NISAは1本だけでもいい?投資信託を複数持つ場合との違いを解説

NISAの商品選び

NISAで投資信託を選ぶとき、「1本だけでいいの?」「複数持った方が分散投資になる?」「何本くらい保有すればいい?」と迷う方もいるのではないでしょうか。

NISAでは、投資信託を必ず複数保有する必要はありません。

幅広い国や企業に投資する投資信託なら、1本だけでも分散投資できる場合があります。

一方、複数の商品を組み合わせることで、株式や債券などの資産配分を自分で調整しやすくなることもあります。

ただし、投資信託の本数が多いほど分散効果が高まるとは限りません。

例えば、全世界株式と米国株式の投資信託を組み合わせると、投資先の一部が重複します。

この記事では、NISAで投資信託を1本だけ持つ場合と複数持つ場合の違い、メリット・デメリット、具体的な組み合わせ例、商品を増やすときの注意点まで、初心者向けにわかりやすく解説します。


  1. NISAの投資信託は1本だけでもいい?まず結論を確認
    1. 投資信託は1本でも複数の銘柄に分散投資できる
    2. 1本だけでも株式100%などのリスクには注意する
  2. NISAで投資信託を1本だけ持つ場合と複数持つ場合を比較
    1. 投資信託1本のメリット|管理が簡単で積立を続けやすい
    2. 投資信託を複数持つメリット|資産配分を自分で調整できる
    3. 1本・複数のデメリットと注意点
  3. NISAで投資信託を1本だけ選ぶなら何を確認する?
    1. 全世界株式など幅広い地域に投資するファンド
    2. 株式・債券などを組み合わせるバランスファンド
    3. 米国株式・日本株式など特定市場のファンドを1本持つ場合
  4. NISAで投資信託を複数持つ意味があるのはどんな場合?
    1. 異なる資産や地域への配分を自分で調整したい場合
    2. 投資目的や運用期間に合わせて商品を分けたい場合
    3. 似た投資信託を増やしても分散効果が高まるとは限らない
  5. NISAの1本・複数を具体例で比較|商品数より中身が重要
  6. NISAで投資信託を1本から複数に増やすときの注意点
    1. つみたて投資枠と成長投資枠で商品を分ける必要はない
    2. 商品数を増やしてもNISAの年間投資枠は増えない
    3. 保有商品を売却して入れ替える場合は投資枠に注意する
  7. NISAの投資信託を1本・複数どちらにするか判断する3つのポイント
    1. ①商品全体の投資対象と分散状況を確認する
    2. ②自分のリスク許容度と運用目的に合わせる
    3. ③無理なく管理・積立を続けられる本数にする
  8. NISAの投資信託1本・複数保有でよくある質問
    1. NISAはオルカン1本でもいい?
    2. 投資信託を2本持つと手数料は2倍になる?
    3. 最初は1本で始めて、あとから複数に増やしてもいい?
  9. まとめ|NISAは1本でも複数でも投資対象と管理のしやすさで判断しよう

