NISAのバランスファンドとは?メリット・デメリットと選び方を解説

NISAの商品選び

NISAで投資信託を選ぶとき、「バランスファンドとは何?」「オルカンやS&P500より安全なの?」「4資産・8資産均等型は何が違う?」と疑問に思う人もいるでしょう。

この記事では、バランスファンドの仕組み・4資産と8資産均等型の違い・メリットとデメリット・代表的な商品・オルカンとの比較・NISAでの選び方を初心者向けに解説します。

NISAのバランスファンドとは?まず結論

バランスファンドとは、1本で複数の資産に分散投資できる投資信託です。

株式だけに投資する商品とは異なり、債券やREIT(不動産投資信託)などを組み合わせることで、資産全体の値動きを調整することを目指します。

まずは基本的な特徴を確認しましょう。

項目内容
主な投資対象株式・債券・REITなど
投資地域国内・海外など商品によって異なる
主な種類4資産・6資産・8資産均等型など
資産配分固定配分型(均等型など)・配分変更型など
リバランス運用方針に応じて資産比率を調整
NISAの対象枠商品によって異なる
主なリスク株価変動・金利変動・不動産市場・為替変動など
元本保証なし

NISAでは、つみたて投資枠や成長投資枠の対象となるバランスファンドを購入できます。

NISA口座で保有する対象商品の売却益や分配金などは、制度上の条件を満たすことで日本国内の税金が原則非課税になります。

ただし、バランスファンドは預貯金とは異なり、元本が保証される商品ではありません。

バランスファンドを選ぶ際は、資産の種類や数だけでなく、株式・債券などの配分比率を確認することが重要です。

バランスファンドの仕組みと種類を解説

株式・債券・REITに分散投資する仕組み

バランスファンドでは、値動きの特徴が異なる複数の資産を組み合わせて運用します。

代表的な資産の特徴は、次のとおりです。

資産主な特徴主なリスク
株式企業の成長や株価上昇による収益を目指す株価下落・企業業績の悪化
債券利息収入や債券価格の変動による収益を目指す金利上昇・信用リスク
REIT不動産の賃料収入などを原資とする分配金や価格上昇を目指す不動産市場・金利変動

一般的に株式は企業業績や景気の影響を受けやすく、債券は金利変動の影響を受けます。

また、REITは不動産市場の動向に加え、金利や景気の影響も受ける資産です。

複数の資産を組み合わせることで、一部の資産が下落した場合に、ほかの資産が損失を和らげる可能性があります。

ただし、株式・債券・REITが同時に下落する場合もあるため、分散投資によって損失を完全に防げるわけではありません。

4資産・6資産・8資産均等型は何が違う?

バランスファンドには、投資する資産の種類や数によって、4資産均等型・6資産均等型・8資産均等型などがあります。

代表的な均等型ファンドの資産配分を比較すると、次のとおりです。

比較項目4資産均等型6資産均等型8資産均等型
資産数4種類6種類8種類
株式の割合50%約33.3%37.5%
債券の割合50%約33.3%37.5%
REITの割合なし約33.3%25%
1資産あたり25%約16.7%12.5%

※代表例として、ニッセイの4資産・6資産均等型と、eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)の基本配分を示しています。実際の資産構成や配分比率は商品によって異なります。

