合:実質コスト・投資対象・分配方針を比較

また、NISAでは分配金を受け取って再投資する場合、新たな買付けとして年間投資枠を使用することにも注意が必要です。

ETFと投資信託のどちらを選ぶ場合も、商品タイプだけで判断せず、自分の投資目的や運用方法に合う商品を選びましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月20日時点の公表情報をもとに作成しています。NISA対象商品、金融機関の取扱い、税制、手数料や積立条件などは変更される場合があります。本文中の費用・購入金額の計算例は仕組みを説明するための仮定であり、実際の負担額や将来の運用成果を示すものではありません。ETF・投資信託はいずれも元本保証の商品ではないため、購入前には最新の交付目論見書や公式情報などをご確認ください。

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