NISAの投資信託は1本だけでもいい?まず結論を確認

NISAでは、投資信託を1本だけ保有することも、複数の商品を保有することもできます。

どちらが適しているかは、商品の投資対象や自分の投資目的によって異なります。

投資信託は1本でも複数の銘柄に分散投資できる

投資信託は、多くの投資家から集めた資金をまとめ、株式や債券などに投資する金融商品です。

商品によっては、1本で数百から数千もの企業に分散投資できます。

例えば、幅広い国や地域の株式へ投資する全世界株式型のインデックスファンドなら、1本を保有するだけで多くの企業への投資が可能です。

ここで、「投資信託を1本だけ持つのは集中投資では?」と思うかもしれません。

しかし、投資信託を1本保有することと、1つの企業に集中投資することは異なります。

投資方法投資先
ある企業の株式を1銘柄だけ保有その企業に集中
全世界株式型の投資信託を1本保有多数の国・企業に分散

同じ「1つの商品を保有する」という状態でも、実際の投資先は大きく異なります。

重要なのは保有本数ではなく、その商品がどのような資産や銘柄に投資しているかです。

ただし、投資信託によって分散の範囲は異なります。

特定の国や業種に集中して投資する商品では、投資先が偏る場合もあります。

1本だけでも株式100%などのリスクには注意する

全世界株式型の投資信託は、多くの国や企業に分散投資できます。

ただし、投資対象は基本的に株式です。

そのため、世界的に株式市場が下落すれば、幅広く分散していても損失が生じる可能性があります。

一方、株式と債券などを組み合わせたバランスファンドなら、1本で複数種類の資産に投資できる場合があります。

ただし、バランスファンドも元本保証ではありません。

1本だけで十分かどうかは、地域分散だけでなく、株式・債券などの資産配分も確認して判断しましょう。


NISAで投資信託を1本だけ持つ場合と複数持つ場合を比較

まず、保有本数による違いを整理します。

比較項目1本だけ保有複数保有
商品選び比較的シンプル複数商品の確認が必要
管理の手間少ない増える場合がある
分散投資商品の中身による組み合わせによる
資産配分商品の運用方針に依存自分で調整しやすい
リバランス商品によっては内部で実施自分で調整が必要な場合がある
運用コスト商品による各商品の費用と保有割合による

※リバランスとは、値動きによって変化した資産配分を、目標の割合に近づけることです。

投資信託1本のメリット|管理が簡単で積立を続けやすい

投資信託を1本だけ保有するメリットは、管理がシンプルなことです。

積立設定や運用状況を確認する商品が少ないため、初心者でも管理しやすくなります。

また、複数の商品から積立先を毎回選ぶ必要がなく、決めた方針に沿って運用を続けやすいこともメリットです。

ただし、1本だけにする場合は、その商品の投資対象や資産配分が自分の目的に合っているか確認する必要があります。

投資信託を複数持つメリット|資産配分を自分で調整できる

複数保有するメリットは、投資対象や資産配分を自分で組み合わせやすいことです。

例えば、日本株式と外国株式を別々の投資信託で保有すれば、それぞれの割合を調整できます。

また、株式型と債券型の投資信託を組み合わせる方法もあります。

ただし、国債・社債そのものや公社債投資信託は、NISAの対象外です。

一方、主に債券へ投資する投資信託でも、制度上の条件を満たし、成長投資枠の対象となる商品があります。

購入する際は、各商品のNISA対象条件と、金融機関での取扱状況を確認しましょう。

1本・複数のデメリットと注意点

1本だけ保有する場合は、管理が簡単な反面、資産配分を変更したいときに商品内の構成を自分では細かく調整できない場合があります。

一方、複数保有では、商品ごとの値動きや費用を確認する手間が増えます。

また、似た商品を何本も購入しても、投資対象の重複によって期待したほど分散効果が高まらない場合があります。

管理をシンプルにしたいなら1本、資産配分を自分で調整したいなら複数保有という考え方ができますが、最終的には商品内容によって判断することが大切です。


NISAで投資信託を1本だけ選ぶなら何を確認する?

1本だけで運用する場合は、その商品が何に投資しているかを確認しましょう。

全世界株式など幅広い地域に投資するファンド

全世界株式型の投資信託は、日本や米国、欧州、新興国など、幅広い国・地域の株式に投資する商品です。

1本で地域や銘柄の分散を図れますが、基本的には株式中心の投資となります。

また、時価総額などに応じて構成比率が決まる商品では、米国など特定の国の比率が高くなる場合があります。

地域分散ができていても、世界的な株価下落や為替変動によるリスクが残ることに注意しましょう。

株式・債券などを組み合わせるバランスファンド

バランスファンドは、株式や債券など複数の資産へ投資する商品です。

例えば、国内株式・外国株式・国内債券・外国債券を組み合わせた商品があります。

1本で複数の資産に分散でき、商品によっては資産配分を維持するためのリバランスも行われます。

ただし、株式と債券の比率は商品ごとに異なるため、購入前に組入割合を確認しましょう。

米国株式・日本株式など特定市場のファンドを1本持つ場合

米国株式型や日本株式型の投資信託も、1本で複数企業への分散投資が可能です。

ただし、投資対象となる国や市場が限られるため、全世界株式型と比べると地域的な偏りが大きくなる場合があります。

主な違いを整理すると、次のとおりです。

1本だけ保有する商品例主な投資内容確認したい点
全世界株式型複数国・地域の株式地域分散があっても株式中心
バランス型株式・債券など各資産の組入比率
米国株式型主に米国企業の株式米国市場への集中
日本株式型主に日本企業の株式日本市場への集中

投資信託を1本だけ持つ場合は、商品名だけでなく、地域・資産・銘柄の分散状況を確認しましょう。


NISAで投資信託を複数持つ意味があるのはどんな場合?