4資産均等型の代表例では、国内株式・先進国株式・国内債券・先進国債券の4種類に、それぞれ25%ずつ投資します。

6資産均等型では、これらに国内REIT・先進国REITを加えた6種類に均等投資する商品があります。

8資産均等型の代表例では、さらに新興国株式・新興国債券を含めた8種類に、それぞれ12.5%ずつ投資します。

8資産均等型にはREITが25%含まれる商品もあり、株式と債券に50%ずつ投資する4資産均等型より、必ず値動きが小さくなるとは限りません。

資産数だけでなく、株式・債券・REITの構成比率を確認しましょう。

リバランスとは?資産配分を調整する仕組み

バランスファンドの特徴の一つに、リバランスがあります。

リバランスとは、値動きによって変化した資産配分を、あらかじめ定めた目標比率に近づけることです。

例えば、株式50%・債券50%の配分で運用していたとします。

その後、株式価格が上昇して、資産全体の割合が株式60%・債券40%になった場合、株式の一部を売却して債券を購入するなどして、当初の配分に近づけます。

バランスファンドでは、こうした調整を運用会社が商品の運用方針に従って行うため、投資家がファンド内部の資産配分を個別に管理する必要はありません。

ただし、リバランスの頻度や方法は商品によって異なり、資産配分が常に目標比率と完全に一致するわけではありません。

NISAでバランスファンドに投資するメリット・デメリット

メリット|1本で複数資産に分散投資できる

バランスファンドのメリットは、1本で株式・債券・REITなどに分散投資でき、資産配分の管理負担を軽減できることです。

主なメリットは次のとおりです。

  • 複数資産への分散投資:株式・債券・REITなどを1本で保有できる
  • リバランスの負担を軽減:運用方針に応じて運用会社が資産配分を調整する
  • 少額から積立しやすい:金融機関によっては少額での積立購入に対応する
  • 値動きの分散:複数資産の組み合わせによって価格変動を抑えられる場合がある

複数の投資信託を自分で管理することが負担に感じる人にとって、比較候補になります。

デメリット|元本割れ・株式上昇時のリターン差に注意

バランスファンドには、次のような注意点があります。

  • 元本割れの可能性:分散投資していても、複数の資産が下落すれば損失が生じる
  • 上昇相場ではリターンが劣る場合がある:株式市場が大きく上昇すると、株式100%の商品より値上がり幅が小さくなることがある
  • 債券にも価格変動がある:一般的に金利が上昇すると、既存債券の価格は下落しやすい
  • REITも大きく下落する可能性がある:不動産市場や金利の影響を受ける
  • 希望する資産配分と一致しない場合がある:商品ごとに株式・債券などの割合が決められている
  • 為替リスク:為替ヘッジを行わない外国資産は、円高によって円換算評価額が下がる場合がある

また、NISAでは運用益が非課税になる一方、損失が発生しても課税口座の利益との損益通算や損失の繰越控除はできません。

バランスファンドは価格変動を調整する選択肢の一つですが、必ず損失を抑えられる商品ではありません。

NISAで買える代表的なバランスファンドを比較

8資産均等型・4資産均等型などの代表商品

NISAで購入できる代表的なバランスファンドには、次のような商品があります。

投資信託基本的な資産配分信託報酬(税込・年率)NISA対象枠
eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)8資産に各12.5%0.143%以内両枠
たわらノーロード バランス(8資産均等型)8資産に均等配分0.143%両枠
ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)<購入・換金手数料なし>4資産に各25%0.154%両枠

※2026年10月時点の公表情報に基づきます。「両枠」はつみたて投資枠・成長投資枠の両方を指します。

※信託報酬は運用管理にかかる費用です。その他の運用費用は含んでおらず、実際の総費用とは異なります。費用やNISA対象枠、金融機関での取扱状況は変更される場合があります。

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)は、国内外の株式・債券・REITの8資産に、それぞれ12.5%ずつ投資することを基本とする商品です。

たわらノーロード バランス(8資産均等型)も、国内外の8資産に均等配分することを目指します。

一方、ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)は、国内外の株式と債券に25%ずつ投資し、株式50%・債券50%を基本とする商品です。

このように、バランスファンドは商品によって投資対象や資産配分が異なります。

また、8資産均等型同士でも、対象指数や運用方法、実際の費用が異なるため、運用成果が完全に一致するわけではありません。

信託報酬・資産配分・運用実績の確認ポイント

バランスファンドを選ぶ際は、次の項目を確認しましょう。

  • 信託報酬:保有期間中に継続して発生する運用管理費用
  • 実質コスト・総経費率:運用報告書などで確認できる実際の費用負担
  • 資産配分:株式・債券・REITなどの構成比率
  • 純資産総額:投資信託に集まっている資産の規模
  • 運用実績:一定期間のリターンや値動き
  • 為替ヘッジ:外国資産の為替変動を抑える運用を行うかどうか

例えば、信託報酬が同程度の2商品でも、株式と債券の割合が異なれば、運用成果や値動きは変わります。

また、総経費率には売買委託手数料など一部の費用が含まれないため、すべての費用を表すものではありません。

運用実績については、比較期間や分配金再投資の条件をそろえ、商品の資産配分の違いも踏まえて確認しましょう。

費用の低さだけでなく、どの資産に何%投資しているかを確認することが、バランスファンド選びの重要なポイントです。

バランスファンドとオルカン・S&P500は何が違う?

株式100%の商品とのリスク・リターンの違い

オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)やS&P500に連動する一般的なインデックスファンドは、株式を中心に投資する商品です。

一方、バランスファンドは株式だけでなく、債券やREITなども組み合わせて運用します。

比較項目バランスファンドオルカンS&P500連動ファンド
主な投資対象株式・債券・REITなど全世界の株式米国の主要大型株
株式の割合商品によって異なるほぼ100%ほぼ100%
債券への投資含む商品が多い原則なし原則なし
主な特徴複数資産に分散国・地域を幅広く分散米国大型株を中心に投資
主な注意点資産配分によってリスクが異なる株式市場の下落米国株式市場への集中

※オルカンとS&P500は、それぞれの指数に連動する一般的な株式インデックスファンドを想定しています。

株式100%の商品は、株式市場が大きく上昇した場合、その値上がりを取り込みやすい特徴があります。

一方、債券などを含むバランスファンドは、株式市場の上昇局面でリターンが小さくなる場合がありますが、下落局面では損失が小さくなる可能性もあります。

ただし、実際のリスクやリターンは資産配分と市場環境によって異なり、バランスファンドの方が必ず値動きが小さいわけではありません。

オルカンとバランスファンドを両方持つ意味はある?

オルカンとバランスファンドを両方保有することには、資産全体の株式比率を調整する意味があります。

例えば、オルカン50%・8資産均等型バランスファンド50%の資産配分にしたとします。

8資産均等型の株式比率が37.5%、債券比率が37.5%、REIT比率が25%であれば、全体の基本配分は次のようになります。

資産全体に占める割合
株式約68.75%
債券約18.75%
REIT約12.5%

※オルカンを株式100%、バランスファンドを上記の基本配分で計算した例です。実際の比率は価格変動や運用状況によって変化します。

オルカンだけを保有する場合と比べて、債券やREITを資産全体に組み入れられます。

ただし、バランスファンドの株式部分にはオルカンと重複する投資先もあるため、単純に保有商品の数を増やせば分散効果が高まるわけではありません。

両方を保有する場合は、商品数ではなく、資産全体の株式・債券・REITの割合を確認しましょう。

NISAでバランスファンドを買う方法と選び方

つみたて投資枠・成長投資枠の対象商品を確認する

NISAでバランスファンドを購入する基本的な流れは、次のとおりです。

  1. NISA口座を開設している証券会社などにログインする
  2. 商品検索で「バランス」「8資産」「4資産」などを入力する
  3. 資産配分・信託報酬・NISA対象枠を確認する
  4. 対応するNISA枠を選択する
  5. 購入金額、または積立金額・頻度を設定して注文する

NISAの年間投資上限は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円です。

ただし、バランスファンドのすべてが両方の投資枠に対応しているわけではありません。

また、対象商品であっても金融機関によって取扱状況や最低購入金額、積立設定の条件が異なります。

購入前には、利用する金融機関の商品画面と最新の交付目論見書を確認しましょう。

自分に合う株式・債券の割合はどう決める?

バランスファンドを選ぶ際は、自分がどの程度の値下がりに耐えられるかを考えることが大切です。

例えば、次のような考え方があります。

  • 値動きを抑えたい場合:債券の割合が比較的高い商品を検討する
  • 値動きと成長性のバランスを考えたい場合:株式と債券を組み合わせた商品を比較する
  • 長期的な成長性を重視したい場合:株式の割合が比較的高い商品を検討する

ただし、債券にも金利変動などによる損失リスクがあり、株式比率が高ければ必ず高いリターンが得られるわけではありません。

すでに保有している投資信託も含めた資産配分を確認し、運用期間・生活資金・リスク許容度に合った商品を選びましょう。

まとめ|バランスファンドは資産配分とコストを確認して選ぼう

バランスファンドは、株式・債券・REITなどの複数資産に、1本で分散投資できる投資信託です。

4資産・6資産・8資産均等型などがあり、商品によって株式・債券・REITの構成比率や運用方針が異なります。

また、オルカンやS&P500に連動する株式中心の投資信託とは異なり、債券などを組み入れることで資産全体の値動きを調整する選択肢になります。

NISAでバランスファンドを選ぶ際は、株式・債券・REITの配分比率、信託報酬と実際の費用負担、NISA対象枠を確認し、自分の投資目的とリスク許容度に合った商品を選びましょう。


参考資料

※本記事は2026年10月19日時点の公表情報をもとに作成しています。投資信託の資産配分・信託報酬・NISA対象枠・取扱金融機関などは変更される場合があります。投資には元本割れのリスクがあり、過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。購入前には最新の交付目論見書や金融機関の公式情報をご確認ください。

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