複数保有にはメリットがありますが、商品を増やす明確な目的があるかどうかが重要です。

異なる資産や地域への配分を自分で調整したい場合

例えば、日本株式と外国株式をそれぞれ別の商品で保有すれば、地域ごとの投資割合を調整できます。

また、株式と債券などを別々に保有することで、資産配分を自分で管理する方法もあります。

ただし、複数の商品を保有すると、値動きによって保有割合が変化する場合があります。

当初の資産配分を維持したい場合は、積立額の変更やリバランスなどが必要になることもあります。

投資目的や運用期間に合わせて商品を分けたい場合

投資目的によって商品を分けることも考えられます。

例えば、長期的な資産形成を目的とした商品と、別の投資方針に基づく商品を分けて管理する方法です。

ただし、投資期間が短い資金や近いうちに使う予定の資金は、投資信託による運用が適さない場合もあります。

使う時期が決まっている資金は、預貯金などの安全性や流動性も考慮しましょう。

似た投資信託を増やしても分散効果が高まるとは限らない

全世界株式型と米国株式型を組み合わせると、投資先の一部が重複します。

この組み合わせは必ずしも悪いわけではありませんが、米国株式の割合を意図的に高めることになる場合があります。

投資信託を複数保有する際は、本数だけでなく投資先の重複も確認しましょう。

なお、投資対象の重複については、関連記事「NISAで似た投資信託を複数買う意味はある?重複する投資先の注意点を解説」で詳しく紹介します。


NISAの1本・複数を具体例で比較|商品数より中身が重要

ここでは、投資信託を1本だけ持つ場合と複数持つ場合を、3つのケースで比較します。

ケース保有商品例主な特徴
①全世界株式型100%地域分散はあるが株式中心
②株式・債券バランス型100%1本で複数資産に配分
③全世界株式型50%+米国株式型50%米国株式への配分が高まりやすい

※割合は仕組みを説明するための架空の例であり、推奨する資産配分ではありません。

ケース①と②は、どちらも投資信託を1本だけ保有していますが、資産配分は異なります。

ケース①は株式中心の投資ですが、ケース②は株式と債券など、複数の資産へ投資しています。

一方、ケース③では2本の投資信託を保有していますが、投資先の一部が重複するため、全世界株式型を単独で保有する場合よりも米国株式の割合が高くなりやすくなります。

1本でも分散投資できる場合があり、2本に増やしても分散効果が高まるとは限りません。

大切なのは、商品数ではなく、組み合わせた後の資産構成を確認することです。


NISAで投資信託を1本から複数に増やすときの注意点

NISAで保有する商品数を変更するときは、投資枠の仕組みも理解しておきましょう。

つみたて投資枠と成長投資枠で商品を分ける必要はない

NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があります。

ただし、2つの枠を使うからといって、必ず別々の商品を選ぶ必要はありません。

両方の投資枠の対象となる投資信託であれば、同じ商品をそれぞれの枠で購入することもできます。

例えば、つみたて投資枠で全世界株式型の投資信託を積み立てながら、成長投資枠でも同じ商品を購入する方法があります。

反対に、目的に応じて異なる商品を選ぶことも可能です。

2つの投資枠は、必ず異なる投資先に使わなければならない仕組みではありません。

なお、両方の投資枠で購入できるかは、商品と金融機関の取扱条件によって異なります。

商品数を増やしてもNISAの年間投資枠は増えない

2026年時点の成人向けNISAでは、年間投資枠は次のとおりです。

投資枠年間投資上限
つみたて投資枠120万円
成長投資枠240万円
合計360万円

また、非課税保有限度額は合計1,800万円で、そのうち成長投資枠で保有できる金額は1,200万円までです。

これらの上限は、投資信託を1本だけ保有する場合でも、複数保有する場合でも変わりません。

例えば、つみたて投資枠で2本の投資信託を毎月5万円ずつ購入すれば、合計の積立額は月10万円、年間120万円となります。

商品が2本あるからといって、それぞれに年間120万円の枠が用意されるわけではありません。

保有商品を売却して入れ替える場合は投資枠に注意する

投資信託を1本から複数へ増やす場合、必ず既存の商品を売却する必要はありません。

保有している商品をそのまま残し、新しい商品を追加購入する方法もあります。

一方、既存の商品を売却して別の商品へ乗り換える場合は、投資枠に注意が必要です。

2024年からのNISAでは、商品を売却すると、その商品の取得金額(簿価)に相当する非課税保有限度額を翌年以降に再利用できます。

例えば、100万円で購入した商品を120万円で売却した場合、翌年以降に再利用できる総枠は原則として取得金額の100万円分です。

ただし、売却した年の年間投資枠が復活するわけではありません。

新しい商品を購入するときは、その年に残っている年間投資枠と非課税保有限度額の範囲内で行う必要があります。


NISAの投資信託を1本・複数どちらにするか判断する3つのポイント

投資信託の保有本数に迷ったときは、次の3つを確認しましょう。

①商品全体の投資対象と分散状況を確認する

投資信託を1本だけ保有する場合も、複数保有する場合も、資産全体の投資対象を確認しましょう。

複数保有する場合は、商品ごとの内容だけでなく、組み合わせた後の資産配分を見ることが大切です。

②自分のリスク許容度と運用目的に合わせる

投資信託の適切な組み合わせは、資産状況や運用目的、リスク許容度によって異なります。

保有本数を増やしても、株式の割合が高ければ大きく値下がりする可能性があります。

③無理なく管理・積立を続けられる本数にする

複数の商品を保有すると、それぞれの積立設定や運用状況を確認する必要があります。

また、資産配分を自分で調整する場合は、定期的な確認が必要になることもあります。

管理に負担を感じる場合は、必要以上に商品数を増やさないことも選択肢です。

一方、自分で資産配分を調整したい場合は、複数の商品を組み合わせる方法も考えられます。

大切なのは、保有本数を増やすことではなく、自分が理解・管理できる運用方法を選ぶことです。


NISAの投資信託1本・複数保有でよくある質問

NISAはオルカン1本でもいい?

オルカンのような全世界株式型の投資信託は、1本で多くの国や企業に分散投資できる商品です。

そのため、1本だけで運用することも選択肢になります。

ただし、株式中心の投資になるため、世界的な株価下落などのリスクは残ります。

自分のリスク許容度や運用目的に合っているか確認しましょう。

投資信託を2本持つと手数料は2倍になる?

いいえ。投資信託を2本持っただけで、信託報酬の負担が単純に2倍になるわけではありません。

例えば、100万円を次のように投資した場合を考えます。

商品投資金額信託報酬(年率)
ファンドA50万円0.1%
ファンドB50万円0.2%

この場合、信託報酬だけを単純計算すると、年間の負担額は次のとおりです。

  • ファンドA:50万円 × 0.1% = 約500円
  • ファンドB:50万円 × 0.2% = 約1,000円
  • 合計:約1,500円

100万円全体に対する信託報酬率は、加重平均で年率0.15%になります。

※信託報酬率と投資金額が1年間一定であると仮定し、その他の費用を除いた概算です。実際の負担額は資産残高の変動などによって異なります。

このように、信託報酬の負担額は商品数ではなく、それぞれの保有額と費用によって決まります。

なお、この計算は信託報酬だけを比較したものです。

商品によっては、購入時手数料や信託財産留保額が発生する場合があります。

また、ファンド内で発生する売買委託手数料や監査報酬なども、運用資産から間接的に負担する費用です。

ただし、つみたて投資枠の対象となる公募株式投資信託は、購入時手数料が無料です。

商品を比較するときは、購入・換金時に負担する費用と、運用資産から間接的に差し引かれる費用の両方を確認しましょう。

最初は1本で始めて、あとから複数に増やしてもいい?

はい。NISAでは、最初に1本の投資信託を購入し、あとから別の商品を追加することもできます。

ただし、追加購入する商品が利用する投資枠の対象であることや、年間投資枠・非課税保有限度額に余裕があることを確認しましょう。

また、商品を増やす前に、今の投資信託では足りない投資対象や資産配分があるのかを考えることが大切です。


まとめ|NISAは1本でも複数でも投資対象と管理のしやすさで判断しよう

NISAでは、投資信託を必ず複数保有する必要はありません。

幅広い国や企業に投資する商品なら、1本だけでも分散投資できる場合があります。

一方、複数の商品を組み合わせることで、投資対象や資産配分を自分で調整しやすくなることもあります。

ただし、商品数が増えただけで分散効果が高まるわけではありません。

投資信託を選ぶ際は、次の点を確認しましょう。

  • 商品全体の投資対象と分散状況
  • 株式・債券などの資産配分
  • 投資先の重複
  • 信託報酬などの運用コスト
  • 自分のリスク許容度と管理のしやすさ

NISAで投資信託を1本にするか複数持つかは、保有本数そのものではなく、投資対象・リスク・コスト・管理のしやすさを総合的に考えて判断することが大切です。


参考資料

※本記事で紹介した投資割合・積立金額・信託報酬などの数値例は、仕組みを説明するための架空のものです。特定の商品や運用方法を推奨するものではありません。

※NISAの対象商品や金融機関での取扱条件は変更される場合があります。購入前に、金融庁や利用する金融機関の最新情報をご確認ください。

※本記事は一般的な金融商品・制度の解説を目的としたものであり、特定商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の資産状況や目的に応じて行ってください。

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